アクセス誘導対策

インターネット白書2005 によれば、企業のウェブサイトに関して効果が高いと思うアクセス誘導対策として1位はSEO（検索エンジンで上位表示されるためのコンテンツ調整）で、27.8%（2004年:20.5%）次に紙メディア（雑誌広告やチラシ）にURLを記載して誘導が20.5%（2004年:17.7%）、会員登録してもらった人へのメールマガジンの配信が11.5%（2004年:8.8%）という結果でした。

また、2004年度は特に何もしていないと答えた人が、全体の28.3%だったのに対し、2005年度では、18.3%と10%の現象傾向にありました。

ホームページをもっている企業では、昨年より既に何らかのアクセス対策をとっているといえます。
特に、何もしていなかった企業がSEO対策に乗り出した傾向が顕著に見られます。
また、企業のウェブサイトの用途を見てみると、一番多いのが会社概要の掲載･告知で85%何に対し、製品･サービスの販売･予約受付（EC）が26.2%でした。
アクセス数を気にしているのは、ネット通販を行っているところばかりだと考えがちですが、統計結果ではその予測を大きく裏切る数値が出ています。

これまでは、一般的にSEO対策が有効とされてきましたが、統計結果を見ると効果的な方法はそれだけではないようです。
とくに、紙媒体を使った誘導方法にも多くの企業が効果的と判断し、実際に雑誌やチラシなどでは企業のURLをよく見かけます。
SEO対策が日本で導入され始めたのは2000年ごろでした。それまでは、ただホームページを作って載せているというだけで、検索エンジンにもかからなければ、実際にあるかどうかもわからないようなページは非常に多く存在していたのです。
しかし、検索エンジンにもかからないページでは存在価値すら危ういと考えた企業ではその頃からこうした対策に乗り出していました。
2005年には約3分の1もの企業でSEOが導入されていることを見ると、SEO対策もそろそろ飽和状態になりつつあると考えられます。

インターネットが普及した現在、情報は常に新しいものを要求されるようになりました。
しかし、利用者にとっては情報過多になっているという現実もあります。どの情報が利用者にとって有益か否かは、その利用者の認知回数に比例してきます。

たとえば、インターネットで面白い商品を見たとします。
しかし、その時点で購入する利用者はほとんど稀です。というのも、情報が錯綜する状況下で利用者は以前よりも賢くそして、慎重になっているからです。ここで、別の媒体から同じ情報を得ると利用者の購入確率は上がります。人間は一度見た記憶はすべて脳にストックされているといいます。ただ、その情報をうまく取り出すことが出来ないため、忘れてしまうという現象があるのです。「見たことあるんだけれども、どこで見たのか？いつ見たのか？誰から聞いたのか？」そうしたことがうまく思い出せないのですが、無意識レベルでは知っているのです。何度かそのような状況になると、はっきりと記憶を呼び出せるようになります。
そして、2度、3度と認知することでその商品やサービスを購入するきっかけになるのです。

このことは、既にマーケティングでは実証済みです。
たとえば、テレビCMでは同じコマーシャルをある一定の頻度で流すことによって消費者に無意識レベルでの認知をさせています。
（ただし、リモコンチャンネルが普及してしまった現在その効果は薄れつつあります）
また、新聞の折込チラシや広告なども同じです。
広告代理店が継続的に広告を出させることをすすめることには、こうした理由もあるのです。

インターネットの世界でも同じです。
検索エンジンで上位に来ることが出来れば、それだけ利用者に認知回数を与えることが出来るからですし、チラシなどの紙媒体に有効性が見出せることにもこうした理由があると考えれます。
もちろん、多くの利用者や消費者に対してアピールするという目的もありますが、結局のところ、見る人は見ますし、見ない人は見ません。ただし、見ない人はどうやって情報を得ているかというと、これは、見た人･知った人から教えてもらっているのです。
これが、「口コミ」という現象です。口コミは近年非常に効果的なマーケティング手法として注目を集めていますが、実際口コミを発生させるには様々な仕掛けが必要で、容易ではありません。また、費用対効果もまだ確実性をもっておらず、まだまだ研究の余地のある分野だと考えられます。（某コンサルティング会社では確立した手法を持っているようですが）
ただし、費用対効果についてはチラシや雑誌広告に関してもまだまだ曖昧ですが、様々なメディアを組み合わせることによって生まれる相乗効果はこれまでの手法よりも、はるかに効果的だと考えられます。