効果の最適化

効果とは、おもに2つあります。

ひとつは、売上・利益、アクセス数など実数として図れる直接効果。

もう一つは、そうした具体的な数値には表しにくい間接効果です。

直接効果については、数字で追っていけるため、費用対効果は読みやすく、数字が上がっていいなければ効果がないし、数字が上がれば効果が上がっていると見ることができます。直接効果の場合、広告出稿に対しての判断が容易にできる反面、効果がなければ即時打ち切りもあり得ます。

意外と、広告出稿する場合勘違いしているのは、直接効果の判断基準で、間接効果を図ろうとし結局できずに、効果がないと判断してしまうケースです。

そもそも、間接効果は数値化できないために間接と言われているわけですから。

例えば・・・

【通常の広告効果】
A・B・Cという広告媒体に出稿し、Aのみで獲得があった場合、Aのみ効果があったと評価する。

【間接効果】
A・B・Cという広告媒体に出稿し、Aのみの獲得であったがアクションを起こしたユーザーはその前にBという媒体にも接触していた場合、Bも広告効果があったと評価する。

ある事例では、純広告で獲得できていた件数1に対して、純広告をクリックしてその後リスティングなどの他媒体をクリックしてアクションを起こし、他媒体での獲得とカウントされていた件数も1であった。つまり純広告で100件のみの獲得と思っていたのは、実は200件分の効果があったのである。
※これはアクションのハードルによって比率は変わってくると想定される。
間接効果(ポストクリック)は無視できない!?–広告効果を最適化する方法:前編:リサーチ – CNET Japanより)

直接効果の場合も、間接効果の場合も、最終的な目的は、投下した予算に対してどれだけの売上・利益をもたらす事ができるかという事ですから、一つの広告に対して問合せ件数が1件しかなかったからという発想自体が間違っています。

そんな事をしていけば、いずれ打ち出す広告はなくなる可能性だってありますし、より大きな効果は期待できません。

今後、経営状況はより厳しさを増し、予算も限られて来ていますが、そうした状況の中でも好循環するためには、効果の最適化を行っていく必要があります。

効果の最適化においては、「風が吹けば桶屋が儲かる」という発想で取り組む必要があります。

日本に古くから伝わることわざですが、経済学ではさまざまなプロセスを経て何倍もの乗数効果や、投資が投資を生む波及効果のたとえとして用いられています。

つまりは、そうした物語を作ることが効果の最適化を生むことにつながるということです。