Windows Vista Ultimate Report

Windows Vistaが1月30日に全世界一斉発売されたわけですが、 昨年の段階でボリュームライセンス契約者へ提供されています。
実は、VistaのBeta判とカスタマーレビュー版は、昨年の段階で手元にあったわけですが、なかなか動作確認する気にはなりませんでした。
というのも、Vistaのシステム要件が高すぎるのです。

• 1 GHz 32 ビット (x86) または 64 ビット (x64) プロセッサ
• 1 GB のシステム メモリ
• 15 GB 以上の空き容量を持つ 40 GB のハード ドライブ

どこにそんなハイスペックなPCが転がっているのか？と。
一応、自宅のディスクトップPC（自作仕様）は十分要件を満たしていたわけですが、テストで使用するには、保存しているファイルの量が多すぎるので、却下。
マウスコンピュータで7万円ぐらいで買ったノートPCは、もちろんスペックが足らず・・・。
仕事用として利用しているMacBookは、十分システム要件を満たしていますが、仕事用なのでテストは無理。
というわけで、インストールもせず、そのまま放置している状態でした。

しかし、先月思っても見なかった事態が・・・仕事用で使っているMacBookが起動しない。。。
どうやら、HDDが壊れてしまったようで、サポートに出す羽目に。そして、仕事では低スペックなノートPCでその場をしのがなければなりませんでした。

先日、ようやく社会復帰したMacBookでしたが、すでにデータは完全消去。真っ白な外見に違わず、中身も真っ白になって帰ってきたのです。
とりあえず、仕事復帰させようと思ったのですが、どうせ真っ白になっているんだったら、ついでにVista入れてみようか・・・と思い立ち、カスタマーレビュー版を入れてみました。

動作自体はなかなかスムーズだったのですが、どうも、Aeroがムカつきます。それまでのWindowsはシンプルな動作だっただけに、余計にMacOSXを意識していることが見え見えで、機能のほとんどは、移植したのでは？と思ってしまうぐらい。。。
どうせ業務用なんだから、無駄に３Dとか使わなくてもいいんです。それがWindowsってもんじゃないですか？
慣れれば、そうでもないのでしょうが、（早い物好きな私でも）現段階ではまだ早いような気がしました。

ただ、これまでのソフトウェアは互換性があるようで利用はできますが、HDDを15GBも占拠されると、やる気を失います。MacBookでブートキャン プを使用してパーティションを区切った状態で32GBだったものが、半分もOSで占められるわけです。OSを入れるために区切ったようなもんです。そこに さまざまなアプリケーションを追加していくと、あっという間に30GBなんてなくなってしまいます。
自宅のディスクトップに入れれば、その点は問題ないかもしれませんが、Ultimateのアップグレードパッケージは、30,000円程度。Home Basicであれば、10,000円台で購入可能ですが、３Dのビジュアル機能はありません。機能比較を見ると、あまり使いそうもない機能が盛りだくさんで、Home Basicがとても魅力的に見えてしまいます。しかし、機能が減ったからシステム要件が下がるかというと、そうではありません。要件自体は一緒です。MacBookのスペックが今の倍になって、価格は20万円を切るぐらいだったら、導入も考えますが。

また、これから不具合を補うためのパッチが膨大に出され、それを補うためにサービスパックがこれまで同様配布されることは間違いないでしょう。
それが、出てからでも遅くないのではないでしょうか？予測では、1~2年後ぐらいだと思いますが。

asahi.com： 楽天に全国の自治体初の出店 北海道白糠町、特産品販売 - デジタル

市町村で初の楽天出店というニュースを聞いて、ちょっと驚いたのと、これはコンサルタントが入っているな？と思いました。

今回、初めて出店を決めたのは、北海道白糠（しらぬか）町という小さな町ですが、自治体の財政難で隣の釧路市などと合併を議論をしていたそうですが、住民投票によってあえなくご破算に・・・。
そして、独自の道を歩むことになったわけですが、依然として財政難は大きな問題でした。そこで、地元の特産物をネットを通じて販売するという手に乗り出したのです。

その手法もしっかりしており、町がサイトの運営を受け持ち、地元の出品業者を集め楽天を通じて販売するというものです。

これって、ドロップシッピング？

町が、苦肉の策として出してきたというものにしては、かなり出来すぎています。販売手数料と、税収の両方を町が取得できる為、売れば売った分だけ白糠（しらぬか）町の財政が潤うわけで、その恩恵は、住民に還元されます。
すべての人がWin&Winの関係。。。ちょっと出来すぎじゃありませんか？

しかも、このタイミングでのニュース報道。

話題性は確かにありますが、これからはじめるというだけで、まだはじめているわけではありません。しかも、北海道の片田舎のお話です。
全国ニュースとして報道されるには、主要媒体にアプローチしなければなりません。いわゆるプレスリリースです。

ここまで、お膳立てできるフィクサーはかなりやり手のコンサルタントです。日本初ということでニュース性も強いですし、その後の販売も何もない状態よりはかなりやりやすくなってきます。
すごいストーリー作りです。

そして、私も早速記事として掲載しているわけですので、ブロッガーに対しても影響力はあります。

実は、同じようなコンサルティングを行っているので、すぐにこれがコンサルタントの手法だとわかりました。
（まだまだ、ここまでストーリー作りがしっかりは出来ていませんが）

まさに理想系のやり方だったので、「あっ！」と思ってしまったわけです。

この町興しはたぶん成功するでしょう。

そして、第二、第三の白糠（しらぬか）町が続々登場してくるはずです。

asahi.com： 楽天に全国の自治体初の出店　北海道白糠町、特産品販売 - デジタル

FON

確か、先々週ぐらいの日経新聞朝刊に掲載されていた記事で、FON日本上陸というものがありました。
ちょっと気になったので、すぐにWEBでアクセスしてみました。

FONは世界最大のWiFiコミュニティです。

とあったのですが、いまいちよくわからなかったので、とりあえず、商品を注文してみることに・・・（無料キャンペーンだったので）

FONはスペインでその運動が始まり、誰もが「世界中どこからでもインターネットに無料で接続したい！」という望みを持っているはずです。そのようなメンバーが助け合ってWiFiを広めて行こう！ということをコンセプトに全世界に広がりを見せています。運営組織に名を連ねる面々は、その道のプロフェッショナルばかり。これまでさまざまな実績と功績を残してきた人たちです。
日本においては、伊藤穰一氏が指導し、事業運営を行っています。伊藤氏は、TechnoratiやSix Apartの初期投資家のうちの一人であり、InfoSeekを日本に持ち込んだとして、有名な人物です。

コンセプトが非常に単純で、明確な上に、公共性が高いということもあって、ネットにかかわるさまざまな人たちが協力し合っていくわけです。
なんだか、現代版バベルの塔のようなものですね。

このFONを利用するには、販売店でLa Foneraを購入して、接続するだけですが、インフラ環境は必要です。ただ、無線ルーターを買うんだったら、La Foneraを買ったほうが断然お得です。

FONコミュニティーメンバーをフォネロといい、2タイプに分別されます。

1. Linus（ライナス）
   FONアクセスポイントを無料で提供します。Linusは、無料でアクセスポイントを提供する代わりに、世界中のFONアクセスポイントにて無料で無線LANローミングを楽しむことが出来ます。
2. Bill（ビル）
   アクセスポイントをエイリアンに対し有料にて提供できます。また、ワンデーパスの販売額のうち50％は、Billに対し支払われます。
   (日本でのBillサービス開始は現在未定です)

また、アクセスポイントを持たずにも参加できるAlien（エイリアン）がありますが、Alien（エイリアン）は、FONの販売するワンデーパスを購入することによって、WiFi搭載機器などからFONアクセスポイントにアクセスすることができます。FONワンデーパスは€/$ 3です。使用期限は、パス登録後24時間となってます。

百聞は一見にしかず・・・ということで、実際に携帯で取った画像を掲載。
はじめは、意外と小さいことに驚きました。接続は非常に簡単で、ルータかモデムからLANケーブルを接続するだけ。これだけで、La Foneraの設定は完了です。あとは、PC側で電波を拾って接続設定をするだけ。
5分もあれば十分でした。

ただ、付属の説明書が、英語でもなく、日本語でもなくまったく読むことが出来ないものだったのが、残念です。（所詮無料ですから）
挿絵と、雰囲気で何とか対応出来るので、そんなに分厚い説明書も必要ないかもしれません。（後で気づいたのですが、サイトに日本語版PDFインストールガイドがありました）

ただ、実際は、接続テストをしただけで後は従来どおりの無線ルーターを利用しています。別に使えないというわけではないのですが、無線ルーターが15,000円ぐらいしたので、こっちを使わないともったいない！（ちなみに、La Foneraは送料940円だけ）
そのうち、別の使い道もあるかもしれないので、とりあえずつなぎっぱなしにはしておきますが・・・。

フォネラは世界中でインターネットが利用できるということですが、他の国に行く予定も特にないので、あまり意味がないのかもしれませんが・・・、何かあったときのために。

まだ、全部わかっているわけではないので、また何かわかれば、ご報告をします。

【続報】金子氏サイドがWinny裁判報告会，「判決には納得いかない，今日中に控訴する」：ITpro

一世を風靡したWinny（P2Pによるファイル交換プログラム）の開発者が、13日、有罪判決を受けました。
判決内容は、「社会に生じる弊害を十分知りながら、自己の欲するままウィニーを公開、提供した」として、著作権侵害行為の助長を認め、罰金150万円（求刑懲役1年）の有罪判決を言い渡されました。
顧問弁護士の話では、検察の立証は打ち破ることはできたと考えて痛そうで、「Winnyの技術は有用である」「金子氏は著作権侵害を蔓延させることはなかった」と事実認定をしたにもかかわらず、なぜか有罪になってしまったと記者会見の席で語っていました。
その点は裁判長も認めており、「新たなビジネスモデルを構築する必要性、可能性があることを技術者の立場として視野に入れたい」とし、「著作権侵害が蔓延すること自体を積極的に企図したとまでは認められない」と述べていた。

しかし、判決は有罪。

ソフトウェア技術者連盟の新井俊一理事長も述べているように、日本のソフトウェア開発に与える影響は大きいです。
もともと、日本発のソフトウェアはあまりなく、日本で流通しているソフトウェアのほとんどは、輸入品です。あまり知られていませんが、日本はソフトウェアの輸入大国なのです。（逆に輸出大国はアメリカ）
アイディアをそのまま実現できるのが、ソフトウェアの特徴の一つですが、こうした判決が根本のアイディアをつぶしかねないというのが、危惧されるところです。


参考：

• 【続報】金子氏サイドがWinny裁判報告会，「判決には納得いかない，今日中に控訴する」：ITpro
• 12月14日付け日経新聞朝刊

ThinkFree Online beta

マイクロソフトはアメリカ証券取引委員会に提出した資料の中に、競争相手と名指しされたベンチャー企業がありました。その会社は、カリフォルニア州にあり、社員16人の会社です。
なぜ、脅威なのか？それは、行っているサービスにあります。
ThinkFree Online beta

マイクロソフトがWindowsと並ぶ収益源としているOfficeがインターネット上で無料で使えるとしたら？
多分、だれもOfficeを買ってくれなくなるでしょう。

シンクフリーでは、Word、Excel、PowerPointというビジネスソフトをネット上で無料で利用可能です。主な収入源は、広告収入ということなので、利用者が増えれば増えるほど広告収入は増えるわけです。
まだ、日本語サービスは開始されていないようですが、日本でこのサービスが開始されれば、Office製品の売上に直接的な影響を与えることは必死です。

ただ、年々企業内のセキュリティーが強化され、インターネットに接続できない環境などもあるはずなので、クローズドな環境ではMSOfficeを利用しなければならないでしょう。

Enterprise版として、サーバごと販売すればそれは問題になりませんが・・・今後どの程度のサービス展開が行われるか？注目です。

CombzMail

以前、クライアントにお勧めしていたTXmailが11月で利用中止になってしまい、
他に何かいいメルマガ配信ASPはないものか・・・と探していたところ、2つほど発見しました。

一つ目はPRJAPAN。月々1,840円～ なのに、読者がゾクゾク増加する メール配信サービスが登場です！！
というキャッチで募集をかけています。
ここでは、懸賞サイトと連動している為、その懸賞を目当てに集まってくる人にメルマガを配信できるという仕組みのようです。
しかし、価格が安い。また、毎月30名限定でメルマガ読者をくれるそうです。エコノミーコースでは基本使用料が1,840円で300人の読者を誘導してくれます。これを、高いと取るか安いと取るか・・・。ちなみに楽天のプレゼントでは、一回の企画で1,000通以上のアドレスを集めれます。これも、高いと取るか、安いと取るか・・・。
そこが問題なのです。
結局のところ、利用用途に応じて選ぶことが一番です。

それよりも、ただメルマガを配信できるASPのほうが、逆に柔軟性は高いです。
懸賞もより特化したサイトを利用し、そこで集めたアドレスに配信することによって、売上は上がります。
どれだけの量のアドレスに、質の高い情報を提供できるか？で売上は変動します。
10,000通に対して成約率が2%だとすれば、200件の成約が取れる計算になります。（実際の成約率はもっと低いでしょうが）それに平均単価をかければ、大体の売上見込みが見えてきます。

メルマガ配信数×成約率×平均単価＝売上

とすれば、メルマガの配信数を上げても売上は上がりますし、成約率を上げても売上は上がります。また、平均単価が上がっても売上は上がるわけです。

メルマガの配信数の増やし方は、懸賞やオークションなどの企画によって集めることが可能です。また、成約率は、どれだけ質の高いメルマガを提供できるか？にかかっています。最近は特に、スパムメールが横行してることと、どのネットショップでもメルマガを発行するようになっため、差別化などを考えなくてはなりません。もちろん、ここも企画しなければなりません。

これらのことを頭に入れて、プランニングするとなるとある程度柔軟性の高いASPでなければなりません。
もちろん、マーケティング機能が十分なASPもたくさんありますが、初めの段階でそれだけのコストがかけられない場合、予算としては3,000円が限界ではないでしょうか？
そうしたことを踏まえれば、先にあげた
PRJAPANでも十分ではありますが。

そこで、今回のタイトルにもなっている CombzMailの話になります。ちょっと、前おきが長くなってしまいましたが、 CombzMailは、メルマガ配信に特化したシステムです。価格は2,300円/月～。
メディアの掲載実績も多数あり、何より機能が豊富です。
そんなに、機能があっても使わないよ・・・とはじめは思いますが、配信していくうちに、あれも、これも・・・と要望は増えるもの。
ほぼ大抵のことが出来るようになっています。
ただ、個人的に一番ポイントとして高かったのは、CSVでした。要するに、情報資産の再利用が可能ということです。正直、DB型のメール配信システムであれば、どれでも良かったのですが。通常数万円かかるようなシステムが3,000円を切る値段で、利用できるというのは非常にメリットが大きいと思います。

メルマガ配信といえば、クライアント型のソフトもありますが、正直あまりお勧めしたくありません。
理由はセキュリティーとスペックの面からです。個人情報の取り扱いについては、ネットにつながっているクライアントPCほど危険性の高いものはありません。セキュリティーソフトを入れているから安心と思われがちですが、数万人の個人データを一社員のパソコンに保管しておくという考え自体が、危険です。もし、パソコンが壊れたら？内部の誰かがその情報を持ち出したら？
個人情報流出事件のほとんどは、誰かが持ち出すケースが多かったわけです。
危機管理は、性善説では語れません。基本姿勢は性悪説です。

ASPを選ぶもう一つのは、もしそうした事態に陥ったとき、損害賠償がかけられるという理由も大きいです。一社員に対して、そうしたことは出来ませんが、会社同士であれば損害賠償が可能です。
もちろん、ASP側は細心の注意を払ってそうした自体を防ぐ対策を未然にとっているわけですが。同じだけのセキュリティーを確保しようと思うのであれば、いったいどれだけの費用がかかるのか？
それを考えると、個人情報の取り扱いはアウトソーシングすることが一番です。

また、CombzMailでは、１問１答のＱ＆Ａメールマガジンなども発行しています。これは、インターネット ～ オフィス系アプリケーション各種 ～ ＶＢＡまでの情報を扱っていますが、ビジネス用途で使う情報ばかりです。多分、メルマガを発行する人は事務系の人が多いというマーケティングによってこうした情報を提供するようになったのだと思いますが、実にシナジーのあるサービスを提供してるものだと、感心してしまいました。
常にサービス強化を図っているようですが、今後もサービス強化に期待したいところです。

・・・ただ、サイトのデザインはもう少し何とかならないものなのだろうか・・・

MicroAd [マイクロアド]

先日、Google AdSenseから締め出しを食らってしまったため、もうコンテンツマッチ型の広告は参加できないかと思っていたところ、
MicroAd [マイクロアド]
というコンテンツマッチ型の広告を発見しました。

事の発端は、もちろんGoogle AdSenseから締め出されたことに起因します。そんな時、「そういえばSeesaaブログも締め出されたんだっけ」ということを思い出し、今何を使っているのか？ということを見いったところ、このサービスを利用していたのでした。

サービス提供者はサイバーエージェント。
Web広告の日本最大手と言われる会社だけあって、最新のサービス開発にも余念がありません。
もともとは、日本最大級のブログ広告ネットワークである「Blog Click」が進化した広告配信サービスとしています。

昨日ようやく申請が通ったので早速、設置してみました。

確かにGoogle　AdSenseに似ていますが、表示される広告の精度はやはりGoogle AdSenseに比べれば、劣ります。また、FireFoxでちゃんと広告が機能しないという不具合も生じていました（今は解消されています）。
Google AdSenseには、リンク型という表示方式があり、一見するとメニューかと思ってしまうような出し方が存在します。初見の人であれば、メニューかと思ってクリックしてしまうのが狙いなのでしょうが・・・。こうした表示方式の成否はともかくとして、クリック率は上がるのは確かです。
広告の質的な問題もありますが、規模を考えるとしょうがないでしょうか。
ただ、Google AdSenseより優れていると思われるのは、ダミー広告がないということです。
必ず何かしらの広告が表示されます。Google AdSenseの場合は、テキストマッチに注力するあまり、テキストにあった広告がない場合、検索結果を持ってきたり（リンク形式の場合）、NPOなどの団体の広告が表示されるようになります。
Google AdSenseの表示結果にあわせて文章を作れば、必ず広告として入る事は間違いないとは思いますが、そんな広告に合わせたようなコンテンツは、情報としての深みがありませんし、ユーザのリピート率も下がります。
アフィリエイトに特化しているからそれで十分だということもあるのでしょうが、それが情報の氾濫を助長しているわけです。別に、それが悪いことだとは言いませんし、今後よりそうした情報は膨れ上がるでしょう。

広告の効果という面において、テキストにマッチしない場合、別の広告を表示させるのか？それとも広告に変わる別のもの（検索エンジンの検索結果など）でまかなうのか？
コンテンツ連動型広告にはこうした違いが存在するのだとわかりました。

ネットビジネス研究会

ネットビジネス研究会という名前のブログ？なのか何なのかを立ち上げてみました。
エディタ.jpというサイトで作ったページなのですが、なんと呼んでいいのか。よくわかりません。ソーシャルブログ？
・・・とにかく、みんなで一つのカテゴリについて情報を持ち寄りましょう！という趣旨のもののようです。
ちなみに、ネットビジネス研究会としたのは、そんな情報が盛りだくさんになってくれればいいと思ったからです。

どんな仕組みになっているかというと、他様のブログに記載されている情報を持ってくる（もちろん、了承を得た上で）というソーシャルブックマークのような、しかし、それとはちょっと違うような・・・まったく新しい趣旨のサービスのようです。
これだけブログが普及すれば、自分で書くよりもすでに書いている人の情報を編集するだけでも十分情報価値があると言うことなのだと思います。
ちなみにユーザ登録をしなくても、自分のブログを登録可能です。ブログのPRにも役に立つかもしれません。

NP後払い

以前、「NP後払い」について掲載しましたが、とってもいいサービスなので、もう一度ご紹介したいと思います。
現時点でご利用者数は210万人を突破している模様で、その勢いはとどまりません。
サービスの特徴は大きく分けて5つあるようですが、その中でも、未払いのリスクがないと言うところは大きいです。

後払いだからこそ発生する未払いのリスクは全て弊社が負担します。未払いを一切心配せず、売上向上に専念できる体制が整います。また、弊社は、お客様へのお支払いのお願いについては、トラブルにならぬよう細心の注意を払って運営を行っています。

ネット通販にとって、この点が意外とネックになりがちです。銀行や郵便局の振込みで注文が入った場合、どうしても後払いにせざるを得ませんでしたが、この「NP後払い」を利用すれば、即時配送が可能となります。これによって、お客様への負担も軽減するばかりか、未回収のリスクも減るというわけです。

ただ、いろんな方へお勧めすると、「どうやって回収してるんだろうね・・・」と聞かれることが良くあります。
そんなときは・・・「そこは企業秘密なんじゃないですか？それがわかったら誰でもサービスが適用できてしまうので。」とお話していました。

しかし、いろいろと調べてみると、いろんな取り決めがあることに気がつきました。

1. 支払いは請求書の発行から14日以内のお支払
2. 金額の上限は累計残高5万円（商品代金のみで）まで
3. 14日の請求期限を過ぎて支払いがない場合、新たな利用は差し止め
4. 与信審査の結果によっては「NP後払い」サービスが利用できない
5. た商品・サービスの問題についての問い合わせ・苦情等は購入店へ

当たり前のことですが、利用者にはしっかりとしたガイドラインがあるわけです。これによってリスクヘッジをしているのです。
意図的に支払いを遅らせたとか、支払いをしなかったという人は次からNP後払いを利用できない仕組みになっていると予測されます。

こうしたブラックリストに名前がなるような人は、あまりいないでしょう。
これまでは、支払いの安全性という部分において明確なガイドラインがありませんでした。
これは、法律のない社会状態とよく似ていますが、「NP後払い」はそのガイドラインを明確にし、一元化たというところが成功の要因なのではないでしょうか。

PLAYSTATION3の追記

PS3・・・なんか、もう、すっかり分解とかしちゃってます。


PLAYSTATION 3ハードウェアレポート【速報編】

PLAYSTATION 3ハードウェアレポート【部品編】

日経エレクトロニクス分解班の軌跡 - Tech-On!

【特別企画】PS3が好きだから!　愛のバラバラ解剖室!(最終版)

ITmedia +D Games：プレイステーション 3のHDDを交換してみました

分解だけでは飽き足らず、HDDの交換なども行っているサイトもありました。
週間アスキーでも、おなじみですが、どうして分解したがるんでしょうね。もう、保障もきかなくなるというのに・・・しかし、その行為には賞賛を送ります。

PLAYSTATION3

日本では11月11日に、北米では11月17日に発売されたプレーステーション３。どんなにすごいゲーム機なのか？ちょっと気になっていろいろと調べてみました。

まずは、今回から採用されたCBE(Cell Broadband Engine™)について。

SCEI、ソニー、東芝、ＩＢＭによって共同開発されたこの新種のコアプロセッサですが、マルチコアCPUということで、1つのCPUの中に9個のプロセッサコアを持っています。Intelのデュアルコアなんてこれに比べたらまだまだ小さい。というより、乗せすぎなのでは？と思ってしまうほど満載です。もちろん精度は現行のどのCPUよりも早いです。ただし、物理演算やシミュレーション、動画、音声処理などにおいては・・・。というのも、このCPUは一般的なPCに搭載されているCPUとは根本的な考え方から違っており、マルチメディア用途に特化したつくりになっているからです。ちなみに、複雑な条件分岐を伴う整数演算能力は普通のCPUよりも精度は劣ります。簡単に言えば、3Dとかゲームは得意ですが、ワードやエクセルはあまり得意じゃないということです。
ただし、研究機関で行われているシュミレーションなどはすこぶる得意なのです。
その高性能さを見込まれて、スタンフォード大学ではがんやアルツハイマー病の新薬研究（人間のたんぱく質構造の解析）に活用すると言われています。（2006年11月17日：日経新聞朝刊11面記事より）
国内外のPS3所有者がインターネットに接続すれば、同大学の研究に参加できるということで、
SETI@homeみたいな感じです。ただ、ネットにつないでさえいれば、ゲームをしていない時間でも端末が自動的に解析作業を行うようなので、スタンバイ状態でも動作するということなのかもしれません。
この試みはゲーム機としては初で、本格対応するのはPS3が初めてです。
ちなみに、Cellは毎秒2,180億回の計算が可能で高性能パソコンより約20倍速いと言われています。
また、「SCEは将来、PS3の能力を生かして自動車設計などの事業展開を狙う」と日経にはありました。

どれくらい高性能かわかったところで、気になるのがそのお値段。
内蔵HDD20GB版 販売価格49980円（税込）。（ちなみに、北米では20GB版499ドル、60GB版599ドル）もともと内蔵HDD20GB版の価格を62790円（税込）だったのですが、9月22日に急遽49980円（税込）に変更を発表したことは記憶に新しいです。
そもそも、なぜはじめ6万円を越す価格設定にしていたのか？そしてなぜ、発売直前に2万円も価格を下げたのか？それには、どうやら製造コストの問題が絡んでいるようです。

どうやら、20Gバイトモデルは製造費および原材料費として805.85ドルかかっているという話で、ゲーム機だけで1台当たり306.85ドルの赤字が出ているという話があります。60Gバイトのハードドライブを搭載するバージョンは、製造費および材料費に840.35ドルかかり、こちらは599ドルで販売されているので、費用が小売価格を241.35ドル上回っているわけです。
ただし、当初の価格設定でも赤字ではあったわけなので、下げればもっと赤字になることは明白。それでも価格を下げざるを得なかったのは、NintendoのWiiとMicrosftのXbox360が年頭にあったと思われます。しかし、なぜそれでもリリースするのかというと、ちゃんと採算が取れる見込みがあるからリリースするわけです。
一般的にコンソールメーカーは、自社のゲーム機を原価より低い価格で販売する。ゲーム機のコストを一部負担する代わりに、ゲームソフトに割増料金を上乗せし、その販売によって利益を得る仕組みを採用しているというのです。
ソフトが売れれば、それだけ儲かるという仕組みがあるのである程度の赤字は覚悟の上なのかもしれません。それにしても、300ドル以上もコストが上乗せされているのに、本当に大丈夫なのでしょうか？これも、実は生産効率の向上によって解消できる問題だったりします。
これはコンピュータの業界では一般的な話で、ムーアの法則とも呼ばれていたりします。
この法則を元に予測すると、3年後に製造コストは320ドルまで落とすことが可能だという話もあります。
3年目でようやく儲かる仕組みなのです。
そもそも、ゲーム機は単体ではただの箱でしかありません。コンテンツ（ゲーム）の充実が図れなければ、消えていく運命なのです。
ただ、SCEはこれまでゲーム機においては成功してきました。その理由のひとつに、ファイナルファンタジーがあると思われます。初期のプレーステーションが爆発的に売れたのはちょうど、ファイナルファンタジー7が発売されたころでした。ファイナルファンタジーはこれまで、さまざまなハードでリリースされてきましたが、必ずヒットを飛ばすキラーコンテンツとして、重宝されてきています。以前、マルコ式で掲載したNintendoDSも同じ理由だと考えていますし、今後リリースされるであろうファイナルファンタジーも必ず、PS3をハードに選ぶと思います。というのも、ファイナルファンタジーとPS3の相性が良いのは、先んじてリリースされたコンテンツを見れば、一目瞭然。（サンプルとしてヘブンリー・ゲートのムービーをご覧ください）
クオリティーにこだわるスクウェア・エニックスが、この超高性能マシンを見逃さないわけがありません。

もしかすると、水面下ではすでに何らかの動きがあるのかもしれませんね。

ゲーム機の目的はゲームをすることというのは、当たり前の話ですが、その主な目的以外でも、活用できるようにどんどん進化し続けているのも事実です。
エンターテイメントとマルチメディアは、パソコンを使用せずともゲーム機ひとつで事足りる時代になってきました。これは、ビル・ゲイツ氏がもっとも危惧していたことなのかもしれません。

amazon instant store

amazonでインスタントストアが正式リリースになったというお知らせをメールでいただきました。
インスタントストア？
ベータサービスを提供していたという話は、小耳に挟んだような気もしますが、「へぇ～そんなのあったんだ！」程度なので、ほぼ新サービスのニュアンスが強いです。
確か・・・「アマゾンでもドロップシッピングのサービスを始めるかもよ？」というような話とともに、前に聞いたような気がします。

感触としては、これまでのアマゾンが提供しているアフィリエイトの延長上のような気もしますが、ネットショップとしてサイトを作成できるというのが、このインスタントストアのメリットです。

これまでのアフィリエイトは、アフィリエイトコードを取得して自分のサイトへ貼り付けなければなりませんでした。ブログを使えば楽に行えますが、それでも件数を増やそうとすると手間はかかります。
そうした手間を一気に省いてくれるのが、このインスタントストアです。

インスタント(instant)とは、「瞬間」とか「即時」・「即席」という意味ですが、日本語に訳せば「即席店舗」。

このサービスによって、これまでブログ利用者とウェブマスターの利用だったアマゾン・アソシエイツ（アマゾンのアフィリエイトサービス）が、より導入しやすくなったということです。

ちなみに、どんなサイトが作成できるかというと・・・マルコ式ネットショップ
のように、完全に独立サイトのような形で作成できます。

また、iframe形式でインスタントストアをWebサイトに組み込んだり、フレーミング形式でインスタントストアをWebサイトに組み込むことも可能です。


また、インスタントストア コンテストなるものを開催するようです。

コンテスト応募受付期間：11月15日～12月15日
選考時期:11月15日～12月31日

インスタントストアを効果的に利用しているWebサイトや、面白い使い方をしているWebサイトが応募対象となり、優秀なWebサイトはアソシエイト・セントラルで紹介されるほかに、賞品も用意あります。

ちょっと、何か考えてみようかな？

応募要項

以下の条件を満たすサイトが、選考の対象となります。

• インスタントストアをあなたのWebサイトの一部として組み入れていること。既存のサイトからインスタントストアへのナビゲーションを設定していること。 インスタントストアに掲載するおすすめ商品が、あなたのWebサイトと親和性を持つことが、大きなポイントとなります。インスタントストアのページ単体で のご応募は選考対象となりません。
• 少なくとも2007年2月31日までは、インスタントストア閲覧できる状態を保つこと
• クリスマスストア賞は、クリスマスをテーマに作成されたインスタントストアが対象になります。
• 2006年第4四半期中に10点以上の発送済み商品数を満たしていることが受賞の条件になります。ぜひユーザーの方が商品に興味を持つようなサイトを作成してみてください。

賞：

• ベストインスタントストア大賞　1名　

  賞品: Amazon ギフト券　200,000円分

• ベストインスタントストア第2位　1名

  賞品: Amazon ギフト券 100,000円分

• ベストインスタントストア第3位　1名

  賞品: Amazon ギフト券　50,000円分

• クリスマスストア賞 1名　

  賞品: Amazon ギフト券 100,000円分

• 奨励賞　5名　

  賞品:Amazon ギフト券　10,000円分

その他詳しい説明はインスタントストア コンテストのページを見てください。

Googleマップでドラゴンボールを発見！！

ドラゴンボールはドラゴンレーダーにしか反応しないというのは、通説ですが、Googleマップでもドラゴンボールは反応します。
日本において、
ドラゴンボールの反応をキャッチしました。

A〜Gまででちょうど７つ。
「手に入れろ！ドラゴンボール！」


・・・Googleは夢も与えてくれるんですね。

Google AdSense

Google AdSenseから下記の内容のメールが届きました。

お客様のサイトに掲載された Google の広告に、無効なクリックまたは表示が行
われたことを確認いたしました。 このため、お客様の Google AdSense アカウ
ントを停止させていただきました。 この措置は、AdWords 広告主様を保護する
ために必要なものであることをご理解ください。

サイト運営者様のサイトでは、広告の不正なクリックや表示は許可されておりま
せん。禁止されている行為には主に次のような場合がありますが、この限りでは
ありません。

- サイト運営者様がご自身のウェブページをクリックする
- サイト運営者様が第三者にクリックを誘導する
- 自動のクリック プログラムやその他の不正なソフトウェアを使用する
- 広告コードの一部を変更したり、何らかの理由でレイアウト、動作、ターゲッ
ト、広告掲載を変更する

このような Google AdSense の利用規約およびプログラム ポリシーに違反する
行為が行われた場合は、アカウントを無効にいたします。 利用規約およびプロ
グラム ポリシーについては、下記の URL をご覧ください。

https://www.google.com/adsense/localized-terms?hl=ja
https://www.google.com/adsense/policies?hl=ja

無効なクリックが原因でアカウントが無効となったサイト運営者様は、今後
AdSense をご利用いただけません。また、お支払いも行われません。 お客様の
アカウントの収益は、影響を受けた広告主様に返金されます。

今回の判断について異論があり、今回の無効な行為がお客様または従業員や家族
などお客様に関連するユーザーによる行為または過失でないことを明らかに証明
できる場合、アカウントの停止について申し立てることができます。 申し立て
には、下記のフォームのみをご使用いただけます。

http://www.google.com/support/adsense/bin/request.py?contact=invalid_clicks_appeal&hl=ja

お客様の申し立てについて調査することになりましたら、できる限り迅速にご連
絡し、適切な処理を取らせていただきます。 申し立てに対する措置が決定した
場合、特に連絡は行いません。また、以降の同様の申し立ては検討対象外とされ
ますのでご了承ください。

よろしくお願いいたします。

Google AdSense チーム

このメール一通だけ届いてアカウントは即時停止でした。Googleの管理体制のすごさを感じました。

ところで、いったい何をすればこんなことになってしまうのか？
簡単なことです。Googleの規約を違反すれば簡単に削除されてしまいます。そして永遠にサービスは利用できなくなってしまいます。
Google AdSense よ。さようなら・・・。

今回の規約違反は
- 自動のクリック プログラムやその他の不正なソフトウェアを使用する
という項目に抵触していたと思います。
自動クリックプログラムなどというたいそうなものを利用していたわけではありません。

よくある一般的なモノだけを利用するだけで、クリックしていると同じ効果を得る方法を思いついたのです。それは、RSSとRSSリーダー。

やり方は簡単。
Google AdSense の広告リンクページを表示し、そのページをRSS自動生成サイト（MyRSSなど）でRSSを生成します。そのRSSをリーダーに読み込ませれば、クリックしているのと同様の効果が得られるというわけです。1日に100以上のRSSが配信されるわけなので、一括で既読にしてしまうと、一瞬で100以上クリックしたことになるということです。確かに最近かなりの勢いで金額が上がっていくのがわかりました。
Google APIの穴をついたつもりでしたが、そこは天下のGoogle。そんなのはお見通しだったわけです。勉強としては、かなり高い対価を支払った気がしてなりません・・・。

この方法論は、かなり危険というか、この結果アカウントを即時停止されました。
絶対にお勧めできません。

地道に仕事をすることが一番ですね・・・とほほ・・・（涙

Trend Match

Web2.0的アフィリエイトサイトのTrend Matchのアフィリエイト横断検索ツールでは、アマゾン、ビッターズ、アクセストレード、アフィリエイト2.0（ビッターズも含む）で提供されているアフィリエイトコンテンツを文章を解析して、もっとも適したアフィリエイトをコンバイン（一緒にまとめてしまうこと）してくれるというサービスを行っています。
これは、従来のアフィリエイトのようにJavaScriptを利用したAPIのような形でのリンクではなく、完全にHTML化したタグを埋め込むことが可能なので、通常のサイト製作と同じようなソースを作り出すことが可能です。
多分、SEO対策としてこのような手法をとっているのでしょうが、文章を入力して、その内容にマッチしたアフィリエイトを自動で生成してくれるということもあって、楽にアフィリエイトを作成できますし、クリックされる確立も高くなると思われます。

今回は、テストとしてこの下に生成したHTMLを貼り付けて見ます。

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文章工房 表現の基本と実践 125/書込... 300円 / 育児書

資金・商材ゼロからの自社アフィリエイト構... 22,000円 / スマイル通販オンラインショッピングモール

あんまり、記事に関係のない商品がほとんどでした。。。
精度はいまいちのようです。

勉強系ゲーム「ご当地検定DS」

「大人のDSトレーニング」など、勉強系ゲームを数々リリースしているNintendo DSからまたまた、出ました。変なのが！
その名も「ご当地検定DS」日本全国47都道府県の地名や祭り、名産品から始まり地味～なモノまで548点もの画像と一緒に覚えていただきます。しかも、NHKプロモーションとJTBが協力しているというから、情報にも細心の注意をはらっている模様。
もちろん、方言は当たり前。方言学の権威(フェリス女学院大学名誉教授・国立国語研究所名誉所員)佐藤亮一先生監修と力の入れようが半端ではありません。940もの方言ボイスを入れているということなので、そのうち話し方がおかしくなっちゃうかも！？

ご当地クイズを各県100問・全国だと計5000問収録しているのは、やりすぎじゃないのか？

ちなみに、どんなものかというと・・・、ミニゲームがあるのでちょっとやってみてください。

ALPSLAB route

ヤフーマップにも情報を提供している地図でおなじみのアルプス社の実験サイトALPSLABでALPSLAB routeという面白いサービスを見つけました。

ドライブルートやジョギングコースなどのルートを作成して公開できるルート共有サービスです。地図上で、ポイントをクリックしていくだけのシンプルな操作 でルートを作成できます。ルートをインターネット上に公開でき、ルート再生時には、ルート沿いの写真や標高グラフも表示されます。さらに、ブログやWeb サイトにも簡単にルート地図を貼り付けられます。

地図を指定して、ルートを作成すれば、自分のサイトにこんな形で貼り付けることも可能です。しかも、標高表示なども可能です。


結構面白いサービスでした。

ちなみに、ソフトバンク クリエイティブ株式会社「Yahoo! Internet Guide」主催のWeb of the Year 2006の新人賞と地図部門賞にノミネートされたそうです。

Podcasting

ポッドキャスティングをしようと思って、ポッドキャスティング用のRSSなども用意してみたものの、いったい何をのせれば良いのやらと考え込んでしまって、ずっとそのままにしていましたが、とりあえず、何かのせてみようかと思います。

1. technova2000

とりあえずなので、これで勘弁してください。

Traffic Exchange - report2

Traffic Exchangeって題名での投稿は初めてなのに、なぜレポート2なのかというと、前回投稿したTRAFFIXの追記でもあるからです。
前回簡単に説明したTraffic Exchangeというシステムについて、もっとわかりやすく解説します。

簡単に説明するとトラフィックエクスチェンジとはお互いのホームページを見せ合いっこしようというシステムです。

あなたがメンバーのホームページを１回訪問すると、メンバーの誰かがあなたのホームページを１回訪問してくれます。つまり、あなたがメンバーのホームページを見ればみる程、自分のホームページをみてもらえるというシステムです。

「他人のサイトを見る→他人のサイトへのトラフィック」を「他人のサイトを見る→自分のサイトのトラフィック」とするシステムなのでTraffic Exchangeと呼ばれるゆえんです。

ざっと調べただけでもTraffic Exchangeをサービスしているサイトは30サイト以上ありました。どうやらこのシステムはかなり出回っている模様。アメリカでTraffic Exchangeのサイトを構築できるサービスをしているところもありました。
Traffic Exchangeは大きく分けるとオートサーフ型（自動で勝手に上がっていくタイプ）とマニュアル型（自分でひとつずつ開いていかなければならないタイプ）の２種類があります。

トラフィックエクスチェンジの利用方法は、

１．このシステムを提供しているサイトに登録して、メンバーになる（無料）
２．他人のメンバーのホームページを見てポイントを貯めていく

というかなりシンプルで、最近利用者は増えているようです。

・・・で、実際に使ってみたところ、確かにアクセス数は異常な数値を記録しています。アクセスアナライザーがいかれてしまったのか？と思ってしまうぐらいの数値です。
※ちなみに１日平均一桁のサイトでもちょっとやっただけで１０００アクセス超えていました！

ただ、このアクセスはあくまでも見せかけ。カウンターを回しているだけというところがミソです。確かにアクセス数が以上に増えることは増えるのですが、実際の売上などには直接的には反映されません。もちろんそうです。アクセスをアップさせたい人だけが自動的にカウンターを回しているだけですから。

しかし、アクセス数がアップすると検索エンジンでは上位に来るというセオリーがSEO対策の中にはあります。検索数で上位に来ることが出来れば、ユニークユーザ数も増えますし、一般のお客さんにも発見されやすくなるわけです。

しかし、何度も言いますが、これはあくまでも見せかけ。
数字に検索エンジンが踊らされているだけです。実際に人が見れば、アフィリエイト全開の面白みのサイトだったりすると、当たり前の話ですが次から来なくなってしまいます。
リピートユーザを獲得できなければ、サイトの利用価値はないのと一緒です。

ここら辺は営業と一緒ですね。新規開拓をし、顧客化していかなければ売上が上がらない・・・。

当たり前の話です。ただ、アクセスアップだけに使うのであれば一過性のものに終わってしまうかもしれませんが、ユーザの引き水として使うのであれば、十分効果は発揮されますし、かなりの高い確率でアクセス数を伸ばすことは可能です。

結局行き着く先は、コンテンツの充実になってしまうのですね。

アフィリエイト契約金制度

Affiliate Service Provider 『MotionLink』では、アフィリエイトでプロ野球選手と同じように年会契約を結べるサービスを行っています。

最大300万円/年間の契約金を用意しているそうです。
要するに広告収入を一括で前金で払ってくれるというサービスです。
結果が出る前に入金されるということもあって、アフィリエイト業にかなり集中できるとは思います。

ただし、審査はしっかりしているようで、

対象サイトのアクセスデータ 直近過去３ヶ月分（アクセス解析のキャプチャ※） 、
　他社アフィリエイト等広告売上の実績データ 直近過去３ヶ月分（管理画面のキャプチャ※）

を提出しなければなりません。
アクセス数がないサイトでは、審査を通過することが出来ないというわけですね。そりゃそうだ・・・。

契約期間は6ヶ月契約のようです。
また、契約金の応募には3パターン用意されています。

１）３００万円プレイヤー　
２）１００万円プレイヤー
３）２０万円プレイヤー

そのうちの5％は支度金（バナー貼り替え作業などにかかる作業料）としてそのままいただくことが出来ます。なので、契約金の内訳は、

・３００万円プレイヤー（内訳：支度金１５万円　報酬前払い金２８５万円）
・１００万円プレイヤー（内訳：支度金５万円　報酬前払い金９５万円）
・２０万円プレイヤー　（内訳：支度金１万円　報酬前払い金１９万円）

となります。

ところで、気になる条件についてですが、

１）３００万円プレイヤーの場合
　　条件：【PV100万程度/月】および【他社アフィリエイト等広告売上100万程度/月】

２）１００万円プレイヤーの場合
　　条件：【PV30万程度/月】および【他社アフィリエイト等広告売上30万程度/月】

３）２０万円プレイヤーの場合
　　条件：【PV10万程度/月】

1サイトで月間100万程度の広告収入がすでにあるという人は、プロのアフィリエイターだと思いますが、この『MotionLink』ではそうしたプロのアフィリエイターにサービスを利用してもらうためにこうした前金制度を導入しているのだと思います。

アフィリエイトサービスを提供している会社も、増えてきているわけですが、他社と差別化をはからなければ生き残れない時代になってきたということです。

MySpace日本語版

ソフトバンクが、アメリカのメディア大手ニューズ・コーポレーションとSNS事業で提携することになったようです。
今月に日本で折半出資会社を設立して、ニューズ・コーポレーション傘下企業が運営する世界最大のSNS「マイスペース」の日本語版サービスをはじめます。現在は、MySpace Japanはただいまテストサービス中ですという形で運営されていますが、合弁会社が設立すれば、正式サービスされるわけです。

合弁会社の名前は、「マイスペース・ジャパン」。資本金は10億円前後で、会社立ち上げと同時にサービスをはじめるということです。はじめは、会員登録した人が写真、動画、ブログなど公開のサービスを利用できるようにし、将来的には、携帯電話からの利用も視野に入れているということでした。

もともと、ソフトバンクの孫社長とニューズ・コーポレーションのルパート・マードック会長は以前より交流があり、過去の1996年から97年にかけて行われたテレビ朝日の株式取得や衛星放送参入などで協力した実績があります。そうした経緯もあって、今月行われる予定のトップ会談を経ての提携になるということです。

SNSといえば、先日、mixiが上場をして注目が一挙に集まった分野です。利用者は1000万人を超えるとも言われていますが、アカウントを変えて複数アカウントを持っている人などもいるらしいので、その利用者数は定かではありません。ただ、外から見れば非常に盛り上がっているようにも見えるのだとは思います。もし本当に1000万人もの利用者がいるのであれば、日本人の約10％もの人が利用している計算になります。確かに、利用者は多いとは思いますが、果たしてそんなにいるだろうか？という疑問もあります。また、mixiの株価も公開直後いきなり高値をつけましたが、最近は価格を落としています。（2006.11.05現在）

匿名性が高いインターネットにおいて、SNSは個人名や現住所などがわかるので安心という話もありますが、匿名性が低いが故に起こりうる事件などもあります。どこの誰かがすぐわかってしまうことは、それを悪用する人も出てくる可能性はあるということです。

いろいろな問題もありますが、日本最大のSNSが勝つか、世界最大のSNSが勝つか？興味があります。

softbank mobile 2

今日の日経新聞朝刊に「公正取引委員会が調査」という記事が掲載されていました。
どうやら「通話0円」という広告が景品表示法違反に当たるようです。

そもそも「通話0円、メール0円」という表示が景品表示に当たるということで調査対象になっています。
またもうひとつのポイントは、「通話0円、メール0円」を利用するときに新たに契約が必要となって、この契約に基づく基本使用料について「定額9,600円」を「2,880円」へと大幅に割り引くとしている点で、「そもそも低下の意味が不明」という指摘がされ、「不当表示」に当たるとして調査対象になっています。

これから本格的に調査が始まると思いますが、もしここで違法となると業務停止命令が出るかもしれません。そうすると、他2社との差はますます広がってしまいますし、携帯のブランドイメージは失墜してしまうかもしれません。

ところで、前回のsoftbank mobileについてたくさんのトラックバックとコメントをいただきました。なおさん、ゆきさん、まるえもんさんありがとうございます。

auについては、どうやらイメージ戦略が成功しているのではないか？ということを皆さんが思っているようです。また、まるえもんさんによると、ドコモはアフターサービスが充実しているのだとか。
また、ゆきさんのサイトでは

J-PHONEで契約したつもりが、いつのまにかvodafoneになり、そしてソフトバンクへ。
vodafone時代から携帯会社を変えたくて仕方がなかった私にとって、今回のMNPは「待ってました！」状態でした。

確かに、はじめはJ-PHONEという会社でした。私もゆきさんと同じ流れでいつの間にかソフトバンクになっていました。（そのうちまた変わりそうな気もしますが・・・）
料金形態もその都度変更がありますし、形態のロゴも毎回変わります。なんだかなぁ～とは思っていましたが、あまりそこまで気にしていませんでした。とりあえず安ければ良いかな？ということと、ずっと使っているのでいまさらという気持ちがあったわけです。

しかし、ドコモでも10年以上利用している人は基本料金が半額【（新）いちねん割引】というサービスも始まったので、果たしてどこが安いのか？よくわからなくなってきました。多分、他社もこうしたサービスの追加や新サービスの提案などでどんどん料金形態は複雑化していくとは思います。ただ、携帯会社にとっては、新規を獲得するか？それとも既存顧客を放さないようにするか？というところで、サービスのやり方も代わってくるのかもしれません。
今は、ドコモが既存顧客のフォローアップ戦略、SBMが新規顧客獲得戦略というところでしょうか？しかし、一人だけイメージ戦略（ブランディング）を行っているauにお客さんが集中しているのは、確かのようです。

softbank mobile

ソフトバンクのプログラム不備による不具合で受付業務を停止していた問題で、孫社長が昨日陳謝したようです。
当初、「新料金プランが好評で申し込みが殺到したため」と発表していましたが、どうやら他の会社に切り替える際に、割引サービスの移行がうまく行えなかったためのようでした。また、他社は事前に予約受付をしていたにもかかわらず、ソフトバンクはいきなりはじめてしまったことに対しても不満を持っている人がいるということと、つながりにくい等の症状が出ているという報告もあり、ナンバーポータビリティー開始早々、波乱の幕開けになってしまいました。
そもそも、すでにソフトバンクは2万件の流出が確認されており、ドコモにいたっては6万件もの人が流出したという発表がありました。（いろいろと問題視されているにもかかわらず、2万人しか流出していないという事実は逆にすごいですが）
その8万件の人はauに乗り換えたわけですが、サービスを比較してみるとauにそれほどメリットがあるようには思えません。

サービス比較表

	NTTドコモ	KDDI（au）	ソフトバンクモバイル
基本料（円/月）	3,780～15,330	3,780～15,750	2,880 (来年1月15日まで契約の場。通常は9,600円)
自社の携帯 同士のかけ放題	なし	なし	あり。 午前9時～午前1時までは 月200分に制限
ネット接続サービス 利用料（円/月）	210	315	315
データ通信の 定額料金	4,095	1,050～4,410	1,029～4,410
他社携帯への 通話料	7.875～21	12.6～21	21

色を変えているところは、その項目の安値ですが、こうして比較してみると一見、ソフトバンクのサービス割安感が非常に高いです。（ソフトバンクの料金については公正取引委員会が動くという話も出ています）auはほぼ平均的で高いとも、安いともいえないのですが、なぜauに8万人もの人が変えたかったのか？
価格ではないもっと別のところにその答えはあるようです。


それにしても、6万件もの流出者を出したドコモは今後どのような囲い込み対策を考えていくのでしょうか？

Movable Type EC Pack

hetemlを見ていたところ、Movable Type EC Pack プリインストール版なるものを見つけました。
詳しく調べていくと、どうやらブログでショッピングカーとが作れてしまうというサービスのようです。
その仕掛けは

「 QUICK CART 」

というカートシステムにあるようです。
QUICK-SOLUTION.COMというところで提供しているサービスでログインなしで、お客様が一度入力した個人情報を自動で設定できるそうです。
その仕組みはというと、サーバーではなく、お客様のパソコン内に個人情報を格納することにあり、しかも格納しているデータは全て暗号化しているので安心です。そもそもなぜ、このような仕様にしているかというと、

一般的なショッピングサイトでは、個人情報入力の手間を省く為に、IDとパスワードを入力してログインする必要があります。サーバーに格納している個人情報を呼び出す為に必要な行為です。よっぽど用心深い人でない限り、利用している様々なWEBサイトで同じIDとパスワードを使っているのではないでしょうか。つまり、IDとパスワードはとても重要な個人情報なのです。

IDとパスワードは結局、盗まれたら他のところでも使用される恐れが高いので必ずしも安全とはいえないということに着目しています。また、最近ではフィッシング詐欺という形でID/Passが容易に盗まれてしまうご時世でもあります。ますます、こうした危険性を回避できるような仕組みの必要性が叫ばれて着ているわけです。
こちらがデモサイト

Movable Typeのプラグインにすることでより利用しやすくしているところがすごいです。

ただ、Movable Type自体は自分で設定しなければなりません。そんなに難しいものではないので慣れれば、簡単に設定は可能です。かつ、これ以外でもいろんなプラグインが用意されているのでさまざまな用途で利用が可能です。ただ、標準のテンプレートにいいものがないというのが、残念です。
と、思っていたらテンプレートも最近は豊富になっているようでした。
参考・・・Six Apart



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アクセスアップのその後～検証～

前回、ブログでアクセスアップの裏業 というタイトルで書いた記事を、トラックバックというキーワードで無作為にトラックバックを仕掛けたところ、さまざまな反響がありました。
まずは、真っ向から反論してあるブログ。
この人たちのブログは、内容が濃く、読んでいて面白い。文章構成がかなりしっかりされています。あと、コメントが多いですね。コメントが多いということは、反響が多いということですので、やはり多くの人から支持されているのでしょう。
こうした方々のご意見は、ブログでアクセスアップは必要なのか？という非常に根本的な部分でした。確かに、充実した情報を発信できる人にはブログでのアクセスアップの必要性と重要性はまったく感じられないと思います。
また、一過性のものではないのか？ということをおっしゃっているところもありましたが、かなり洞察力が鋭いと思います。実際にトラックバックを増やした翌日は通常通りのアクセス数に戻ります。

しかし、すべての人がそう思っているかというと、そうではなかったようでした。
他のところでもこの内容を取り上げてくださったブログがありましたが、感謝の意を下さっているところも中にはありました。

まさに賛否両論。

結果としては、上々だったと思います。
スパムとして扱われる場合は、無反応になるはずですから。
反論してくださった方々、ありがとうございました。


反論してくださった方や、賛同してくださった方のご意見を元に、次のアイディアとして
トラックバック最適化（Trackback Optimization）というものが浮かびました。

もう少し、データを収集しセオリーとして確立できたころに、ここでその手法を掲載いたします。

アクセス誘導対策

インターネット白書2005 によれば、企業のウェブサイトに関して効果が高いと思うアクセス誘導対策として1位はSEO（検索エンジンで上位表示されるためのコンテンツ調整）で、27.8%（2004年:20.5%）次に紙メディア（雑誌広告やチラシ）にURLを記載して誘導が20.5%（2004年:17.7%）、会員登録してもらった人へのメールマガジンの配信が11.5%（2004年:8.8%）という結果でした。
また、2004年度は特に何もしていないと答えた人が、全体の28.3%だったのに対し、2005年度では、18.3%と10%の現象傾向にありました。

ホームページをもっている企業では、昨年より既に何らかのアクセス対策をとっているといえます。
特に、何もしていなかった企業がSEO対策に乗り出した傾向が顕著に見られます。
また、企業のウェブサイトの用途を見てみると、一番多いのが会社概要の掲載･告知で85%何に対し、製品･サービスの販売･予約受付（EC）が26.2%でした。
アクセス数を気にしているのは、ネット通販を行っているところばかりだと考えがちですが、統計結果ではその予測を大きく裏切る数値が出ています。

これまでは、一般的にSEO対策が有効とされてきましたが、統計結果を見ると効果的な方法はそれだけではないようです。
とくに、紙媒体を使った誘導方法にも多くの企業が効果的と判断し、実際に雑誌やチラシなどでは企業のURLをよく見かけます。
SEO対策が日本で導入され始めたのは2000年ごろでした。それまでは、ただホームページを作って載せているというだけで、検索エンジンにもかからなければ、実際にあるかどうかもわからないようなページは非常に多く存在していたのです。
しかし、検索エンジンにもかからないページでは存在価値すら危ういと考えた企業ではその頃からこうした対策に乗り出していました。
2005年には約3分の1もの企業でSEOが導入されていることを見ると、SEO対策もそろそろ飽和状態になりつつあると考えられます。

インターネットが普及した現在、情報は常に新しいものを要求されるようになりました。
しかし、利用者にとっては情報過多になっているという現実もあります。どの情報が利用者にとって有益か否かは、その利用者の認知回数に比例してきます。

たとえば、インターネットで面白い商品を見たとします。
しかし、その時点で購入する利用者はほとんど稀です。というのも、情報が錯綜する状況下で利用者は以前よりも賢くそして、慎重になっているからです。ここで、別の媒体から同じ情報を得ると利用者の購入確率は上がります。人間は一度見た記憶はすべて脳にストックされているといいます。ただ、その情報をうまく取り出すことが出来ないため、忘れてしまうという現象があるのです。「見たことあるんだけれども、どこで見たのか？いつ見たのか？誰から聞いたのか？」そうしたことがうまく思い出せないのですが、無意識レベルでは知っているのです。何度かそのような状況になると、はっきりと記憶を呼び出せるようになります。
そして、2度、3度と認知することでその商品やサービスを購入するきっかけになるのです。

このことは、既にマーケティングでは実証済みです。
たとえば、テレビCMでは同じコマーシャルをある一定の頻度で流すことによって消費者に無意識レベルでの認知をさせています。
（ただし、リモコンチャンネルが普及してしまった現在その効果は薄れつつあります）
また、新聞の折込チラシや広告なども同じです。
広告代理店が継続的に広告を出させることをすすめることには、こうした理由もあるのです。

インターネットの世界でも同じです。
検索エンジンで上位に来ることが出来れば、それだけ利用者に認知回数を与えることが出来るからですし、チラシなどの紙媒体に有効性が見出せることにもこうした理由があると考えれます。
もちろん、多くの利用者や消費者に対してアピールするという目的もありますが、結局のところ、見る人は見ますし、見ない人は見ません。ただし、見ない人はどうやって情報を得ているかというと、これは、見た人･知った人から教えてもらっているのです。
これが、「口コミ」という現象です。口コミは近年非常に効果的なマーケティング手法として注目を集めていますが、実際口コミを発生させるには様々な仕掛けが必要で、容易ではありません。また、費用対効果もまだ確実性をもっておらず、まだまだ研究の余地のある分野だと考えられます。（某コンサルティング会社では確立した手法を持っているようですが）
ただし、費用対効果についてはチラシや雑誌広告に関してもまだまだ曖昧ですが、様々なメディアを組み合わせることによって生まれる相乗効果はこれまでの手法よりも、はるかに効果的だと考えられます。