これだけ、いろんなメディアがあっても、ある情報と接触する機械がなければ、その情報は、一切伝わることはありません。また、一度しか見ていないものというのは、よほどインパクトがない限り、鮮明に記憶には残らないのです。しかも、よほどのインパクトがあったとしても、その記憶は常に残っているわけではありません。

そもそも、人間は忘れるように出来ているのです。

特に、めまぐるしく移り変わりの激しい時代においては、なおさらです。機能のことも満足に思い出せません。

人間の記憶能力が退化してしまっているのか、人間のキャパシティーを遥かに超える情報が常に周りを取り囲んでいるのか。多分、答えは後者でしょう。（馬鹿になっているようにも思いますが）

以前、フリークエンシーというコトについて2つ記事を書いています。

バナー広告とフリークエンシー

初めて会う人と、知っている人と会うのとでは、人の印象の受け方というのが違うように、広告も同じです。「初めまして」というよりも、「いつもお世話様です」と言った方が印象がいいと思いませんか？それは、相手のことを自分もよく知っているからなのです。

人が、誰かに好意を持つのは、その人とよく顔を合わせているからであって、全く知らない人に好意を持つのは、なかなか難しいです。ただし、何事にも例外はあります。この場合、一目惚れは例外に含まれますが、確率的には非常に少ないわけです。もし多かったら、町ですれ違うほとんどの人と、恋に落ちてますから（笑

世の中、そんな人は稀です。ちょっと、普通じゃないと感じるかもしれません。

企業や商品、サービスについても一緒です。相手に好感を持ってもらおうと思うのであれば、接触頻度を高めればいいのです。

例えば、飛び込み営業をしている営業マンが居たとします。彼は、飛び込みで件数をまわろうと思いますが、同じ場所に何度もいこうとは考えません。一度断られたところには、なかなか行きづらいものです。だったら、別の人が行くというのも手です。会社としては何度も言っているわけですから、2度、３度と来たことを印象づけることは可能です。

個人では難しくても、組織として取り組めば可能なケースはあります。

いまいちピンとこないという人は、恋愛を思い起こしてみてください。

好きな人が出来たとき、あなたはどうしますか？会いたいと思いませんか？しかも何度も。そして、相手のことをもっと知りたいと思いませんか？一緒にいたいと思いませんか？

それを仕事に置き換えて考えてみると、相手に好感を持ってもらうには、自分が相手に対して好感を持つことが大切だと言うことがわかります。相手のことを知りたいと思ったら、直接本人に聞くのが一番です。相手が好きなことや好きなもの、趣味、志向などなど。

また、それを営業だけではなくマーケティングにも応用してみてはどうでしょうか？マーケティング調査というと堅苦しいですが、要するに好きな人（商品を買ってくれそうな人）のコトをもっと良く知りたいと言うことです。だから、直接聞いたり、アンケートをとったりするわけです。そして、そうした人たちに何度も（商品やサービスが）会えばいいのです。

すると次第に、親近感がわき相手もよく思ってくれるようになります。

相手の親近感が持続すれば、それは信用になります。そうした信用を勝ち得ると、いろんなことをはなせるようになるわけですが、それこそがブランディングなのです。大企業も昔から大企業だったわけではありません。始めは数人ではじめ、次第に多くの信用を勝ち得てブランド力をもち、大きくなっていったのです。

中小零細企業も、規模は小さいかもしれませんが、お客さんから信用されているということを前提に考えれば、ブランド力はあるのです。それを広める努力を怠っているか、それともそこまでは考えていないから、大きくならないのです。もしかすると、そもそも大きくなれるようなビジネスモデルではないかも知れません。

ただし、根本は一緒です。

様々な形で、多くの人たちと接することこそが、今は重要なのです。

今の経済状況を見てく上で、風が吹けば桶屋が儲かるという発想を持つことが重要だと考えています。

そのお話を知らない人も居ると思いますので、Wikipediaからの抜粋を読んでみてください。

江戸時代の浮世草子『世間学者気質（かたぎ）』巻三（無跡散人著、明和5年、1768年）が初出である。ただしここでは、「桶」のかわりに「箱」であり、「風が吹けば箱屋が儲かる」などの成句の形では書かれていない。また、『東海道中膝栗毛』二編下（享和3年、1803年）に現れるのも有名で、ここでも「箱」になっている。

   今日の大風で土ほこりが立ちて人の目の中へ入れば、世間にめくらが大ぶん出来る。そこで三味線がよふうれる。そうすると猫の皮がたんといるによって世界中の猫が大分へる。そふなれば鼠があばれ出すによって、おのづから箱の類をかぢりおる。爰（ここ）で箱屋をしたらば大分よかりそふなものじゃと思案は仕だしても、是（これ）も元手がなふては埒（らち）明（あか）ず

   – 無跡散人『世間学者気質』より, 慣用句辞典より転記。[1]

つまり、

   1. 大風で土ぼこりが立つ

   2. 土ぼこりが目に入って、盲人が増える

   3. 盲人は三味線を買う（当時、三味線は盲人が弾いた）

   4. 三味線に使う猫皮が必要になり、ネコが殺される

   5. ネコが減ればネズミが増える

   6. ネズミは箱を囓る

   7. 箱の需要が増え箱屋が儲かる

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

ここでは、箱屋になっていますが、桶も箱も一緒です。要するにネズミがかじるから必要だろうということなので。

正直、この話には根拠はありません。しかも、そんな話をしたって信じる人は居ないでしょうし、ましてや桶屋を始めようと思う人も居ないはずです。しかし、「風が吹けば桶屋が儲かる」のは0.8%!?　身近なケースで学ぶ確率・統計 PHP新書という書籍も出ているので、一概には言えません。

今世界で起こっている、100年に一度とも言われる不況は、まさにこうした流れが現実になった結果とも言えます。アメリカのサブプライムローンに端を発したところまでは、ニュースでも取り上げられているためわかるかもしれませんが、そのおかげで実は中東のある国は儲かりました。

アメリカが風邪をひいたらドバイが儲かった。

1. サブプライムローン問題で、投資家はお金をアメリカから引き上げた
2. しかし、投資家はお金を手元に置いておくだけでは稼げない
3. 次なる投資先を探していた
4. どうやら、原油先物市場でドバイが儲かっているようだ
5. それを知った投資家たちはこぞってドバイにお金を流し込んだ
6. その結果、ドバイでバブルが起こった

簡単に説明するとだいたいこんなものです。では、もう一つ。

アメリカが風邪を引いたら日本は肺炎になった。

1. アメリカがサブプライムローン問題のため不況になった
2. 日本はもともと10年以上不況だったが、アメリカにモノを売ってなんとかやりくりしていた
3. バブル崩壊後を思い出した
4. そのとき大企業が一番困ったのは資金繰り（リストラという言葉もこのとき生まれてる）
5. 同じツテを踏まないように自己資金を蓄えておかなければならない
6. 海外に投資などの形で置いてあった資金を日本に戻す
7. 日本にお金が流れるから円が上がる
8. 円が上がると、輸出産業の利益は吹っ飛ぶ
9. モノが売れなくなったばかりか、今度は売った分だけ赤字
10. 日本の輸出製造業のほとんどは赤字決算

これも、ちょっと極端すぎますが、だいたいこんなもんです。

特に現在のようにグローバルなマクロ経済では、風が吹くと桶屋が儲かるというようなことが現実に起こってしまっているのです。

先行きが見えないとよく言われますが、実際に嘘みたいな話が現実に起こっているわけですから、見えなくて当然です。次何が起こるのか日本の総理大臣にすら予測できていません。

先が見えない不安は、閉塞感につながります。今はそうした中でなんとか先を見ようとあがいている状況です。

日本が今、すべきことは、内需拡大なのです。これまで輸出産業に頼ってきていましたが、それが出来なくなってしまいました。そして円高。輸入を増やして内需を拡大していけば、今度は日本に大きな風が吹いてくると思います。

実は今の日本にはかなりの額のお金があります。それを使わずに居るだけなのです。というか、先が見えてこないから使えないのです。先が見えるのであれば、先行投資もできますが、先が見えない状況ではそれは出来ません。日本の優秀な経営者の多くはそうした状況にあるのです。

そうしたことをふまえて考えていくと、先頃決まった定額給付金はその閉塞感を打破するための風とも考えられます。（もちろん賛否ありますし、消費税引き上げとセットだったり、詐欺の発生も考慮されるため問題は山積みですが）これによって、内需拡大の足がかりになれば、少しは先行きも見えてくるはずです。

内需が拡大し、日本にお金やモノがどんどん流れ込んでくると、今度は国内でバブルが起こります。お金は、儲かっていそうなところを好む習性があるため、世界中から流れ込んでくるでしょう。しかし、その時はいいかもしれませんが、そのバブルがはじけ飛んだとき、日本はより悲惨な状況になります。もしかすると、国そのものがなくなってしまうかもしれません。それぐらいの危機的状況も考えられます。

ただ、今は転換期であるため、どちらに転ぶのかははっきりしていません。

そんなことを考えていくと、「国政とは、国にいかに良い風を吹かせるか」なのかもしれません。

• ホスト（host）
  「顔の見える」コミュニケーションの進行役として、コミュニティをリードする。また、コンテンツとユーザーの全面的な管理に当たる。

• コップ(Cop)
  コンテンツとユーザーの全般的な管理に当たる。主に監視、警備、トラブルシューティングなどを担当する。ホストの管理業務と一部重複している。

• モデレーター
  ユーザーの発言を管理し、荒し行為に対して警告を発する。ホストの振興業務と一部重複している。

• グリーター
  ビジターを歓迎する。初心者をコミュニティに溶け込ませるよう、励ましたり支援したりする。

• イベントプランナー
  サイト内でのイベントを企画・運営する。

• システムサポーター
  コミュニティツールの使い方を指導する。

• ティーチャー
  コミュニティリーダーの育成にあたる。

効果とは、おもに2つあります。

ひとつは、売上・利益、アクセス数など実数として図れる直接効果。

もう一つは、そうした具体的な数値には表しにくい間接効果です。

直接効果については、数字で追っていけるため、費用対効果は読みやすく、数字が上がっていいなければ効果がないし、数字が上がれば効果が上がっていると見ることができます。直接効果の場合、広告出稿に対しての判断が容易にできる反面、効果がなければ即時打ち切りもあり得ます。

意外と、広告出稿する場合勘違いしているのは、直接効果の判断基準で、間接効果を図ろうとし結局できずに、効果がないと判断してしまうケースです。

そもそも、間接効果は数値化できないために間接と言われているわけですから。

例えば・・・

【通常の広告効果】
A・B・Cという広告媒体に出稿し、Aのみで獲得があった場合、Aのみ効果があったと評価する。

【間接効果】
A・B・Cという広告媒体に出稿し、Aのみの獲得であったがアクションを起こしたユーザーはその前にBという媒体にも接触していた場合、Bも広告効果があったと評価する。

ある事例では、純広告で獲得できていた件数1に対して、純広告をクリックしてその後リスティングなどの他媒体をクリックしてアクションを起こし、他媒体での獲得とカウントされていた件数も1であった。つまり純広告で100件のみの獲得と思っていたのは、実は200件分の効果があったのである。
※これはアクションのハードルによって比率は変わってくると想定される。
（間接効果（ポストクリック）は無視できない！？--広告効果を最適化する方法：前編:リサーチ - CNET Japanより）

直接効果の場合も、間接効果の場合も、最終的な目的は、投下した予算に対してどれだけの売上・利益をもたらす事ができるかという事ですから、一つの広告に対して問合せ件数が1件しかなかったからという発想自体が間違っています。

そんな事をしていけば、いずれ打ち出す広告はなくなる可能性だってありますし、より大きな効果は期待できません。

今後、経営状況はより厳しさを増し、予算も限られて来ていますが、そうした状況の中でも好循環するためには、効果の最適化を行っていく必要があります。

効果の最適化においては、「風が吹けば桶屋が儲かる」という発想で取り組む必要があります。

日本に古くから伝わることわざですが、経済学ではさまざまなプロセスを経て何倍もの乗数効果や、投資が投資を生む波及効果のたとえとして用いられています。

つまりは、そうした物語を作ることが効果の最適化を生むことにつながるということです。

マーケティングの4Pというと、製品（Product）、価格（Price）、流通（Place）、プロモーション（Promotion）の四つです。

それにPhysical Evidence（物的証拠）、 Process（プロセス）、People（人々）と付け足して7Pという考え方もあります。

これだけ、要素が増えてくると、分析するほうも大変になってくるわけですが、それにもう一つ付け加えて8Pとしてみたらどうかと思うのです。

そのPが、楽しさ（Pleasure）です。

だんだんと、物質的なものから抽象的なものへと広がりを見せていっているわけですが、楽しさ（Pleasure）は、もはや数値では測れない要素なのではないか？とも思われます。

しかし、数値化できないことは決してありません。どこに軸をもってくるかで測定は可能でしょう。

たとえば、インターネットのサービスなどはわかりやすいかもしれません。楽しいと思えるサービスであれば、何度も何時間もそのサービスを利用します。それは、アクセスログを見れば一目瞭然。平均滞在時間と一人あたりのPVで計測は可能です。

とすると、商品やそのほかのサービスにも当てはめることは可能ではないでしょうか？その商品やサービスがよいものであれば、利用時間と利用回数は増えるわけです。

われわれ人間に与えられた時間はすべて平等であるわけですが、その時間をどう利用するかは、自由です。これが、人間としての自由なのだとして、生きていくための時間は、義務です。人間は、人生を全うする義務を課せられているからそこ、自由な時間をもつことが許されています。しかし、その生きていく時間の比率によっては、自由な時間を得ることができない場合もあります。

生きていくためには、お金が必要で、そのお金を得るためには仕事が必要で、その仕事を続けていくためには、努力が必要で、その努力にかける時間が必ずしも自分の目標とあっているとは限りません。

くどくどと回りくどい言い方をしましたが、要するに現代人は、時間がないのです。

となってくると、少ない時間を工面していかに楽しさを得るか？ということがポイントになってくるのではないでしょうか。ストレスばかりでは、いずれ病気になってしまいますし。

楽しさへの渇望は、これからますます強くなってくると予測しています。

なぜなら、世界全体の経済が失速し始めたからです。

日本の暗黒の10年において、ストレスは増す一方でしたが、高度成長期のような大きな生活変化は特にありませんでした。今まさに、その時代が全世界に広がりつつあるとすれば、より楽しさ（Pleasure）への渇望は強まっていくでしょう。

大変な仕事だとしても楽しく考えてやれば、それなりに成果も出ますし、あまりストレスもありません。面白い仕事ばかりではないように、日常生活上でも辛いことや大変なこともあるでしょう。そんな時だからこそ、楽しいことが何かないかと、探し始めるのです。

それは、逃げだという人もいるかもしれませんが、自然の摂理です。人間の当たり前の生理現象なのです。精神的ストレスが原因で、不治の病にかかることがありますし、死に至ることすらあります。そうならないように、無意識的に防御するわけですが、それを悪だと信じ切ってしまうと、意識的に楽しいことを否定しがちになります。こういうのは生真面目というか、頑固です。

ちなみに、頑固な人ほどガンにかかりやすいらしいです。

実は現代の病気のほとんどは、精神的ストレスからくるものがほとんどです。免疫学という学問領域など勉強せずとも、そう感じる人は多いのではないでしょうか。

暗い話題や辛いことばかりが話されるようになると、自然とそれが自分自身の中に蓄積されていきます。そうして、何かいいことや明るい話題を探し始めるのです。

そんなタイミングで楽しいことを提案してみると、スッとその人の心の中に入り込んでいってしまいます。乾いたスポンジを水に浸すようなものです。その人の心を満たしてしまえば、もはやそこには小手先のテクニックなど必要なくなってしまいます。

とすると、人にいかに楽しんでもらう商品やサービスを作り、そして提案して行くかが、今後のビジネスやマーケティングに、いかに大切なことかがご理解いただけるでしょう。

先週、山手線を中心に行われていたキャンペーン。

ソフトバンク×CASIO、謎のモザイクポスターを掲出 : Gizmodo Japan（ギズモード・ジャパン）, ガジェット情報満載ブログ

これは、かなり面白い企画でした。

まんまと乗せられて、思わずやってしまいましたが、商品に対する印象や企業イメージよりも、面白かったという感想の方が強いです。

この取り組み自体は話題になるかもしれませんが、この商品がいいかどうかは別もんだいです。

ただ、今回の取り組みでわかったことは、ソフトバンクにこれまでCASIOがなかったということ。

そういえば、ありませんでしたね。まったく気づきませんでした。

今回の取り組みでは、「ソフトバンクのラインナップに新しくCASIOが入った」というのだけは、よく分かりました。

北海道のロイズというと、スイーツ好きな人は誰でも知っている有名店です。

↓これは、ロイズという名前を不動のものにした人気商品のポテトチップチョコレート。

ロイズの人気商品！あまじょっぱい後ひく美味しさ♪ロイズ ポテトチップチョコレートキャリー ...

始めてみた人は、こんなのが本当に売れるんだろうか？と思われたかと思います。たぶんそれが、正常な反応なのでしょう。私もそうでした。

でも、食べてみてびっくり！

ちょっと意外なおいしさと、口に残る後味。特に、一度口にしてしまうと止まらないという魔力をもった商品です。ポテトチップスがそういう要素を含んでいるからなのだと思うのですが、チョコレートを専門に扱うお店が、お客さん殺しのキラー商品を出したわけです。

ただ、こんな商品は稀ですし、こればかりでは利用者も飽きてしまうことは言わずもがな。

キラー商品を切り口にして、リピーターを増やすことで安定した売り上げを確実に上げているという感じがします。

確かに、おいしいですし、面白い商品などもあって売れる要素盛りだくさんなのですが、実は、売り方がめちゃくちゃうまい。

売れている商品には、商品の味以外の部分というものが必ずありあます。割合にすると5割以上は商品の味以外の部分に左右されると思います。

お客さんにうまくイメージさせることができれば、商品は何でも簡単に売れます。

このことを覚えておいてください。

お菓子や特産品などの食品の場合、おいしさを想像させることが重要ですが、そのおいしさを想像させるには、まず、食べてもらうのが一番手っ取り早いです。いわゆる試食販売というものですが、これが最も古い手でありながら確実な方法であることは間違いありません。

一度味を覚えたお客さんというのは、新商品が出たときの反応が味を知らないお客さんと比べたとき7割は違います。

ロイズのメルマガがうまい！と思った点を箇条書きにしたので見てください。

1. HTMLメールであること
2. 新商品の写真がとても大きく扱ってあること（写真もいい）
3. ちょうど小腹がすく時間帯（午前11時前後）に配信してくること

実は、今日の11時頃メルマガが送られてきたのですが、思わずクリックしてしまい、どうしても食べたいという気もちにもさせられました。（ことあと買うかどうかは自分との闘いです）

ポテトチップチョコも何度も注文しており、カタログも取り寄せたり、物産展で出店してあれば行ってみたり。。。と

なめらかな口どけ♪元祖生チョコ！ロイズ （ROYCE’） 生チョコレート ビター

完全にリピーターになっています。それどころか、こうしてロイズを紹介しているわけですから、もはやサポーターです。

その戦略に乗せられているわけですが、別に悪い気はしません。

まさに、勝てる戦略で勝つべくして勝ったというところでしょうか。

検索エンジンを立ち上げました。

marco del sol :: マルコ・デル・ソル

検索エンジンプログラムとしては高性能と名高いYomi-searchの流れをくむYomi-Search(PHP)modified です。

PHPとMySQLという構成なので、動作スピードは割と速いです。（と言っても現段階ではそれほど登録サイト数もないんですけどね）

名前の由来ですが、思いつきです。

マルコの太陽というニュアンスでしょうか？なんかリゾートっぽい名前にしたいと思ったらそんなのが思いつきました。

洋風な町並みをイメージしているので、トップバナーもそれっぽく仕上げてあります。

Costa del solというと、太陽の海岸などと言われ地名でも使われていたり、海の家などの名前になっていたりします。

名前負けしないようにしなければ！ですね。

マーケティングというと、経営学の一学問領域というのが一般的だと思いますが、そもそも経営学は「領域」の学問といわれ、手法横断的な発展をしていて、もともと経営学の領域というのは社会学と経済学との中間に位置するのです。

ちなみに、マーケティングの学術的定義は、以下。

商品またはサービスを購入するポテンシャルのある顧客候補に対して情報提供（情報収集）などのコミュニケーションで相互学習状態を形成して購買に至らしめ、さらなるコミュニケーションのステップアップにて固定顧客化して顧客価値を高め、再購入や顧客連鎖を促進する、などの企業活動の拡大再生産（あるいは維持）を図るための一連の行為であり、心理学、数学、社会学そして様々な知識の上から成り立つ高度なスキルである。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

マーケティングの勉強をしていると、どうも大学で学んだものがちらほらと引っかかってきたりするので、もしやと思い調べてみると、案の定、社会学の知識は必要でした。

マーケティングにおいて、数学と心理学については、統計と定量分析を行うのに必要なツールとしての知識ですが、社会学は、道筋を立てるために必要な知識だと思うのです。

マーケティングといえば、フィリップ・コトラーですが、彼の定義によれば、「マーケティングとは、製品と価値を生み出して他者と交換することによって、個人や団体が必要なものや欲しいものを手に入れるために利用する社会上・経営上のプロセス」だそうです。

もともと、マーケティングと言い始めた人ですから、学問上はそれがマーケティングなのでしょう。

しかし、現場レベルだと、もっと柔軟な発想が求められると思います。

世の中のマーケッターといわれる人たちも、コトラーの本は持っているし、しっかり読んでいるが、あくまでも理論的な話であって、実際はもっと違ったことをしているのではないでしょうか？

以前、心理学的アプローチからマーケティングを行うサービスを見たことがあります。これは、人の感性を数値化して統計を取りそこから導き出される指向性を割り出すというサービスでした。

それとは若干違うのですが、同じデータベースマイニングという手法を用いているサービスが、アマゾンで行っているおすすめ商品リストです。過去に買った商品から、次選ぶであろう商品をあらかじめ用意しておきおススメするというものですが、これは、One to Oneマーケティングというデータベースを使ったマーケティング手法です。

これがいいのか悪いのか？それは賛否両論だと思います。ウザいと思う人もいれば、ついつい買ってしまうという人もいるでしょう。もしくは、おススメしてくれるからアマゾンでしか買わないという人もいるかもしれません。

ただし、これだとインターネットを使わないと絶対にできません。手作業で何十万という人のデータと何百万という商品データを一瞬でマッチさせるなんていうのは、もはや人間業ではありません。

ここまで高度化すると、数学が先行している気がします。

社会学的アプローチというのは、もっと泥臭いやり方で、昔からされてきた手法です。

最も代表的なものはアンケートによる市場調査です。そういえば、大学の授業で、アンケート作ったりしたものです。また、フィールドワークという実地調査という手法もあります。

これも社会学的アプローチになるのでしょうが、実際に現地に行って話を聞いてくるわけですから、結構確実に調査ができます。ただ難点は、時間と労力がかかりすぎる点でしょうか。

アンケートなどは、今でもマーケティング会社などでもっともポピュラーな手法として用いられています。最近だとインターネットでのアンケート調査というのが主流のようですが、まだまだ聞き取り型アンケート調査は行われています。休みの日に渋谷の街をブラブラしていると、おばちゃんに呼び止められてアンケートに答えてくれると1000円上げるなどと言われたことはないでしょうか？たいていは、煙草の市場調査だったりするのですが、飲料品やアルコール品なども同じようにアンケートを取っている場合も多いようです。

商品を最も効率よく売るためには、実際に買っている人から話を聞くのが一番です。それは、新商品にも言えることです。実際に使っている人から話を聞くことで、その新商品が売れるかどうかがわかります。もしくは、市場調査の結果を踏まえて商品を開発するということもできます。商品を作ってから売り出すことをプロダクトアウトと言い、市場調査を行ってから商品を作ることをマーケットインなどと言ったりします。

以前より、マーケットインによる商品開発がいいという人もいますが、実は、マーケットインにも問題があります。それは、消費者の好みが多様化していることが要因で、狙い通りの顧客を獲得しても、購入者はおのずと絞られてしまうため、売上が損益分岐点に達するかどうかわからないのです。

ある一定の層にウケタとしてもそこのマーケット規模と供給とのバランスが取れなければ、儲からないものを作ったことと同じになってしまいます。しかも、AppleやGoogleなどを見ていると、マーケットインなんていうのは幻想なんだと思ってしまうぐらいです。（参考：マーケットインにさよなら）

ひとつはっきりと言えることは、作ってからマーケティングを行って商品を改良しながら売れるものにしていくことこそが、時間はかかりますが、確実だということです。

ただし、売れるまで待っていられればの話ですが・・・。

経済産業省が１８日に発表した「平成１９年度我が国のＩＴ利活用に関する調査研究」（電子商取引に関する市場調査）の結果公表について（METI/経済産業省）によると、2007年1月から12月までの1年間におけるインターネットによるBtoB電子商取引市場規模は前年比9.3％増の161兆6510億円、BtoC電子商取引市場規模は同21.7％増の5兆3440億円になったとあります。

また、、消費者アンケート調査の結果からは、2007年にインターネットショッピングで何らかの商品・サービスを購入したことのある人の割合が86.9％に上ることがわかりました。

購入者のうち、利用額が「増加」したとした人は46.7％、「ほとんど変わらない」が48.5％、「減少」したが4.8％でした。

今回の調査では、ブログやSNSなどに代表されるCGMが広く消費者から支持されているとして、「消費者を起点としたインターネットビジネス」についても調査され、その市場規模は1兆9720億円になるとあります。

大きく分けると以下のように分類されます。

• 消費者の「検索」行動支援ビジネス（検索・ポータルサイトの広告収入・会費収入）が2450億円
• 消費者の「コミュニケーション」行動支援ビジネスが480億円
• 消費者の「販売促進」行動支援ビジネスが1兆4700億円
• BtoC事業者支援ビジネス（ECサイトの課金プラットフォーム、ブログ・SNS構築システム、SEO・広告効果測定システムの販売収入）が2090億円

特に最も多い販売促進行動支援ビジネスについては、アフィリエイトとドロップシッピングを合わせると5530億円となり、BtoC電子商取引市場5兆3440億円の約1割を占める結果でした。

アフィリエイトがこれほどまで多いということは、それだけ効果があるという裏付けにもなります。WEBプロモーションにおいて、アフィリエイトはもはやなくてはならないものなのかもしれません。

MMD研究所が5月29日に発表した

「第16回 モバイルコマースに関する利用動向調査」

によると、モバイルでのネットショッピング利用は約3割という結果でした。

Q.4月に携帯電話でネットショッピングをしましたか？

（単数回答、N=3,627）

【全体】

利用した 27.7％

利用していない 72.3％

利用者を年代別で見ていくと、10代以下が17.5％、20代前半が26.4％、20代後半が29.3％、30代前半が31.1％、30代後半が30.8％、40代以上は34.7％という結果です。

特に、「利用した」と答えた回答者は約3割となり、年代別で見ると、30代以上で約3割という結果でした。

また、どういったものを購入したかについては

《男性》N=255

1. CD･DVD(音楽) 23.9％
2. 書籍･雑誌 20.8％
3. 食品･飲料 18.8％
4. 衣料 18.0％
5. ファッション小物2 14.9％

《女性》N=751

1. 衣料 30.6％
2. 化粧品 25.0％
3. ファッション小物 20.0％
4. CD･DVD(音楽) 18.8％
5. 書籍･雑誌 18.2％

男性は「CD･DVD(音楽)」が23.9％、女性では「衣料」が29.7％で最も多い結果です。

携帯でのネットショップ利用が3割程度という現状においては、まだマーケットが確立されたとは言えない状況ではあります。しかし、利用者の年齢を見てみると、働き盛りの20代後半以上が圧倒的に多いこともうかがえます。

時間がないけど、ほしいものを買えるお金は持っているという人たちが、携帯でのショッピングを利用していると考えられます。

携帯の利用については、10代が圧倒的に多いと言われていますが、ネットショッピングとなると結局お金を持っている人たちにターゲット絞らざるを得ないというのがこの結果から見てもわかると思います。

手軽に商品が買えるという利便性はあるのですが、どうも3,000円以上の商品はなかなか売れなさそうな気がします。

Yahooをはじめとして多くのポータルサイトがリニューアルをしました。そのリニューアル後に大きく変わった点としては、トップページにある大きなバナーです。

このバナーこそがリニューアルの最大の目的だったとでも言われています。

Googleのアドワーズが登場して以降、PPC広告に押され気味ではありましたが、ここにきてバナー広告への気運がまた高まってきています。

PPC広告も発表当時は、たしかに爆発的な効果を生み出すキラーツールでしたが、現在、猫も杓子もPPCといわれるぐらいにその利用者数は年々増加しています。また、そうした増加傾向のおかげで、ネット広告のマーケットの底上げにもつながっています。

しかし、その半面で以前よりも高い費用対効果が得られなくなってきているのではないかという疑問の声も出始めています。PPC広告は、1キーワードにつき変動単価が決まり、そのキーワードのクリック数の合計金額が請求されるという仕組みですが、同じキーワードにお金が集中しやすいという側面も持っています。それによるデメリットは、人気キーワードはどんどん値がつりあがっていってしまうのです。

今のご時世、湯水のように広告予算を使えるところもそんなに多くありませんし、そもそも費用対効果をうたっているサービスなのに、ある一定の金額を超えると逆に費用対効果が悪くなってしまうのです。

PPCのデメリットという部分はこれまであまり語られてきませんでした。そもそも、デメリットが存在するということすら誰も考えつかなかったのです。

ただ、忘れてはならないのは、すべての経済活動においてパレートの法則は適用されるという事実です。もちろん、PPC広告も例外ではありません。ロングテール現象は、パレートの法則があってこそ初めて語られる現象であり、ロングテール現象だけが自発的に起こることはあり得ません。

PPC広告においては、広告予算にパレートの法則が適用されるわけです。予算を多く持っているほうが絶対に強いのは言うまでもありませんが、キーワードの単価がつりあがってしまったことによって、果たして費用対効果はあるのかどうかという問題も浮上してくるわけです。

もしかすると、バナー広告のほうが実質的には費用対効果が高いのではないだろうか？

そんな仮定を実証する話が、フリークエンシーという考え方です。少し前にフリークエンシーについての説明は書いていますので、ここでは深く掘り下げませんが、簡単に言うと、接触頻度のことを指します。

通常は、TVCMなどでも用いられる概念ですが、月間数十億PVを誇るポータルサイト(Yahoo! Japanなど)は、もしかするとTVCMよりもフリークエンシーが高いのではないだろうかとまで言われています。

最近のTVCMは、番組の山場にCMを持ってくるような手法がよく見られますが、これは視聴者の反感をかうばかりだけでなく、CM自体を見ないという行動へとつなげてしまっています。実質的な視聴率は、ビデオリサーチによるランダムサンプリングによって行われますが、結局はその時間帯にテレビをつけていたことだけしか測れません。

現在、ダルブスクリーンなどとも言われるように、テレビをつけながら、パソコンを立ち上げ、ネットを見ているというのはもはや常識。そうした状況下において、TVCMの正確な視聴率などは図ることはできないわけです。

それよりも、正確にPVが出せるインターネットのほうがスポンサーにとっては魅力的に映ります。

日本のポータルサイトはどうもYahoo! Japanに右ならえ的な風潮があります。ヤフーがやっていることは日本において正義なのです。

まさに、名実ともに孫正義ですね（笑

クロスメディアコミュニケーション（Cross Media Communication）とは、クロスメディアによってコミュニケーションをより円滑に行う一つの提案です。

クロスメディア自体は、かなり最近の用語であり、業界内でしか使わないような気もします。また、一見すると和製英語のような感じですが、海外（特に欧米）でも一般的に使われている用語なのです。

しかも、実際のクロスメディアの定義は、あいまいで一般化された認識というよりは、だいたいこんなもんだろ？という抽象的な認識のほうが多く、会社や団体によって解釈の仕方が若干異なります。Wikipediaによれば、「クロスメディアとは、ひとつのコンテンツ・データを多用途として、複数メディアへ出力する手法」ということです。

では、メディアミックスとの違いは？そもそも、マルチメディアと言っていたこと何が違うの？とそもそも広告代理店がやっていることじゃないの？と思われる人もいるかもしれませんが、明確な違いは、「コンテンツ」にあります。

コンテンツとは、内容という意味ですが、クロスメディアに適したコンテンツとは、「良質なストーリー」と認識してください。コンテンツ・データというとかなり漠然としてわかりにくいですが、「いい物語」と言えば、わかりやすいと思います。

「いい物語」があれば、その物語を中心にいろいろな展開が容易に想像できるわけです。

日本で、クロスメディアが最も成功している一例は、アニメ・ゲーム産業でしょう。ひとつの良質な物語を中心に、複数のメディアへ出力する手法はまさに実現されており、海外でも高い評価を得ているわけです。こうした着眼点こそが、クロスメディアコミュニケーションを語る上で最も重要なファクターだと思います。

とすると、クロスメディアコミュニケーションを実現するために何をすべきか？ということに対する答えも見えてきます。

1. 商品・サービスの選定
2. マーケティング設計
3. ストーリー作成
4. メディアの選定
5. メディア展開
6. 効果測定

この一連の流れによって、クロスメディアコミュニケーションは実現します。（こんなことは、大手広告代理店が行っていることなんでしょうけれど）

まず行うことは、何を中心に持ってくるのか？ということと、それをどうしたいのか？（目的）結果的に売りたいわけでしょうから、どうやって知ってもらって、興味を持ってもらって、買ってもらうのか？という設計が必要になってきます。この設計を行わなければ、ストーリー自体作れません。この設計こそが、小説でいうプロットに当たります。

このプロットが明確かどうかで、ストーリーの質も変わっていきます。

そしてそのストーリーをどういうメディアを使って展開していくかを考えます。ただ、私の専門分野がWEBなだけに、どうもWEB中心に話が展開していく傾向はありますが…

こうして段階を経て進めていくことによって、予算配分も楽にできますし、先が見えやすいわけです。仮に、予算があまりないところであれば、期間を長く設定すればよいわけですし、逆に短期決戦であれば、かなりの予算をかけなければなりません。その辺をうまくバランスよく調整することによって、この手法に普遍性が生まれます。

「言うは易し、行うは難し」とよく言ったものですが、特別な話ではありません。やっている人もいるわけです。それを、ほかの分野に応用できるかどうか？の問題なのです。

ここで必要になるスキルとしては、推定する力です。しかも、誤差10%以下の精度が求められます。なぜなら、それ以上だとかなり結果に影響が出てくるからです。誤差が大きければ大きいほど予期せぬ結果が生まれてしまいます。それが良い方向に行けばいいのですが、必ずしもそうとは限りません。誤差50%を超えるようであれば、事実上失敗だと認識してください。

こんなことできる人はいるのか？と思われるかもしれませんが、コンサルタントはそれを行って飯を食っています。まさに、朝飯前。

できない人は、できる人にお金を払ってやってもらわなければなりません。その価値判断すらできない人は、先が見えています。

営業という仕事は、断られるのが一つの仕事のようなものだと誰かが言っていましたが、まさに、その通りだと思います。

何回断られたのか？それが重要です。たいてい100件ぐらい断れれると開き直ってしまうものですが・・・。逆に、開き直るぐらいじゃないとこの仕事は続きませんが。

ただ単に、「断られた」ということだけに注目してしまうと、実は何にもなりません。なぜ断られたのかをすべて考えていくと、お客さんが本当に必要としているものが何なのかというところが次第に見えていきます。

私が、前の会社にいたときに新人にまずやらせたのは、電話帳のリストと電話のかけ方のマニュアルをわたし、ひたすら電話をかけさせることでした。それをだいたい1か月ぐらいやらせます。そうすることによって、電話に対する恐怖心をなくすばかりか、アポイントの取り方を体に覚えさせることができます。

ちなみに、電話営業で重要なのは、電話でクロージングするのではなく、アポイントを取ることのみに焦点を絞ることです。

また、今の会社に入社してはじめに行ったのは、企業リストの制作でした。そして、入社2日目からは、そのリストを持って飛び込みに行きました。

誰かにそれをしろと言われたわけではなく、自分から考え行動したのです。なぜなら、そうすることが最も最良の手段だと思ったからです。

飛び込みを行った理由は2つ。

1. 移動にかかる時間（距離感）をつかむため
2. どんなニーズがあるのか？

東京と違い、移動はすべて車になります。とすると、電車で移動する感覚では時間に間に合わない可能性もあります。特にアポイントを取って動くとなった場合に、時間感覚がないとうまくスケジュールも組めません。ですから、次の行動計画を策定する上で移動にかかる時間を測定しておく必要がありました。

次に、どんなところにニーズがあるのか？という部分です。それは、言って聞いてきたほうが早いです。こちらで思っていても、実際はそうでないということは多々あります。そうした思いこみを持つことも時には必要だと思いますが、それだけで行動していては、具体的な成果は上がりません。

そして、結果はどうだったか？

1. 効率的に動けるスケジュールが組めるようになった
2. 新商品を開発した

これによって、ようやく売上らしいものが見えてきました。

…とここまでだと、ふつうのサクセスストーリーで終わってしまいますが、実はここからが今日の本題です。

飛び込み営業と電話営業を2人で手分けして行っていましたが、それはそれは、実績の上がらないつらい日々でした。非効率ですし、断られることだって決して気持ちのいいものではありませんし。

このときはとにかく数をまわることだけに集中し、どんな小さな個人商店でも決裁権者と会えそうなところはだいたい回っています。かなりの数あたっていると、そのうち2，3件は運よく受注できたりもするのですが、それはラッキーだったと思うべきです。

断られるのに慣れてきたころに、断られ方にも何種類かあるということに気がつくようになります。それを分類していくと、以下のような形になります。

1. 話を聞くだけの時間（余裕）がない
2. 人見知りであまり人と話したがらない
3. まったく興味がない

ざっくりと分類すると、こんな感じです。

1と2は実はかなり見込みがありますが、3は見込みがありません。そこに対して時間を使ってはいけないのです。これこそが、No Needs, No Salesの原則です。 「需要のないところに販売なし」というのがこの発想です。

「晴れた日に、傘を買ってくれと言ってもだれも買わないが、雨の日に傘を買ってくれと言えば、瞬く間に売り切れてしまう」

こういうと、もっとわかりやすいですが、意外とこれが見えていない人が多いのです。押し売りになってしまっていませんか？

ついでに1と2についても解説します。もともと、飛び込みで行っているわけですから、忙しいのは想定内です。しかし、「今日は時間がないから」と言われたらしめたものです。

「突然おじゃまして、申し訳ございません。また日を改めますので、いつ頃ですとご都合がよいでしょうか？」

と聞けるのです。そこで、もう来なくていいよ。と言われれば、もう行かないだけですし、アポイントが取れれば、かなり受注に大きく近づきます。

2つ目については、たいてい初めて会う人に対する対応というのは、そんなものです。しかも、飛び込みなわけですから、普段から訓練していない人ですと、まずは対応に困ります。接客業のお店は、飛び込みの人に対しても基本的にいい対応をしてくれます。なぜなら、飛び込みで来た人であろうと、そのお店にとってのお客様になる可能性はかなり高いわけですから。（しかもそれを理解しているお店は、繁盛しているんです…当たり前ですが）

営業でまずやるべきことは、ニーズの把握です。

そもそもニーズのないところに一生懸命セールスを行っている人が大勢いる、という事実に気づいている人は少ないです。

何をどこに売るのか？というのは、あまり重要ではなく、ニーズがあるのかどうかが最も重要です。

ニーズある所にセールスがあり、セールは市場を生みます。

意外と発想として多いのは、誰にどんな商品を売るのか？ということです。しかし、それもニーズがあることが大前提なわけです。しかし、その前提が不確かなままにマーケティングや商品開発を進めてしまうと、まったく売れないわけです。だって、そもそもそこにニーズはなかったんですから。

ニーズの見えないままに進めていったとしても、後で必ずニーズの洗い出しをしなければなりません。そんなことだったらははじめから行っていたほうが、効率的なのです。

それに、後から…あとから…と思って先延ばししてしまうと、結局後になってもやることはありません。原因としては時間的な問題と、気持ち的（モチベーション）な問題です。
はじめのうちは時間もありますし、仕事に対するモチベーションも高いですが、それらは仕事を続けていくうちにどんどん削られていくのです。そうならないうちにも先にやっておくことをお勧めするのです。

ニーズはどこにあるのか？

昔、「チーズはどこへ消えた」という本がベストセラーになりましたが、考え方はそれに似ているかもしれませんね。

フリークエンシー（Frequency）という言葉があります。

広告の接触頻度と言われ、特定の一人が、広告を見た回数とされます。見られた回数を重ねなければ広告効果が出ない商品については、フリークエンシーの数を重視する場合もあります。

広告の接触品が少なければ、認知されませんでしょうし、多すぎると飽きてしまうわけです。

インターネット広告に関しては、フリークエンシーは少ないほうがいいということも言われていますが、それは、クリックで測定している場合です。バナー広告では、むしろフリークエンシーを重視することが大切だと考えます。それというのも、テレビ広告や新聞広告は、フリークエンシーが増加するにつれて効果も高まると考えられており、バナー広告については新聞広告枠やテレビCMと同じ効果が得られます。

ちなみに、このフリークエンシーについては、日本よりアメリカのほうが先を行っています。だいたいマーケティングはアメリカが発祥なわけですし、こうした分野では最先端です。

インターネット広告の効果測定を専門とするダイナミックロジックは、多数の調査実績からフリークエンシーとブランド指標のノーム値を算出しています。それによると、ブランド認知率や購入意向率などは、フリークエンシーが多くなるほど高まっていくといいます。

インターネットの場合は、クッキーで判別できるためフリークエンシーごとに分析が可能です。2006年ごろデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムとUSENが行ったインターネットCMの広告認知率調査によると、広告認知率はフリークエンシーの増加にともなって上昇してたという結果でした。

ただし、広告接触8回目あたりから上昇が鈍化して、13回目あたりからの上昇は見込めなくなっています。

フリークエンシーの増加と広告認知率、ブランディングには関係性があることは、さまざまな実験によって確認されていますが、ある一定の数値を超えると途端に広告の効果がなくなってしまうのも特徴です。

とすると、広告の最適な接触回数というものがあるのではないだろうかと考えるわけです。これが、フリークエンシーの最適化、Frequency Optimizationとでもいうのでしょうか。

名前はともかくとして、その数値に関しては重要です。どれくらいの接触回数が最適なのか？そのためには、どのような手法が最も適切なのか？など…

接触回数を増やすだけであれば、メディアをミックスさせてフリークエンシーをアップさせるというのが定石でしょうが、あまり接触回数が多すぎても逆効果になるわけです。

フリークエンシーを中心に話を進めてきましたが、フリークエンシーを語る上で忘れてはならないものに、「リーチ」があります。むしろこれはセットだと考えたほうがいいと思います。ちなみに、リーチとは、ある期間内にどれだけの人に閲覧されたかを示す値といわれています。

広告媒体によっては、フリークエンシーを重視するものと、リーチを重視するものとがありますが、この2つのメリットを両方使うことができればいいと思いませんか？

私は、それを可能にするのがクロスメディアなのだと考えています。クロスメディアというとまだまだ何と何を組み合わせるかというメディアを重視する傾向が強いと思いますが、そうではなく、効果を重視することによって、クロスメディアのマーケティング設計というものが可能になってきます。

そのためには、フリークエンシーとリーチをクロスさせるという発想が不可欠で、フリークエンシーとリーチの定量分析を行う必要もあります。

現状では、仮説の域を出ませんが、そうした仮説をたて実践していくことによっておのずと結果は見えてくると思います。

Pingサーバのまとまったリストがなかなか見つからないので作ってしまいました。

Googleで検索した結果では77というのが、見た感じで一番多かったようですが、+20で94あります。

実は100以上見つけたのですが、ブログとインターネットに絞った結果、このような数になっています。

http://www.31engine.com/weblogUpdates/1.cgi
http://www.webloggues.com/RPC/
http://www.trackbackcenter.com/
http://www.blogpeople.net/servlet/weblogUpdates
http://rpc.weblogs.com/RPC2
http://ping.bloggers.jp/rpc/
http://ping.cocolog-nifty.com/xmlrpc
http://ping.myblog.jp
http://blog.goo.ne.jp/XMLRPC
http://bulkfeeds.net/rpc
http://rpc.technorati.com/rpc/ping
http://rpc.blogrolling.com/pinger/
http://rpc.weblogs.com/
http://ping.blo.gs/
http://api.my.yahoo.com/RPC2
http://coreblog.org/ping/
http://blogdb.jp/xmlrpc
http://www.blogoole.com/ping/
http://ping.amagle.com/
http://blog.rank10.net/update/ping.cgi
http://jugem.jp/?mode=NEWENTRY
http://serennz.cool.ne.jp/sblog/rep.cgi
http://rpc.pingomatic.com/
http://tb.threetree.jp/
http://bitacoras.net/ping/
http://ping.weblogs.se/
http://www.weblogues.com/RPC/
http://xmlrpc.blogg.de/
http://ping.weblogalot.com/rpc.php
http://ping.gpost.info/xmlrpc
http://ping.blogmura.jp/rpc/
http://www.blogoon.net/ping/
http://ping.rootblog.com/rpc.php
http://coreblog.org/jp/ping/
http://blogstyle.jp/xmlrpc/
http://rpc.atblogs.com/
http://blog.with2.net/ping.php/
http://rpc.bloghackers.net/newsoku
http://serennz.cool.ne.jp/sblog/rep
http://xping.pubsub.com/ping/
http://1470.net/api/ping
http://api.feedster.com/ping
http://bblog.com/ping.php
http://ping.syndic8.com/xmlrpc.php
http://rcs.datashed.net/RPC2
http://trackback.bakeinu.jp/bakeping.php
http://www.blogshares.com/rpc.php
http://www.blogstreet.com/xrbin/xmlrpc.cgi
http://api.moreover.com/ping
http://blogbot.dk/io/xml-rpc.php
http://blogmatcher.com/u.php
http://ping.feedburner.com
http://topicexchange.com/RPC2
http://www.a2b.cc/setloc/bp.a2b
http://www.bitacoles.net/ping.php
http://www.blogsnow.com/ping
http://www.lasermemory.com/lsrpc/
http://www.newsisfree.com/xmlrpctest.php
http://www.popdex.com/addsite.php
http://blogdigger.com/
http://www.blogroots.com/
http://www.newsgator.com/
http://www.rubhub.com/
http://ping.rss.drecom.jp/
http://ping.namaan.net/rpc/
http://www.tagclick.net/ping
http://ping.ask.jp/xmlrpc.m
http://ping.fc2.com
http://rpc.technorati.jp/rpc/ping
http://blog-search.net/up.php
http://ping.maplog.jp/
http://ping.weblog.ne.jp/
http://wordpress.xwd.jp/index.php
http://ping.blogranking.net/
http://ping.qumana.com
http://rpc.reader.livedoor.com/ping
http://www.blogpeople.net/ping/
http://api.my.yahoo.co.jp/rss/ping?u=http://www.marukoshiki.net/atom.xml
http://www.31engine.com/weblogUpdates/12.cgi
http://ping.speenee.com/xmlrpc
http://www.accelanavi.com/anavi/ping.php
http://www.blogdigger.com/RPC2
http://www.newsisfree.com/xmlrpctest.php3
http://www.newsisfree.com/xmlrpctest.php
http://1470.net/api/ping/
http://ping.sitecms.net
http://ping.myblog.jp/
http://ping.exblog.jp/xmlrpc
http://ping.blog360.jp/rpc
http://ping.blogoon.net
http://blogsearch.google.co.jp/ping/RPC2
http://www.trackbackcenter.com/cgi-bin/i/111
http://www.trackbackcenter.com/cgi-bin/i/102
http://pingoo.jp/ping/

ここで注意しなければならにポイントがいくつかあります。

ひとつは、Yahoo
ping?u=の後に自分のブログのRSSを入力する必要があります。

二つ目は、http://www.31engine.com/
このサイトではカテゴリ毎にping送信先が違うので確認が必要です。

三つ目は、http://www.trackbackcenter.com/
このサイトは無料の会員登録が必要になります。会員登録をしておけば、ある程度自動的に送信してくれるので、ここまでpingを集める必要はありません。面倒な人は、登録することをお勧めします。

最後に、http://pingoo.jp/ping/
このサイトも、無料の会員登録をする必要があります。送信先も豊富なので一番お勧めです。また、有料版も用意してあり、月額150円程度でより多くのpingサーバへの荘新加賀脳になります。

多くのアフィリエイターはすでにpingなど当たり前ですが、一般の人たちにはまだまだなじみが薄いです。特に会社ブログを立ち上げているところは、pingはしっかり打っておいたほうがいいです。これによって、アクセス数が全然違いますから。

ちなみに、PingooなどはPing送信サービスをビジネスとして確立しています。これはそれだけニーズがあるという証拠。

実は、Pingも送信するだけがすべてではないのですが。。。それはまた次の機会にでも。

ブログのネタとしても利用させてもらっているCNET JapanのRSSを購読しているのですが、2か月ぐらい放っておくと、1000件以上にも及ぶ記事がたまってしまいます。

そのほとんどは、ニュースリリースのようなものだったり、新商品発表だったり、イベントレポートなどですが、調査資料も多数掲載されています。

どちらかというと、こうした調査資料がネタとして質が高い情報なのですが、膨大なリリース情報の中にうずもれてしまうので通常の検索で見つけるのは容易ではありません。

そこで、ネタをまとめて載せておけば、いいのではないかと思いました。自分自身のためではあるのですが、せっかくだからブログに掲載します。

1. ユーザーが参考にするのは「企業サイト」より「専門メディアのサイト」--日経BPコンサル調査:マーケティング - CNET Japan
   日経BPコンサルティングの調査によると、製品やサービスの購入・導入の発案やその候補のリストアップおよび絞り込みを行う際、ビジネスやITに特化した「専門メディアのウェブサイト」を最も参考にしているという結果が出た。
2. ネットクチコミは飲食店選びの必須情報に--利用者の約9割が書き込みを信頼:リサーチ - CNET Japan
   インターネットサイトでクチコミ情報を見て実際に利用した飲食店について、89.0％がネットクチコミと実際の評価が一致すると思っている結果となった。飲食店選びに際し、ネットクチコミは信頼性を持った情報として受け入れられているようだ。
3. W3C、「HTML 5」の草案をリリース:ニュース - CNET Japan
   WWW技術の標準化団体であるWorld Wide Web Consortium（W3C）は、10年ぶり以上となるHTMLの大幅な改訂版の草案（ドラフト）をリリースした。
4. インターネット広告効果測定市場の動向:マーケティング - CNET Japan
   インターネット広告は、本来的に「効果が正確に検証できる」ということを他のメディア媒体との差別化要因としているメディアである。そこで今回は、インターネット広告の市場拡大に貢献している広告効果測定ツール市場について報告する。
5. 「ウィキペディア」訪問者数が2年連続で対前年比1.5倍に--VRIが視聴動向:ニュース - CNET Japan
   ビデオリサーチインタラクティブは、「ウィキペディア」の視聴動向をまとめ、発表した。訪問者数は2年連続で対前年比1.5倍を記録し、2007年の1年間で2740万人がアクセスした。
6. 総務省が「ボット駆除活動宣言サイト」を開設、啓発活動を開始:ニュース - CNET Japan
   総務省は、情報セキュリティ政策会議が定めた「情報セキュリティの日」にあわせて、2月を「ボット駆除活動強化月間」と位置付け、「ボット駆除活動宣言サイト」を通じた啓発活動を開始する。
7. 気象情報をXML形式で提供--気象庁とXMLコンソーシアムが仕様策定を開始:ニュース - CNET Japan
   気象庁とXMLコンソーシアムは、気象情報をXML形式で提供するための仕様策定を開始した。仕様のドラフトは2008年度末から公表し、利用促進のための普及啓発を行う。
8. グーグル、「Google Social Graph API」を公開:ニュース - CNET Japan
   グーグルは米国時間2月1日、ウェブ上のユーザーを容易にリンクするアプリケーションの開発を可能にする「Google Social Graph API」を発表した。
9. 行動ターゲティングはバイイングサイドの技術:コラム - CNET Japan
   広告投資はテクノロジーによって、マーケティング目標に対しての費用対効果が最適化されることが当然で、その重要な仕組みのひとつが、第三者配信テクノロジーであり、行動ターゲティングである。
10. 自動車購入の情報収集にウェブ活用--ただし口コミよりもメーカーサイトを信頼:リサーチ - CNET Japan
    自動車を購入する際の情報が大量にある中で、店舗での視察や試乗を除くと、メーカー・ディーラーや知人・友人・親戚のリアルの情報とともにウェブサイトの情報で半数以上の人が情報収集の前後で購入するポイントとを変更していることがわかった。
11. 総務省が「ICT成長力懇談会」開催--ユビキタス社会政策見直しと方向性を検討:ニュース - CNET Japan
    総務省は政府の「u-Japan政策」の現状評価や見直し、2011年以降に目指すべき社会の理想像などを検討する「ICT成長力懇談会」の設置を発表した。
12. キャリア毎のモバイルインターネット利用に関する調査--モバイルECの利用に違いはあるか:リサーチ - CNET Japan
    携帯電話キャリア別にモバイルインターネットの利用度合いの違いを調査したところ、モバイルコマースの利用率では、ドコモユーザーが高いという結果が出た。
13. ハイテククイーン？英エリザベス女王:コラム - CNET Japan
    ゲーム機は欧州でも米Microsoft、ソニー、任天堂が三つ巴で戦っている。年末のショッピングシーズンでは、Wiiの入手難が騒がれたが、Wiiを手に入れてはまった1人にあの英エリザベス女王がいた。
14. 次世代ゲーム機に関する調査--ソフトの内容が売行きを決める:リサーチ - CNET Japan
    今回の調査では、ゲーム機購入時に重視した点やゲームとPC利用時間の関連性を年代別で調査した結果、全体の70％以上がソフトの内容の面白さで購入を決定することが分かった。
15. ソフトバンクモバイルの「ホワイトプラン」、申込件数が1100万件を突破:モバイルチャンネル - CNET Japan
    ソフトバンクモバイルは、2月8日に「ホワイトプラン」の申込件数が1100万件を突破したことを発表した。2007年12月22日に1000万件を突破以来、約1カ月半での達成になる。
16. 情報セキュリティに対する認識の低さが浮き彫りに--IPAが調査:マーケティング - CNET Japan
    IPAは、脆弱性情報共有フレームワークに関する調査報告書を公開した。国内調査では、中小規模組織の脆弱性関連情報の活用が進んでいないこと、および情報セキュリティに対する認識の低さが改めて浮き彫りになっている。
17. 「Android」搭載端末の試作機が登場--Mobile World Congressで:モバイルチャンネル - CNET Japan
    UPDATE業界団体GSM Association（GSMA）主催の世界最大規模のモバイル関連の展示会「GSMA Mobile World Congress（MWC） 2008」で現地時間2月11日、グーグルのAndroidソフトウェアを搭載した最初の携帯電話のプロトタイプが披露された。そこで、筆者もあるデモを覗いてみた。
18. 4割の女性が企業で「働きやすいと思わない」--在宅勤務のIT環境整備求める声も:リサーチ - CNET Japan
    女性の働く環境に関する調査を実施したところ、男女共に約4割が「働きやすいと思わない」と答えた。また、在宅勤務制度の利用意向は7割以上と高く、メールや業務システム、イントラネット、ファイルサーバなど業務に最低限必要なIT環境の整備を求める声が多くあがった。
19. 詐欺的なセキュリティソフト2種がランクイン--ウェブルートがトップ10発表:ニュース - CNET Japan
    ウェブルートは、1月の国内トップ10スパイウェアランキングを発表した。1月は、アドウェアでは相変わらず詐欺的なセキュリティソフトがトップ10に2種類ランクインした。
20. エージェンシーの最終的な壁:コラム - CNET Japan
    Web 2.0という言葉が流行って数年が経ち、CGMの存在も成長期から成熟期にさしかかってきている中で、この動きは広告業界に非常に大きな課題を投げかけている。
21. Vista、Leopard、Linuxのうち最もセキュアなOSは？--ハッキングコンテストを開催へ:ニュース - CNET Japan
    アップルのMac OS X、マイクロソフトのWindows、そしてLinuxというOSを、公の場で互いに競い合わせるハッキングコンテストが、3月にバンクーバーで開催される。
22. ニフティとmore-com、RPGで遊べるモバイル広告懸賞サイト「ニフニフタウン」を開始:モバイルチャンネル - CNET Japan
    ニフティとmore communicationは、ロールプレイングゲーム（RPG）で遊べるモバイル広告懸賞サイト「ニフニフタウン」の提供を開始した。
23. モバイル動画に関する調査--MyTubeモバイルに迫るニコ動モバイル:リサーチ - CNET Japan
    モバイル動画に関する調査を行ったところ、約9カ月前と比べて認知率、利用率共に前回を上回った。サイト別の割合としては「My Tube」が40%、開始8カ月で登録ユーザーが91万人を超えた「ニコニコ動画モバイル」が21%となっている。
24. パソコンソフトの違法コピー率低下で得られる経済効果は？--BSAが調査:ニュース - CNET Japan
    BSAは、パソコン用ソフトウェアの違法コピー率を低下させることで得られる経済効果をまとめた調査資料「2008年IDC世界違法コピー経済効果調査」を発表した。
25. DeNA、結婚式場・結婚準備のクチコミサイト「みんなのウェディング」を正式オープン:モバイルチャンネル - CNET Japan
    ディー・エヌ・エー（DeNA）は、結婚式場・結婚準備に関するクチコミ情報サイト「みんなのウェディング」を正式にオープンした。
26. gooゲーム、スクエニの無料フラッシュゲームを提供開始--ステージ間で広告を配信:マーケティング - CNET Japan
    NTTレゾナントは、ポータルサイト「goo」で提供中の「gooゲーム」で、スクウェア・エニックスの提供する無料フラッシュゲームの配信を開始した。ゲーム中のステージとステージの間でフラッシュムービー広告を配信する。
27. Second Life的サービスの展開は？--任天堂の岩田社長に訊く:ニュース - CNET Japan
    「ゲーム人口の拡大」を掲げ走り続ける任天堂。「2007年は確かな手応えを感じられた年」と話す岩田社長に、仮想世界サービスに進出する考えがあるかを尋ねてみた。
28. グーグル株価、6カ月半ぶりに500ドルを下回る:ニュース - CNET Japan
    グーグルの株価は米国時間2月4日の取引を、495.43ドルで終えた。同社の終値が500ドルを下回ったのは約6カ月半ぶりのことである。グーグルの主な競合2社であるマイクロソフトと米ヤフーが合併を協議しているという報道を受けて同社株価は下落した。
29. "ＢＢゼロ地域"ゼロ...東北電、年内にも次世代無線事業化:モバイルチャンネル - CNET Japan
    山間地などで光ファイバー事業の採算がとれず、インターネットの高速通信が提供されない"ブロードバンド・ゼロ地域"を解消するため、東北電力が家庭向けの高速無線通信に乗り出すことが４日明らかになった。
30. 顔写真から自分に似たアバターを作成--Anyが「アバちぇき」を提供開始:モバイルチャンネル - CNET Japan
    Anyは、同社の運営するSNS「Any」のモバイル版において、顔写真を基に、自分に似たアバターの作成が可能なサービス「アバちぇき」の提供を開始した。
31. マイクロソフトと米ヤフーに大きく立ちはだかる企業文化の違い:スペシャルレポート - CNET Japan
    マイクロソフトと米ヤフーの企業文化の違いを考える場合、オフィスの間取り以外のことはあまり考える必要はない。
32. ブロガーを表彰する「Japan Blog Award 2008」、一般投票を開始--49名がノミネート:ニュース - CNET Japan
    Japan Blog Award実行委員会は、「Japan Blog Award 2008」の一般投票を開始した。3月2日まで公式ウェブサイトで投票を受け付ける。
33. 省電力型PCで1000台あたり年間65トンのCO2削減に貢献--IDC Japan:マーケティング - CNET Japan
    IDC Japanが発表した国内PC製品の省電力化の動向によると、省電力型デスクトップPCへの切り替えで、1000台あたり年間65トンのCO2を削減することができるという。
34. PheedoとAsk.jp、ユーザーが作成したCMをRSSで配信するバイラルプロモーションを展開:マーケティング - CNET Japan
    トランスコスモスのRSSフィード広告事業ブランド「Pheedo」は、RSSフィードを利用した広告クリエイティブ生成ツール「Feed Powered」を活用したバイラルプロモーションをアスクドットジェーピーと共同で展開する。
35. 子どもを有害情報から守るために--総務省検討会が中間報告書の取りまとめへ:モバイルチャンネル - CNET Japan
    青少年を有害なコンテンツから守るための方法について議論する総務省の検討会が、中間報告書の作成に動いている。既存のフィルタリングサービスには課題があり、これを解決しなければならないという考えが見える。
36. アップル、音楽販売でBest Buyを抜き業界第2位に--米調査:ニュース - CNET Japan
    アップルが音楽販売に対する支配力を強め続けている。同社のオンライン音楽ストア「iTunes」が米国第2位の音楽販売店となった。
37. 映画・アニメ、広がるファンド化...才能発掘→産業底上げ期待:ニュース - CNET Japan
    映画やアニメーションなどの作品をファンド化する動きが広がりをみせている。作品のヒットで投資家も収益の拡大が見込めるほか、実力はあっても資金力のない作家や製作会社を支援することでコンテンツ産業の底上げにもつながると期待されている。
38. RSSフィードを検索エンジン対策に生かすポイントとは？:マーケティング - CNET Japan
    RSSフィードは検索エンジン対策に効果があるのか--今回は折に議論のあるこのテーマについて整理してみたい。RSSがSEOにもたらす効果には、「検索エンジン上のインデックス状況の改善」と、「バックリンク要因の改善」などがあると考えられる。
39. 郵便局の業務用端末にソフトバンクモバイル携帯電話が採用:モバイルチャンネル - CNET Japan
    ソフトバンクモバイルは、郵便局の業務用端末として携帯電話約5万台を納品した。「安心遠隔ロック」などのセキュリティ機能を搭載した端末で、ソフトバンクモバイルは24時間体制のサポート体制を構築してバックアップする。
40. 業務効率を改善するユニファイドアプリケーション、積極活用はわずか10％--IDC Japan:ニュース - CNET Japan
    業務効率を改善すると期待されているユニファイドアプリケーションだが、IDC Japanの調査では35％のユーザーが導入しているものの、積極的に活用していたユーザーはわずか10％にとどまっていることが分かった。
41. 国の借金８３８兆５０億円 昨年末 国民１人当たり６５６万円:ニュース - CNET Japan
    財務省は２５日、国債や借入金などを合計した「国の借金」が２００７年１２月末現在で８３８兆５０億円になったと発表した。
42. 巨人はなぜ動いたか--Microsoft、Yahoo!買収提案の背景にあるもの:コラム - CNET Japan
    米マイクロソフトが、再び米ヤフーに買収を持ちかけている。ヤフーの主事業領域は、マイクロソフトのOSやアプリケーションなどといった主事業領域ではないにもかかわらず、巨額の買収額を提示している。それはなぜなのか。
43. オンライン広告はポータルから検索、エンタメサイトにシフト--米調査:マーケティング - CNET Japan
    最近のオンライン広告の動向は、ポータルサイトに対する支出が減少しているのに対し、検索やエンターテインメント、ソーシャルネットワーキングサイトに対する支出が増加している。
44. Googleの危うさと広告の本質:コラム - CNET Japan
    「売上高のほとんどを検索連動型広告に頼っているモデルのGoogleが成長すればするほど、広告というものの本質が問われる時代になる」と思うのは果たして私だけでしょうか？
45. 「Firefox」ダウンロード数、5億件を突破:ニュース - CNET Japan
    オープンソースブラウザ「Firefox」は5億件のダウンロード数を記録した。記録達成は米国時間2月21日夜頃のようだ。
46. 国内ベンチャーの海外進出ってどうなの？:CNET Japan オンラインパネルディスカッション - CNET Japan
    国内ベンチャーの海外進出ってどうなの？
47. ケータイの着信音、約8割が1年以内に変更--アイシェアの着信音に関する意識調査:マーケティング - CNET Japan
    アイシェアが実施した着信音に関する意識調査によると、着信音の設定期間は6カ月が最も多く、1年以内に約8割が変更することが分かった。
48. ソフトバンクモバイル、社員間通話が24時間無料になる「ホワイト法人24」:モバイルチャンネル - CNET Japan
    ソフトバンクモバイルは3月1日より、社員間の国内通話を24時間無料にする法人割引「ホワイト法人24」を開始する。1グループあたり最大10回線まで登録可能。
49. ALBERT、徳島大学とEコマースにおける類似検索技術を用いたレコメンドエンジンの共同開発を開始:マーケティング - CNET Japan
    ALBERTは徳島大学と共同でEコマースにおけるレコメンドエンジンの開発を4月1日から開始すると発表した。商品画像の類似性を解析し、類似した商品を推薦できるようになるという。
50. 「笑いの量」測れた 関大が世界初 作り笑いも識別:ニュース - CNET Japan
    人間が笑うときの横隔膜の振動を測り、「笑いの量」を算出する「笑い測定システム」が関西大学で公開された。笑いを測定する装置の開発は世界初で、作り笑いか本当の笑いか識別できるという。
51. シマンテック、日本の親は子どもの危機に鈍感！ ネット利用の国際比較調査:ニュース - CNET Japan
    シマンテックは、第1回「ノートン・オンライン生活レポート」の結果を発表した。世界8か国のインターネットユーザーを対象に、PCを使ったネットの利用状況を調査したもの。米Harris Interactive Surveyと協力して実施した。
52. B・ゲイツ氏：「MSがヤフーを必要とする理由」（前編）:インタビュー - CNET Japan
    マイクロソフトのビル・ゲイツ会長は、CNET News.comの取材に応えて、ヤフーの買収がなぜ必要なのか、新しい「デジタルの10年」でどんな変化が起こるのかなどについて語った。
53. オンラインゲーム、「自宅で短時間遊ぶ」が多数--矢野経済研究所:ニュース - CNET Japan
    矢野経済研究所が実施した2007年度国内オンラインゲーム市場に関するユーザー動向調査の結果によると、オンラインゲームの平均遊技時間は30分未満という回答が最も多いことが分かった。
54. アクセシビリティ高い官公庁サイト、わずか2サイト--文化庁や特許庁は「基本対応が不十分」:ニュース - CNET Japan
    アライド・ブレインズは、官公庁・独立行政法人ウェブサイトのクオリティ実態調査を行い、このうち官公庁の集計結果を発表した。調査対象とした37のウェブサイトのうち、「Aレベル」のサイトはわずか2つにとどまった。
55. 1月のモバイルコマース利用調査、コスメ購入経験は3割以下--MMD研究所:マーケティング - CNET Japan
    モバイルを中心にメディアレップ事業などを手がけるアップデイトが実施した第13回モバイルコマースに関する利用調査によると、携帯電話でコスメ商品を購入したことがある人は3割弱、男性では約1割にとどまったことが分かった。
56. 国内ブロードバンド契約者の平均トラフィックは約800Gbps--総務省が試算:マーケティング - CNET Japan
    総務省が実施した国内ブロードバンドユーザーのトラフィックの試算調査によると、トラフィック総量の平均は約800Gbpsとなり、3年で約2.5倍に増加していることが明らかになった。
57. 2007年の有料音楽配信売上、前年比141％の754億8700万円に--RIAJ調べ:マーケティング - CNET Japan
    社団法人日本レコード協会（RIAJ）は、協会加盟全社の集計による2007年第4四半期および2007年年間の有料音楽配信売上実績を発表した。2007年の年間累計は、金額で前年比141％の754億8700万円となり、700億円を突破した。
58. 携帯電話1億契約時代のモバイルビジネス:モバイルチャンネル - CNET Japan
    携帯電話の契約件数がついに1億件を突破し、もはやインターネットビジネスにおいて携帯電話は欠かせない存在となった。ここでビジネスをしていくために必要な、基本的な知識を押さえていこう。
59. レゴ、MMOゲーム「LEGO Universe」を開発中:ニュース - CNET Japan
    LEGOをテーマにした仮想世界「LEGO Universe」。これは子どもを対象とする一方で、LEGO製品に夢中になっている大人もひきつけるため、大人向けの要素も入る見込みだという。
60. Twitterが国別のトラフィックを公開--米国が4割を占め1位、日本は2位に:ニュース - CNET Japan
    ミニブログサービスTwitterのの国別トラフィックが公開された。米国がトラフィック全体の4割を占めて1位となったほか、米国外では日本からのトラフィックが最も多くなっている。
61. マルウェア生産国ランキングのワースト1位はロシア:マーケティング - CNET Japan
    スパムメールの温床としても知られているロシアが中国を抜かし、スパイウェアなどのマルウェアの生産国として世界一になってしまった。
62. ネット広告費が雑誌広告を抜き去る、電通発表「2007年日本の広告費」:マーケティング - CNET Japan
    電通が「2007年 日本の広告費」を発表した。新聞、テレビ、ラジオ、雑誌のマスコミ4媒体は3年連続して前年を下回り、一方で4年連続増加となったインターネット広告費はついに雑誌広告費を抜き去った。
63. クチコミブログ広告市場、2007年度は大幅増の31億9500万円に--矢野経済研究所:マーケティング - CNET Japan
    矢野経済研究所が発表した2008年版クチコミブログ広告市場に関する調査によると、2007年度は参入事業者数の増加により31億9500万円と大幅に増加する見込みであることが分かった。
64. mixiが中国進出、ミクシィ上海設立へ:ニュース - CNET Japan
    ミクシィは2月20日、中国進出を目的とした子会社を設立することを発表した。商号は「上海明迅網絡科技有限公司」を予定しており、代表者はミクシィ代表取締役社長の笠原健治氏が務める。
65. ドコモのバリュープラン、全国で300万契約突破:モバイルチャンネル - CNET Japan
    NTTドコモグループ9社は、バリュープランの契約数が2月15日に、300万契約を突破したと発表。2007年11月26日の提供開始から約12週間での達成となった。
66. ウェブ3.0の姿をつかめ：何がキモになるのか？:コラム - CNET Japan
    英紙Guardianウェブ版に「ウェブ3.0をまとめるとすれば、レコメンデーションと個人化（パーソナライゼーション）である」とする記事が掲載された。ここで改めてウェブ3.0の定義の変遷を振り返ってみよう。
67. モバイル動画に関する調査（特別編）--男女別に見るモバイル動画の利用実態:リサーチ - CNET Japan
    すでに男女とも半数以上が利用した経験のあるモバイルでの動画視聴だが、利用状況についてはモバイル動画とワンセグで男女間で差があるほか、視聴するコンテンツのジャンルでも男女で視聴傾向は大きく異なっていることが分かった。
68. テクノラティが全面刷新、検索からメディアへ:マーケティング - CNET Japan
    テクノラティジャパンは2月18日、ブログ検索サイト「Technorati JAPAN」を全面刷新した。カテゴリーごとに注目のブログ記事やニュース記事をピックアップし、トップページから旬の情報を一覧できるようになった。
69. うまくいく人材採用の第一歩--見られる求人情報の設計とは？:マーケティング - CNET Japan
    4月の入社時期に合わせ、転職活動が増える時期です。転職情報サイトにおけるユーザーの視線を追うことで、転職希望者がどんな点に着目して企業を選んでいるのかが見えてきました。
70. 10人のエンジニアが見せた開発者コミュニケーションの最前線--「コミュニケーション 2.0」:ニュース - CNET Japan
    2月13、14日に行われたDevelopers Summit 2008の最後のセッションは、ネットコミュニケーションを裏で支える開発者コミュニティーの有名人10人が、日ごろ使うツールや仕事の環境などをそれぞれ語る「ネットコミュニケーション 2.0」で幕を閉じた。
71. Six ApartのCEOが示す"ソーシャルメディアの風景":ニュース - CNET Japan
    Six ApartのCEOが2008年のWebを大いに語った。
72. 国内ネット最大手、ヤフーがこだわる「多彩」な人材:特集 - CNET Japan
    日本最大のインターネットサイトYahoo! JAPANを運営するヤフー。毎年、新卒と中途合わせて約700人もの人材を採用している同社が求めるものは、一言で表せば「多彩さ」だ。
73. モバイル広告、広告主と通信事業者はまだ慎重姿勢:ニュース - CNET Japan
    無料通話や無料コンテンツの提供と引き換えに広告を配信するモバイル広告のモデルに、消費者は好意的だという調査結果が出ている。しかし企業側は、携帯電話という私的な領域に立ち入ることに依然として慎重だ。（Reuters）
74. セキュリティ研究者ら、「Second Life」でリンデンドルを盗む方法を披露:ニュース - CNET Japan
    セキュリティ研究者らは米国時間2月16日午前、東海岸で開催のコンピュータハッキングカンファレンスShmooConのプレゼンテーションの中で、「Second Life」に目を向けた。彼らが利用したのは、Linden Labsの開発したSecond Lifeの脆弱性ではなく、「QuickTime」に存在する脆弱性だった。
75. インターネット動画の視聴方法で男女に大きな違い--米調査:マーケティング - CNET Japan
    Nielsen Onlineの新調査リポートによれば、テレビ放送局ネットワークのサイト上で、ストリーミング動画を視聴する女性は、ほぼ男性の2倍に達しており、特に18～34歳の年齢層で、この傾向が顕著に見られるという。
76. インタラクティブ営業の必要性:コラム - CNET Japan
    総合広告会社の営業マンのなかにもインタラクティブに対応できる潜在力をもつ人はたくさんいるが、その人に従来の対応もさせて、なおかつインタラクティブもプロデュース機能を発揮しろというのは虫が良すぎる。
77. 総務省，通信・放送融合法の在り方を情通審に諮問--2009年12月の答申を希望:ニュース - CNET Japan
    総務省は情報通信審議会に「通信・放送の総合的な法体系の在り方」について諮問した。2010の通常国会への法案提出を目指し、2009年12月の答申を希望している。
78. 「ポータルよりWeb 2.0」改めて強調--楽天、大幅減益の通期決算の一方で見えない新たな成長エンジン:ニュース - CNET Japan
    楽天社長の三木谷氏は2007年12月期連結決算の発表会で、「ポータルよりWeb 2.0が重要」と改めてこれまでのネット事業における柱だったポータル戦略の見直しが必要であることを明らかにした。
79. ウィルコム、山形県新庄市で高度化PHSの通信接続試験サービスを開始:ニュース - CNET Japan
    ウィルコムは、山形県新庄市本合海地区で高度化PHSによるモバイル情報通信の環境を整備し、通信接続試験サービスを実施することを発表した。
80. 持ち出しPCでの情報漏えい、企業の9割が懸念--8割が2ちゃんねるのアクセスも禁止:ニュース - CNET Japan
    ネットスターが発表した第3回「組織でのインターネット管理実態調査」によると、持ち出しパソコン経由の情報漏えいについては9割近くが懸念していることがわかった。また、8割の企業が2ちゃんねるを、5割の企業がmixiのアクセスを禁止している。
81. ニコニコ動画から見える第3世代のナレッジマネジメント論--「コト」「人」の次は「ネタ」:ニュース - CNET Japan
    ビジネスの文脈で語られることの多いナレッジマネジメントと、ネットの宴会場としてすっかり定着したニコニコ動画。一見して結びつきがたい両者は、「ネタ」という観点で見ると説明がつくという。「Developpers Summit 2008」でこんなセッションが行われた。
82. 経産省、IT活用の優良中小企業に表彰制度--認定企業を決定:ニュース - CNET Japan
    経済産業省は、経営にITを有効活用する中小企業を表彰する「中小企業IT経営力大賞」を創設し、受賞企業22社をこのほど発表した。
83. グーグル、中国のオンライン音楽市場に参入へ:ニュース - CNET Japan
    米国時間2月14日付けの報道によると、グーグルは同社として初めて中国のオンライン音楽市場に参入する計画だ。同国で大きなシェアを持つ百度との争いの中で一段と攻勢を強める。
84. 次世代ゲーム機に関する調査--Wiiを使ったネット利用意向は10代～30代の男性で顕著:リサーチ - CNET Japan
    以前の調査でWiiを利用したことがあると回答したユーザーに対し、利用状況や今後のインターネット接続の意向について探ったところ、10～30代男性でインターネット接続の意向が強い一方、全体の40％はゲーム以外のサービスを利用していないということが分かった。
85. 九十九電機、3万円台からの低価格デスクトップPC3モデル:ニュース - CNET Japan
    九十九電機は、同社のPCブランド「eX.computer」から、低価格デスクトップPC「Sencia」シリーズの新型3機種を発売した。BTOでOS、CPU、メモリ、HDDなどのカスタマイズが可能。
86. 2007年第四半期国内PC出荷台数は前年同期比11.9％増の334万台--IDC Japan:ニュース - CNET Japan
    IDC Japanが発表した2007年第四半期国内PC市場速報によると、国内PC出荷台数は前年同期比の11.9％増の334万台であることが分かった。
87. グーグル、ヤフーの存在は「鉄壁ではない」--最後発で日本の検索市場に挑む百度:インタビュー - CNET Japan
    GoogleやYahoo!も参入する中国で、圧倒的なシェアを獲得する検索サービス「百度」。2007年春に日本上陸を果たし沈黙を保っていたがここにきてサービスを本格化させた。日本市場での展開について、百度取締役の舛田淳氏に聞いた。
88. ロケットスタート、パラパラまんがコミュニティ「flipbook.in（フリップブックイン）」を公開:ニュース - CNET Japan
    ロケットスタートは、ユーザーが1コマずつ絵を描いてパラパラまんがを作成することのできるサービス、「flipbook.in（フリップブックイン）」のベータ版を公開した。
89. 迷惑メール規制法 海外発のメールも摘発対象に:ニュース - CNET Japan
    総務省がまとめた、迷惑メールを規制する「特定電子メール送信適正化法」の改正案の内容が明らかになった。近く、国会に提出され、2008年中にも施行される。同法改正後の罰則金額は最高で3000万円となる。
90. 「東京ユビキタス計画・銀座」体験レポート、未来の銀ブラスタイルとは？:ニュース - CNET Japan
    日本を代表する繁華街、銀座。ここでいま東京によるユビキタス社会の実現に向けたプロジェクト「東京ユビキタス計画・銀座」が進行中だ。そこで同プロジェクトの体験ツアーに潜入してみた。
91. グーグル、新しい「Android SDK」をリリース:ニュース - CNET Japan
    グーグルは米国時間2月13日、モバイルオープン開発プラットフォーム「Android」用ソフトウェアデベロッパーキット（SDK）の新バージョンを発表した。
92. 早大、Yahoo!メール Academic Editionを導入--学生・教職員7万人、卒業生にも:ニュース - CNET Japan
    ヤフーは、早稲田大学が教育機関向けウェブメールサービス「Yahoo!メール Academic Edition」を導入することが決定したと発表した。2008年度中に約7万人に提供し、50万人以上の卒業生にもメールアドレスを配布する。
93. So-netのSNS作成サービス「SNSを作ろう！」がソフトバンク携帯電話に対応:モバイルチャンネル - CNET Japan
    ソネットエンタテインメントは、ソフトバンクモバイルの公式サイトで、SNS作成サービス「SNSを作ろう！」を開始した。
94. 2007年SNSサイト訪問者数は前年比145％の2129万人--VRIが発表:マーケティング - CNET Japan
95. ビデオリサーチインタラクティブが発表したSNS、ブログ、動画共有サイトの視聴動向によると、2007年1年間のSNSサイト訪問者数は前年対比145％の2129万人だったことが分かった。
96. 新版「Yahoo!プロフィール」公開、ソーシャルグラフの牽引役となるか:マーケティング - CNET Japan
    ヤフーはSNS「Yahoo! Days」と従来のYahoo!ID保持者のプロフィールを統合した新サービス「Yahoo!プロフィール」を公開した。将来的にはAPIを公開し、外部の開発者がYahoo! JAPAN内のユーザーデータを利用して、自由にサービスを開発できるようにする予定だという。
97. 凸版印刷、印刷物上の画像が立ち上がる「ステレオ印刷ポップアップ3D」:ニュース - CNET Japan
    凸版印刷は、特殊な眼鏡などを使わずに印刷物上の画像が立ち上がって見える「ステレオ印刷ポップアップ3D」を開発し、2月13日より発売する。
98. ＮＴＴ ドアノブ触るだけで認証 ４月にも「人体通信」商用化:ニュース - CNET Japan
    ＮＴＴは１２日、人の皮膚の表面などに交流電気信号を流してデータ通信を行う「人体表面電界通信システム」（人体通信）を４月にも商用化する方針を明らかにした。同システムの実用化は世界でも初めて。
99. 自動車保険の情報収集は口コミ・ウェブサイト中心--特約について理解している人は約7割:リサーチ - CNET Japan
    自動車保険の不払い問題を受け、自動車保険の特約を削減する方向にある中、自動車保険の情報収集は口コミ・ウェブサイト中心であることがわかった。また、特約について理解している人は約7割にとどまった。今後はわかりやすい商品や保険を販売する人の説明の徹底が求められる。
100. ウェブ系メディアへの利用意向高まる--ヤフーバリューインサイト調べ:マーケティング - CNET Japan
     ヤフーバリューインサイトが実施した情報メディアに関する調査によると、前回の調査と比較して新聞やテレビなどが利用度、信用度ともに低下している中、ウェブ系メディアは利用度や利用意向で高い傾向があることが分かった。
101. 2008年の通信業界予測レポート発表--デロイト トウシュ トーマツ:ニュース - CNET Japan
     デロイト トウシュ トーマツのTMTグループが発表した通信業界予測レポートによると、2008年にはデジタル通信が多量化し、これまで以上に生活に欠かせないものになるという。
102. 携帯のフィルタリングサービス調査、「怖い体験」は約3割に--ネットエイジア:マーケティング - CNET Japan
     ネットエイジアが実施した携帯電話フィルタリングサービスの調査結果によると、携帯電話を利用している中で嫌な思いや怖い思いをしたことがある人は約3割に上ることが分かった。
103. GREE、400万会員を突破--サイト内監視強化へパトロールセンターを設置:モバイルチャンネル - CNET Japan
     グリーは2月29日、同社の運営するソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「GREE」の会員数が400万人を突破したと発表した。1月の純増数が40万人を超え、右肩上がりで会員数が伸びているという。
104. ニュースやエンタメ情報、あなたはどんな媒体で見ていますか？:コラム - CNET Japan
     新聞や雑誌など、活字離れが進んでいると言われ、インターネットで多くの情報が無料で手に入る時代となっています。そこで今回は、みなさんがどんな媒体でニュースやエンタテインメント情報を入手しているのかを調査しました。
105. はてなマップ、はてなリングがサービス終了へ--既存サービスを見直し:ニュース - CNET Japan
     はてなは、Google Mapsに写真などを掲載できる「はてなマップ」と、ブログをつなげる「はてなリング」の2つのサービスを終了すると発表した。既存サービスを見直し、成長事業に経営資源を集中する。
106. ネット犯罪、児童買春・ポルノ摘発は減少、出会い系は大幅増--警察庁まとめ:ニュース - CNET Japan
     警察庁がまとめた2007年の少年犯罪調査によると、児童買春で摘発された1347件のうち、出会い系サイトをきっかけとしたものは679件で前年から減少した一方、「出会い系サイト規制法」に違反した事件は122件となり、前年比約60％増となった。
107. 2007年の携帯電話販売台数、世界で10億台を突破--米調査:モバイルチャンネル - CNET Japan
     市場調査会社ガートナーが米国時間2月27日に発表したデータによると、2007年における携帯電話の販売台数は10億台を突破したという。
108. Google Social Graph APIを徹底解剖:マーケティング - CNET Japan
     Googleは世界中の様々なページをインデックスしている。通常は、各ページのテキストをインデックス化して、検索エンジンとしてそのデータを活用しているが、Social Graph APIは、これらのページのXFNもしくはFOAF情報をインデックスし、整形して出力する。
109. 0AB～J-IP電話の加入者数が前年比で2倍に--総務省調査:ニュース - CNET Japan
     2007年12月末時点における、電気通信サービスの加入契約数を総務省がまとめた。050番号のIP電話が減少する一方で、0AB～J方式のIP電話が前年の倍増したことなどがわかった。
110. マイクロソフトの次期社長にCOOの樋口泰行氏:ニュース - CNET Japan
     UPDATEマイクロソフトは、次期社長に現在代表執行役 兼 COOを務める樋口泰行氏が就任すると発表した。

やっていることは、新聞の切り抜きを日曜日にせっせと作っているお父さんと変わらないですが、意外とこうしたことって大切なんですよね。それから、1000件以上の記事の中から抽出する作業は、休みの日にしかできないですけど。

コミュニケーションを軸としたマーケティング戦略を設計していくにあたって、最も重要なことは、どれだけ、具体的に利用状況をイメージできるかです。

これは、新商品の開発にも通じずる部分はあるわけですが、どん人が、どんなときに、どんな場所で、どんなふうに何をどうするのか？いわゆる5W1Hと言われるマーケティングの基本ですが、それをストーリー立てることによって、概要が見えてきます。

しかし、その際に重要なことは、調査・分析です。一番いいのは、実際に使ってほしい人が集まる所に行ってそこにいる人たちから話を聞くことだと思います。フィールドワークよばれる社会学的手法ですが、たぶんこれが一番手っ取り早いのではないでしょうか。

ただ、ここで求められるのは、文書作成の能力や分析能力などではなく、コミュニケーション能力です。コミュニケーション能力が高ければ、より深い情報を得ることができますが、低いと表面的な部分しか見えてきません。どれだけ仲良くなったかによって話してくれる内容もおんずと違ってきます。

そこで生活しているひとと、調査のため3日だけ滞在した人とでは、話す内容は違います。これについて具体例をあえて提示する必要はないと思います。

その昔、EQという言葉がもてはやされたこともありましたが、科学的弁証法で人の心を説明するには無理がありますし、もっと単純なのです。

好きか嫌いか。

ただそれだけです。感情とは動物的本能に近いとも言われれますが、人間もまた動物であり、そこに違いはありません。ただし、理性があるから人間ともいえます。

究極のコミュニケーションの一つにSEXが挙げられますが、人間同士がコミュニケーションをとるときに必要なのは、理性ではなく、感情だといえるのは、このことからも理解できます。

コミュニケーションを軸としたマーケティング戦略というのは、ユーザーから好かれるように努力することです。たとえば、気になる人がいたとしたら、あなたはその人から好かれるためにどんなことをしますか？まず、その相手のことをもっとよく知ることから始めると思います。そして、相手の趣味趣向を理解し、相手が喜ぶようなことをしてあげるはずです。そうすることによって、相手もこちらのことをもっと好きになってくれます。

クリエイティブ・ディレクターの佐藤尚之氏の著書「明日の広告 変化した消費者とコミュニケーションする方法 (アスキー新書 045) (アスキー新書 45)」の中で、広告とは消費者にラブレターを渡すことだと言っています。これは、広告畑に20年以上いる人の言葉で、真実です。また、コミュニケーションを重要とし、コミュニケーション・デザインという言葉によって、戦略設計が説明してあります。広告業界にいる人たちにはぜひ読んでほしい一冊です。

• そんなこと言っても、そんな簡単に状況は変わらないよ。
• まだまだ、マスメディアは強いし。ネットにとって代わることはないんじゃないか？
• アクセス1日10万だとしても視聴率にすれば、0.01%ぐらいでしょ。まだまだTVだけで行けるでしょ。

などと思っている人は、ぜひ電通が出した「2007年（平成19年）日本の広告費」を見てほしいです。

ブログやSNSなどがメディアとして確立し始めた現状において、今まさに見直されているのが、コミュニケーションについてだと思います。

そもそも、広告・宣伝活動自体が企業と消費者とのコミュニケーションであるはずなのですが、今の消費者には見向きもされなくなっています。

理由は一つ、消費者同士でのコミュニケーションがより強固なものになっため、特にマスコミが一方的に発信する情報に価値を見出さなくなってしまったからです。

マルコ式でも依然触れましたが、バズ・マーケティングや口コミといったコミュニケーションが主流になってきていることは事実ですし、そうした事実からも上記のことは説明できます。

では、今までのマスメディアは利用価値がなくなってしまったのか？これからはネットだけが生き残るのか？

実は、そんなことはありません。

もともと消費者とのコミュニケーションは、マスメディアがずっと行ってきているわけですから、一日の長があります。ネットがコミュニケーションメディアとして確立されたのはつい最近の話で、まだまだそのノウハウは蓄積されていません。

しかし、4マスと言われるTV、ラジオ、雑誌、新聞の関係者は従来の手法にまだこだわり続けているため、新しいコミュニケーションについていっていないだけなのです。

広告営業が、まず考えることは、自分の売上、埋めるべき広告枠の数であり、ユーザー本位ではありません。しかし、それが仕事である以上その人に課せられたノルマです。そうした体制がすでに古いのです。

消費者同士がコミュニケーションをとれる時代において、企業本位、言い換えるならば自分本位のコミュニケーションではだれも見てくれないばかりか、ネット上でたたかれるのが関の山です。

高度経済成長が終わりを告げ、大量生産、大量消費という時代ではなくなってしまいました。そうした時代では多いことや大きいことはすべてではなく、本物が志向される時代なのです。ですから、本物だけが生き残るわけです。

本物と言っても、どういったものが本物なのか定義付けなければわかりません。人それぞれにとって本物のとらえ方は違うわけですから。

ここでいう本物とは、「多くの人が喜べるもの」を指します。人それぞれ価値観が違うわけですが、それでもなお、多くの人から喜ばれるものは存在します。逆に、他の人が喜んでいる者に対して何も感じない人は、感性が足りません。いうなれば、その人の問題です。

商品購入時において80%以上の人がインターネットを参考するという統計結果あります。これは事実です。他の人も買っているから、自分も買うというのではなく、ほかの人が喜んでいるから、自分も喜べると考え購入するわけです。

今や、生活必需品は出そろっており、いまさら必要なものなどほとんどありません。また、少子高齢社会になっているため、今後はより利用者が減っていくことは予想されています。今の購買活動は、その商品がほしいというわけではなく、その商品を使ってどんなことができるかが重要なのです。

ダイエット商品が売れるのも、その商品を使って痩せてることをイメージするから買ってしまうのです。ダイエットするなら、摂取量を減らすか、消費量を増やすかすればいいだけの話で、そんなことは誰でも知っています。しかし、ダイエット商品が売れるわけです。今の生活をしつつ、手軽に痩せられると考えてしまうからです。

今の時代、広告・宣伝は商品を買ってもらうことにポイントを置いてはだめです。その企業や商品、サービスと利用者がいかに付き合っていくか（コミュニケーションをとるか）がポイントなのです。

こんなことは、マスメディアを扱っている人たちにとって当たり前のことなのですが、実はその当たり前のことができていないことに彼らは気づいていません。

もう一度、よくコミュニケーションについて考えていくことが必要だと思います。

最近、コンサルティング脳を少し鍛えておかなければならないような案件があるため、戦略について久しぶりにいろいろと調べていました。

法則や方法論などはたくさんありますが、適したものであるかは別です。

私が考える戦略の中で最も重要なのは「テンポとタイミング」です。

適した時に適した場所で適した人たちに適したものをテンポ良く与える。

一言でいえば、こんな感じなります。

適したときというのは、会社の規模の大きさや財務状況などです。適した場所というのは、いわゆるエリア（地域）です。適した人たちというのは、年齢や性別によって異なります。適したものとは、商品やサービスのことを指しています。

この考え方の原点は、以前小売業に携わっていた時に、某有名百貨店のフロアマネージャー（今はバイヤーをしていると聞きました）人から教えてもらった「なぜなぜマーケティング」というものがあります。

簡単にいえば、徹底的に、売れる理由を考えつくすということなのですが、5W1Hのフレームワークに当てはめるとかなり的確に見えてくるのです。そして、上記のような考え方が生まれました。

すでに存在している優良な戦略も、このテンポとタイミングを外すとまったく無意味になってしまうことがあります。

とくにそれは、ランチェスター戦略における弱者と強者の考え方が当てはまります。

企業規模が大きければ強者と言え、小さければ弱者と言えるのでれば、問題はそれほど複雑ではないかもしれませんが、実際はより複雑です。

規模が小さくても、強者の戦略を取らなければならない場合もありますし、逆に規模が大きくても強者の戦略を取らなければならない場合もあります。

なぜそうしたことが必要かというと、イノベーションのジレンマという問題がそこには存在するからです。

ハーバード・ビジネス・スクールの教授であるクレイトン・クリステンセンのベストセラー著書『イノベーションのジレンマ』（翔泳社刊）の中において、常に高品質の製品やサービスを提供し、優良な経営を行なっている業界トップの優良企業が、破壊的イノベーションを前にしてトップの座を受け渡してしまうのは何故かという謎を解明したことによって、優良企業でも弱者の戦略を必要とする場面が存在することが明らかになったのです。

特に、ランチェスター戦略は、軍事戦略をマーケティングに落とし込んだものですので、ビジネスにおいては、弱者と強者という区分がまったく安定的なものではないのです。戦場においてなら戦況は相手との力関係に左右されることが多いでしょうが、ビジネスにおいては戦いの場である市場自体が変化してしまうからです。自社が参入する市場そのものが突然縮小してしまえば、それまでどんなに市場における強者として君臨していた企業でも途端に弱者となってしまいます。

以上のことを踏まえて、弱者と強者の基本戦略を見てみます。

弱者の基本戦略
差別化戦略

1. スキマ市場を狙う
2. 競合の少ない市場を狙う
3. 直接的コミュニケーション（接客・営業）で戦う
4. ターゲットを決めて重点化する
5. 奥の手は必ず持つ。奥の手がばれたらさらに奥の手を持つ

強者の基本戦略
成功モデルをただちに追随するミート戦略

1. 大きな市場を狙う
2. 既存市場でのシェアを拡大する
3. 間接コミュニケーション（広告）を利用して戦う
4. 確立を重点化する
5. すべてのものを総動員して戦う

上記の戦略が最適に作用したとき、初めて戦略として価値もあるのではないでしょうか。

それを見極める上で最も重要なのは市場分析だと私は考えています。

参考文献：

小さな会社・儲けのルール—ランチェスター経営7つの成功戦略 (単行本)

小さな会社★集客のルール ランチェスター経営 ホームページ成功戦略 (単行本)

小さな会社★NO.1のルール ランチェスター経営1位作りの成功戦略 (単行本)

ランチェスター弱者必勝の戦略—強者に勝つ15の原則 (サンマーク文庫)

ランチェスター法則のすごさ—今よみがえる必勝の戦略

イノベーションのジレンマ—技術革新が巨大企業を滅ぼすとき (Harvard business school press)

イノベーションのジレンマ—技術革新が巨大企業を滅ぼすとき

Goolgeでランチェスターを検索2008.03.08

たまに早く帰ってきた時ぐらい、ブログをガシガシ書いてみるのもいいかもしれないと思い、本日3本目...です。

私のネタ帳CNET Japanに面白い記事が掲載されていたので、備忘録がてら転載します。。。

http://japan.cnet.com/marketing/omniture/story/0,3800081276,20361679,00.htm

　ブログ、SNS、RSS、動画配信...Web 2.0時代と呼ばれる昨今、新しい技術が続々とインターネットマーケティングの世界に登場している。

　我々コンサルタントが提唱している「効果的なウェブ解析の5ステップ」のうち、5つ目のステップに"Innovate（革新する）"がある。

効果的なウェブ解析の5ステップ

　これは何かと言うと、インターネットマーケッターは、新しい技術の中から自社のビジネスに合ったものを積極的に取り入れることに挑戦することにより、収益拡大・コスト削減などビジネスに多大なインパクトをもたらすことができるというものだ。

　ただし、ここで勘違いしていただきたくないのが、インターネットマーケッターは新しい技術が出るたびに単純に飛びつけば良いというのではなく、コスト・収益性などそれに伴う"リスク"を最小限に抑える必要があるということだ。すなわち、新しい技術導入には、都度その効果測定が重要になってくるのである。

　そこで今回は、Web 2.0と呼ばれる技術の効果測定について、お話をしたいと思う。

Web2.0ツールの効果測定

　Web 2.0ツールともなると、ログサーバーに残るデータだけでは分析できないものも出てくる。そこで、ここでは「タグ型」と呼ばれるウェブサイトにJavascriptを埋め込んで測定するウェブ解析手法での測定を前提に下記2つの効果測定方法についてお話したいと思う。

• ブログ
• 動画配信

　まず、「ブログ」の効果測定を行う際には、そのブログが「ビジネスブログ（企業担当者やメディアの記者などが書くブログ）」なのか、「ユーザー参加型ブログ」なのかによって、ビジネスゴールが異なってくる。

　ビジネスブログの場合、SEOによる流入を増やす事が目的のひとつとなるが、誘導した訪問者がブログを読むだけに完結させることがゴールではない。ブログは訪問者のコンタクトポイントのひとつであり、この流入元がウェブサイトで設定したゴール、例えば資料請求や商品購入などにどれだけ貢献したかを測定する必要がある。

　それでは、効果指標によりどのようにブログの最適化を行うことができるのか。ひとつに、ブログの「トピック」や「タイトルのキーワード」別の最適化がある。これは、ブログの投稿した記事ごとにコンバージョンを測定し、コンバージョンの高かった投稿のトピックやタイトルに使われたキーワードを特定する。そして、これらの効果的なトピックやキーワードを戦略的にブログの投稿に取り入れていくことにより、ブログからの流入の質を高めていくという方法だ。

　一方、ユーザー参加型ブログの場合は、ユーザーブログへの広告掲載による広告収入が目的の場合やユーザーの商品/サービスレビューなどによる口コミ効果を目的としている場合が多いが、いずれもブログ更新頻度によるページビューの向上や、新規のブログ参加者向上、またお気に入りなどによる読者の増大などが、ビジネスゴールになってくる。これらのビジネスゴールに基づいたKPIを設定し、それらの指標を見ながらユーザーへの利用促進プロモーションなどを策定していくことが、ユーザー参加型ブログの最適化方法のひとつとなる。

　ブログ効果測定の代表的なKPI

• PV
• 訪問者数
• 月間ユニークユーザー数
• ブログ滞在時間
• 1訪問あたりのPV
• コンバージョン率

次に動画配信の効果測定についてみてみよう。動画配信を行うウェブサイトのビジネスゴールは大きく分けて2つに分類できる。ひとつは、無料でドラマなどのコンテンツを提供する代わりに、コンテンツの合間にテレビCMのような広告を挿入することによる、広告収益をゴールとしているもの。もうひとつは、訪問者に動画を見てもらうことにより、商品/サービス理解やブランド認知を促進させるものである。

　動画の効果測定で重要なのが、閲覧状況を把握することだ。例えば、長い動画配信の場合は、配信完了時を100％としたときに、配信状況を25％、50％、75％と小さなゴールを設定し、動画毎に配信完了率を測定する。それぞれ、25％、50％、75％、100％に達したときが、コンバージョンという訳だ。あるいは、単純に平均の閲覧時間を測定してもよい。

　それでは、これらの効果指標により、どのような最適化を行うことができるのか。広告収益モデルの場合は、訪問者の閲覧レベルを理解することにより、広告インプレッションが最大化できるよう、広告の露出頻度を最適化することができる。商品/サービス理解、ブランド認知の場合は、コンテンツを最後まで見てもらうことが重要なので、訪問者の興味が持続する時間内に、コンテンツの長さを調整する、という最適化を行うことができる。

　動画配信効果測定の代表的なKPI

• 動画閲覧数
• 動画の配信完了度（25％、50％、75％）
• 動画完了率（完了数÷スタート数×100）
• 1訪問者あたりの閲覧時間（秒、分）

動画配信の効果測定事例

　それでは、インターネットマーケティング担当者は、どのような局面で実際にビジネスの意思決定を行っているのか、オムニチュアの米国本社の事例をご紹介しよう。

　オムニチュアは企業向けのウェブ解析やオンラインビジネス最適化のツールを提供しているので、ウェブサイトの目的は質の高いリード（見込み客）を獲得することである。多くのBtoB企業が行うように、オムニチュアも動画配信やホワイトペーパーなど商品や業界トレンドの理解促進のためのオファー（*）をキャンペーン毎に提供していた。

　あるキャンペーンで、インターネットマーケティングの責任者のマイケルは、オファーの内容は同じでも、ホワイトペーパーのダウンロードとウェビナー（ウェブ+セミナーの造語）の形式の違いによる効果をA/Bテストで測定することにした。

オファーのA/Bテスト

　結果、リードの獲得数は、ホワイトペーパーのダウンロードのほうがウェビナーよりも42％ほど多いという結果になった。ここで単純に考えると、ホワイトペーパーのダウンロードのほうがKPIが高いので、より効果的という判断を下しそうになるのだが、マイケルは他の重要なKPIの比較も怠らなかった。

　ウェブ上で完結するリード獲得というゴールだけではなく、最も重要なビジネスゴールである「契約を締結する」というゴールまでをKPIとして設定したのである。すると、ウェビナーのほうがホワイトペーパーのダウンロードよりも商談に至る確率が155％高く、契約率も80％高く、1契約あたりの金額が2倍も高いことが分かった。

　というわけで、この数ヶ月間でオムニチュアの米国サイトの戦略は、ホワイトペーパー形式のものから、ウェビナー形式のものに大きくシフトしたのである。

＃＃

　今回ご紹介したオムニチュア米国本社のマーケティング事例は、「クローズドループ」と呼ばれる、ウェブ解析のデータに外部データ（このケースではCRMデータ）を自動的に関連づけて分析を行うマーケティング手法で、第一回でご紹介したウェブ解析の成熟度で言うと、Step3にあたるものだ。このクローズドループのアドバンス手法に関しては、いつか機会があればご紹介したい手法のひとつである。

　*オファー：ダイレクトマーケティングにおいて、見込客の申し込みや購入を促進するために提供するもの。BtoCでは豪華賞品のあたるプレゼントキャンペーンや、送料無料キャンペーン、BtoBでは無料トライアルや業界レポートの提供などがある。

著者

米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併し、アフィリエイトシステムの開発企画やマーケティングマネージャーを務める。2007年1月よりオムニチュア株式会社に参加。日本初のベスト・プラクティス・コンサルタントとして米国でのノウハウを、日本のお客様のニーズに合わせ提供している。

著書:『オンライン・マーケティング＆ネット広告 HANDBOOK』

消費者の購買活動において、AIDOMA（アイドマ）だとかAISAS（アイサス）だとかいろいろと言われていますが、そのどちらの場合も、初めの段階は同じ「Attention（注意）→Interest（興味）」です。

この共通性については、あまり語られておらず、どちらかというとそれ以降の違いについてのみ議論がなされているように感じます。（私の勉強不足なのかもしれませんが）

ただ、この共通性を見出した背景には、動機付けという部分を考慮した結果であることはタイトルが示すとおりです。

一般的にmotivation（モチベーション）とは、心理学や人事の分野でよく多用される言葉です。特に従業員に対して「彼は仕事に対するモチベーションがすごく高い」などと使ったりします。

モチベーション（motivation）とは、意欲の源になる「動機」を意味します。例えば、ある人が「仕事を頑張りたい」という意欲を持っているとすると、その意欲の源になる「彼女にモテるから」「お金がもらえるから」などの動機付けこそが、まさにモチベーションということになります。もっとも一般には、動機の結果として現れる意欲（＝仕事を頑張りたいという気持ち）の方を、モチベーションと表現しているようです。

このようにおもに仕事の面について使われる言葉ではありますが、動機付けという意味合いでは、マーケティングの分野でも利用できるのではないかと考えました。

そんなことを考えているのは、誰もいないだろう・・・と思ったのですが、調べてみると同じようなことを考え、すでにサービスを提供している会社（Motivation Marketing Inc.）があります。

しかし、よく見てみるとそれほど深いところまでは書いていません。特にmotivation marketingの理論的な部分には特に触れていません。いわゆる企業秘密なのかもしれませんが。。。

私が考える、motivation marketingとは、全ての購買活動に対して共通してみられる人間的感情（この場合は購買意欲）を分析し、販促活動に応用することを指します。

はたしてそんなことができるのだろうか？という人もいるかもしれません。現段階では、あくまでも理論を形作ることが先決で、手法については試行錯誤しながら形作るしかないと思います。

ようするに、ちょっといいことひらめいた！程度なのです。

今の世の中、日用品をはじめとして必要なものはすべてそろっていることが当たり前です。人がものを購入する動機は、生活の利便性向上とういうよりも嗜好性の高いものへと移り変わってきています。

とすれば、よりそのものを買うことに対する動機付けをどうするか？に焦点を合わせなければならない時代になってきているのではないでしょうか？

購買に対する動機付けは、それまで売れる要素のなかったものが爆発的に売れる可能性を説明できます。

その例として、ニコニコ動画におけるボーカロイド（初音ミク）ソフトの購買行動です。

初音ミクの爆発的な大ヒットは、AIDOMA（アイドマ）とも言えますし、AISAS（アイサス）とも言えます。そのどちらでもないといえば、そうかもしれません。しかし、共通しているのは、その商品に対してニコニコ動画を見たユーザが高いモチベーションを得たことは確かです。自分も、オリジナル曲などをミク歌わせてみたい。。。などと思うヲタクが大勢いたわけです。（なぜなら私もヲタクだから気持ちはよくわかります）

何で買ったのか？

...だって、ほしかったんだもん。。。

これこそが、購買行動に対してモチベーションが大きく影響していることをよくあらわしたやり取りだと思います。

そして、なぜほしかったのか？を追求していけば、ある程度どのようなモチベーションかを特定できるのではないでしょうか。

その特定されたモチベーションは、どのような商品に有効か？どんな人たちはどのような購買モチベーションをもっているのか？を体系だてれば、新しいマーケティングの領域が開けてきます。

≪調査結果サマリー≫

• Yahoo!JAPANユーザーと比較して、Googleユーザーの方が情報探求性が高いユーザーの比率が高い
• Yahoo!JAPANとGoogleを普段利用しているユーザーの半数程度が1日3〜4回以上検索サービスを利用
• 利用目的に応じた検索サービスの使い分けをしているユーザー比率は約33％と1年前と変化なし
• Yahoo!JAPANユーザーと比較してGoogleユーザーの方が目的に応じて検索サービスを使い分けているユーザーの比率が高い

今回の調査対象は、16歳以上の男女500人。
男女比で均等割り付けを行い、年齢は以下のように割付を行った。
・T層（男女16〜19歳）：80人。
・F1、F2、M1、M2層：それぞれ75人。
・F3、M3層：それぞれ60人。

Q1. Yahoo!JAPANユーザーとGoogleユーザーの世帯収入別構成比（単一回答）
　Yahoo!JAPANとGoogleを最もよく利用するユーザーを世帯年収別に比較したところ、Googleユーザーの方が世帯年収が高いユーザーが高い比率で存在することがわかった。

　本記事には掲載していないが、Yahoo!JAPANとGoogleユーザーの年齢別構成比において、比較的Googleの方が年齢の高いユーザーの比率が約7.6％多かった。Q1の世帯年収構成比の違いの原因の1つに、この年齢構成比の違いもあるのかもしれない。

Q2.　Yahoo!JAPANユーザーとGoogleユーザーの情報探求性構成比
　GoogleユーザーはYahoo!JAPANユーザーと比較して、情報探求性が高いユーザーが高い比率で存在することがわかった。

■情報探求性
　川上・電通メディア社会プロジェクト（1999）の「ネットワーク人間尺度」、高比良ら（2001）の「情報活用実践尺度」を参考に、情報に対する探求 性と情報を得る際にどのような情報源を用いるかを測定する尺度を作成した。各項目について、「1、全く当てはまらない」「2、当てはまらない」「3、どち らでもない」「4、当てはまる」「5、全く当てはまる」の5件で回答を求めた。たとえば、「興味を持った事柄について調べるときは積極的に人に聞く」など の項目を用意した。これらの項目で情報探求性により1〜5の点数を付け、ユーザーそれぞれに点数を付けた。このユーザーの点数を情報探求性の低い順に5つ のグループを均等人数で作った。その5グループを情報探求性の低い順に「1〜5」というグループ名を付けた。

　Yahoo!JAPANユーザーと比較して、Googleユーザーの情報探求性の高いユーザーの構成比の高さは、第6回検索サービスに関する調査（上）で明らかにしたように、研究・開発職や経営者など情報探求性が高いと考えられる職種が比較的多いことなども原因の1つと考えられる。

Q3. Yahoo!JAPANユーザーとGoogleユーザーの利用回数構成比
　Yahoo!JAPANとGoogleを普段利用しているユーザーの半数程度が1日に3〜4回以上検索することがわかった。また、Yahoo!JAPANユーザーはGoogleユーザーと比較して、検索サービスの利用回数が多いユーザーの比率が高いことがわかった。

Q4-1. 利用目的に応じた検索サービスの使い分け（単一回答）
　約33％のユーザーが利用目的に応じて検索サービスを使い分けていることがわかった。

　この結果は、約1年前に行った第3回検索サービス利用調査結果と比較して、ほぼ変化のない結果となった。これらのことから、半数以上のユーザーが一度使い慣れた検索サービスを使い続けるというのが傾向であることがわかった。

Q4-2. Yahoo!とGoogleを最も利用しているユーザー別における、検索サービスの使い分けの構成比（単一回答）
　Yahoo!JAPANユーザーと比較すると、Googleユーザーの方が検索サービスを利用目的に応じて使い分ける傾向があることがわかった。

　このQ4-2の結果の原因はさまざまなことが考えられる。たとえば、GoogleユーザーがYahoo!JAPANのコンテンツの豊富さに魅了さ れYahoo!JAPANを利用するケースや動画専門の検索サービスサイトを利用するケースなどが考えられるのではないだろうか。

　次回は、検索サービスの利用実態（検索ジャンルなど）について調査したい。

本調査は、業界の全般的な調査となっております。
あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、 リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

サンプル数　　：500
調査期間　　　：2007年10月17日〜2007年10月20日
調査方法　　　：インターネットリサーチ
調査機関　　　：ボーダーズ
対象者　　 　　：16歳以上の男女
割付　　　　　　：男女50％の均等割付

本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
アンケート回収データ・クロス集計サービス・レポートは有料にてご購入いただけます。
調査や有料サービスをご検討の方はお気軽にお問合わせください。

最近登録した面白いサイトのご紹介です。

いろいろな自分をまとめて表現できるプロフィールサービスという名目ですが、 それ以上に自分が質問できるというサービスはかなりＧｏｏdです。

本当にくだらない質問から、これって、商品開発に役立つんじゃないの？的な質問までかなりの数があります。

ちょっと気になった質問をいくつか・・・

mixiってどんな存在？

携帯電話のキャリアは？

パソコンとケータイ、どっちが大事？

パソコンで利用しているメインのブラウザは何ですか？

こんな感じで、面白し質問も結構あります。

また、この質問の結果をブログにそのままはることも可能です。

以外とこのありそうでないような機能は特質すべきものです。

もしよかったら皆さんも使ってみてはいかがでしょうか？

SEOやSEMといったサイトのアクセスアップのための手法によって、良質でもないサイトが上位表示されるようになってから、 久しいですが、そうした小手先のテクニックによらない手法があります。

ソーシャルメディアオプティマイゼーション（SMO）と呼ばれるこの手法は、その名の通り、 影響力のあるメディアに対して最適化を行う手法です。

ポイントは、２つあります。

一つ目は、良質なコンテンツを用意する事。

二つ目は、タグをつける事。

たったこれだけです。

このSMOの目的は、ブログやSNS、ソーシャルブックマークなどからの登録を目的としています。
ブログやSNSの場合は、トラックバックやRSSのタグを用意し、ソーシャルブックマークには、それ用のタグを用意します。

どんな物があるのかを一覧で用意しました。

 RSSリーダーで購読する

マルコ式ネット白書でも、タグが登録できるようになっています（文字ですが）

スタンフォード大学の社会学者Everett M. Rogers教授が提唱しているイノベーションの普及についての学説 「イノベーター理論」というものがあります。

ここでは、イノベーションに取り入れる順番に５つのグループに分類しています。

1. イノベーター（Innovators）
   革新者と呼ばれ、冒険心にあふれ、新しいものを進んで採用する人たちの事です。これらの人は、市場に2.5%存在します。
   
2. アーリーアダプター（Early Adopters）
   初期採用者と呼ばれ、流行に敏感で、自ら情報収集を行い、その情報を見極める人たちです。オピニオンリーダーと呼ばれる事もあります。 市場には13.5%存在します。
   
3. アーリーマジョリティ（Early Majority）
   前期追随者と呼ばれ、やや慎重ですが、平均より早く新しいものを取り入れ、ブリッジピープルとも呼ばれます。 市場の34.0%を占めます。
   
4. レイトマジョリティ（Late Majority）
   後期追随者と呼ばれ、どちらかと言えば懐疑的な人たちで、周囲が新しいものを取り入れるのを見てから追随する人たちをさします。 フォロワーズとも呼ばれます。アーリーマジョリティと同じ、市場の34.0%を占めます。
   
5. ラガード（Laggards）
   遅滞者とよばれ、最も保守的な人たちです。 流行や世の中の動きへの関心が薄く、イノベーションが伝統になるまで採用しない人たちです。市場では残りの16.0%に相当します。

この分類方法は、インターネットに関わる分野に置いてかなり正確に当てはまるように感じています。

実例を用いると、「電車男」のブームが最もわかりやすいと思います。元々は2ちゃんねるでの話ですが、 それを広めたのはブロッガーたちでした。
いわゆる口コミ効果がネット上でおこり、その波が大きくなるにつれ、他のメディアも注目するようになったのです。

イノベーターを2ちゃんねるとすると、ブロッガーたちは、アーリーアダプターとなり、雑誌やTVはアーリーマジョリティだったのです。 そしてインターネットと無縁の人たち（レイトマジョリティ）にも広まり、一大ブームになったのです。

同じような現象が、「脳内メーカー」 でもおこりつつあります。

ただ、流行という社会現象をイノベーションと呼んでしまうのは、いささか言い過ぎなので、 ここではあくまで流行という社会現象を解析する上で使用したにすぎないという事を断っておきます。

SWOT分析の手法などは、検索エンジンで調べればいくらでもわかりやすい情報が見つけられます。 細かい手法はあくまでもそちらに譲るとして、ここでは、その使い道と戦略の立て方について語っていきます。

「敵を知り、己を知らば百戦危うからず｡」という孫子（「謀攻篇」）の言葉があります。「敵を知り、己を知れば、 百回戦っても負けはしない」との文字どおりの意味となり、競合調査も重要ですが、 なによりも自社分析こそが百戦錬磨になるために必要だということです。

これは、2000年以上も前から語られてきたことではありますが、今だにこの法則は変わりません。これに付随して「克己」 という言葉もあります。これは、「己に克つ」こと言いますが、欧米でも似たような言葉で「素人はライバルに勝とうとするが、 プロは自分に克とうとする」というものもあります。
要するに、自分自身を良く知り、自分の弱さに打ち勝つことができれば、負けはしないということなのです。しかも、この考え方は、 時代や地理など関係なく万国共通です。

ただ、自分に打ち克つためには、まず自分のことをよく知らなければなりません。そして、自分のことをよく知ることができたとき、 自分の弱さというものも見えてくるのです。

ただし、自分の弱さを克服することは最終目標です。そこを足掛かりにしてしまうと先には進めません。

ではどうすればよいのか？まずは、自分の強みを伸ばすことです。欧米の教育に見られるやり方ですが、 子供にはまず自分の弱点を克服させるのではなく、長所を伸ばすことをします。そして、その子が自分で弱点を克服しようと決めたときはじめて、 その子の弱点は克服されます。

弱点とは、自分ではとても手に負えないものなのです。それを自尊心がないままに克服させようとすると決して克服などできず、 そればかりかその子はつぶれてしまいます。

まずは長所を伸ばし、そして弱点を克服させること。それこそが、最も重要なことです。

それらのことを踏まえた上で、SWOT分析を行ってみましょう。

自分自身に当てはめれば、それは自己分析を的確に行え自分のやるべきことが見えてきますが、それは、法人（会社） にとっても同じことなのです。

まずは、長所を発見し、それを伸ばし、自尊心が高まってから短所の克服に着手したほうがより的確に改善が行われます。

Yahoo!のオーバーチュアは、お金を払うと、見合ったキーワードを
策定してくれるサービスなどもありますが、Googleと併用するのであれば、
まず、Goolgeでのキーワード設定を行ってからのほうはやりやすいかもしれません。
というのも、Googleのアドワーズには、自動でキーワードを策定してくれる
プログラムがあります。
対象サイトのURLを入れるだけで、そのサイトで利用されている
キーワードを抜いてきて、かつGoogleの検索エンジン内での人気と照らし合わせ
てくれるからです。
Googleアドワーズメニュー：
キャンペーン管理；運用ツール
→キーワードツール
サイトに関連するキーワードを選択し、指示に従って必要事項を
入力すれば、自動的にサイトに関連するキーワードと人気度がひと目でわかります。
狙い目のキーワードとしては、検索ボリュームが高くて競合する広告主が少ない
ものです。
こうすることによって、低価格でかつ効果的にキャンペーンを行うことが可能です。
また、その結果をオーバーチュアにも反映し、キーワード選定の足がかりにする
と良いと思います。
ここまでは、サイト内キーワードによるSEMの簡単な手順でしたが、
実際のマーケティングを主体とした方法もあります。
まず、最も簡単なやり方としては、
売れている通常商品の上位5位をピックアップし、
その商品に対してキャンペーンをかけるというやり方です。
強みを伸ばすという意味ではこれは効果があり、最も簡単です。
とりあえず、最初は売れ筋商品だけに力を入れていく方が得策かと思います。

Yahoo!の検索エンジン対策には、Yahoo!のカテゴリに登録するとよいと一般的に言われています。

もちろん、それは正しいのですが、商用目的の場合、必ずビジネスエクスプレスを利用して\52,500支払わなければなりません。

これは、どんなインターネットのセミナーを聞いても、アクセスアップやSEO対策の参考書を読んでも、 集客の達人といわれるインターネットコンサルタントの方の話を聞いても、必ず言われていることで、いまや、 Yahoo!の検索エンジン対策では、常識と化しています。

むしろ、これを知らないこと自体、検索エンジン対策を行っていないに等しいわけです。

しかし、登録ごとに、\52,500とられていくの、結構忍びないです。

別に、お金を出してくれるのであれば、どちらでもよいのですが、自分の会社のサイトなどを立ち上げたときに、 ホームページの製作費用を出して、それ以外でも\52,500を登録だけで取られていくのは、いささかもったいない気もします。

そこで、思いついたのが、無料でYahoo!の検索エンジン対策はできないものか… ということです。

Yahoo!の検索エンジンには、お金を払えばいいというのが常識ですが、その常識を覆すことを思いつたわけです。

それは…

ページを1,000ページ作るってこと？

確かにそれもありますが、違います。

ドメインの取得年月と関係ある？

違います。

まず、Yahoo!ビジネスエクスプレスの審査基準を確認してください。

• 商用 （営利）目的のサイトである
• 会社概要、 運営元情報が記載されている
• サイトの内容や目的が明確である
• 十分なコンテンツが含まれている
• まだ、 Yahoo!カテゴリに登録されていないサイトである
• 独自のコンテンツが含まれている
• 日本語のページである
• ページが完成している
• サイトのデザイン、 ナビゲーションがわかりやすい
• 365日24時間体制で稼働している
• 不適切な内容が含まれていない
• Yahoo!ジオシティーズ、 Yahoo!ブログを利用していないサイトである
• 「特定商取引に関する法律」に基づく表示が必要となるサイト
• アダルト、 風俗営業に関するサイト
• 健康食品、 健康用品に関するサイト
• エステティックサロンに関するサイト
• スキンケアに関するサイト
• 育毛、 増毛に関するサイト
• ギャンブルに関するサイト
• 出会いの提供に関するサイト
• 探偵などを含む、 個人が対象の調査サービスに関するサイト
• 閲覧やサービス利用のためにログインIDやパスワードが必要となるサイト
• 特定のプラグインなどが必要となるサイト

あくまでも、Yahoo!ビジネスエクスプレスの審査基準ですが、これの内容以外のサイトであれば、無料で掲載可能です。しかし、 以下の要件は、一般のサイト登録にも十分当てはまるので、忘れないでください。

• サイトの内容や目的が明確である
• 十分なコンテンツが含まれている
• まだ、 Yahoo!カテゴリに登録されていないサイトである
• 独自のコンテンツが含まれている
• 日本語のページである
• ページが完成している
• サイトのデザイン、 ナビゲーションがわかりやすい
• 365日24時間体制で稼働している
• 不適切な内容が含まれていない
• Yahoo!ジオシティーズ、 Yahoo!ブログを利用していないサイトである

この要件を満たしており、ビジネスサイトではないサイトは、無料でカテゴリに掲載されるわけです。

…でも、会社概要のページなんかは、登録できないのでは？？？

もちろん、できません。

だって商用目的として考えられるわけですから。

じゃ、どうすんの？

会社やお店でブログを書いていますか？

ちなみに、それは、どんなブログですか？

どこのサービスを使っていますか？

条件を満たすサイトになっていますか？

ちなみに、マルコ式ネット白書は当初株式会社アサヒ印刷のサイト内にありました。

その後、Yahoo!カテゴリに登録するため分離して、独自ドメインを取得してあります。

http://search.yahoo.co.jp/search/dir?ei=UTF-8&p=%E3%83%9E%E3%83%AB%E3%82%B3%E5%BC%8F&fr=ush-jp_dir

また、それと並行してリンクポピュラリティーという話があります。

評価の高いサイトからリンクされると、そのサイト自体も高い評価を得る。

（これは、特にGoogleで顕著に見られるところですが）

特に、有名な以遠策エンジンほど、サイトの信用度という部分がかなり重要になってきます。

なぜなら、サイトの信用度が低いのに、検索結果で上位表示されていれば、 その検索エンジン自体の信用度の失墜につながる恐れがあるからです。

サイトの信用度＝検索エンジンの信用度

というわけです。

Yahoo!において、カテゴリに登録されいていれば、確実にサイトの信用度は上がります。

サイトの信用度の高いサイトから、リンクを張ってもらえるサイトは、その信用度も高いわけです。

最後なので、結論を言います。

1. Yahoo!カテゴリ即したテーマを選ぶ
2. 独自ドメインとレンタルサーバを取得（ドメインはここが一番安い。レンタルサーバはここが一番安い）
3. ブログサービスを入れる（MTが一番使いやすい）
4. 記事を10記事ぐらい書く
5. その後、カテゴリに一般として登録申請をかける
6. 通れば、OK
7. その後、必ず会社・店舗・ショップのリンクを入れておくこと。

もっと詳しく知りたい方は、ご連絡ください。

UNIQLOがYouTubeでPRを行っています。

http://www.youtube.com/profile?user=uniqlomixer

動画が簡単に公開できるようになったことによって、新しいコミュニケーションの形がまた生まれてきています。

今後、こうしたプロモーションは、積極的に多くの企業で行われていくことでしょう。

備忘録

最近、バイラルマーケティングと言う言葉を耳にする。
「何か新しいマーケティング手法なのか？」
と思っている人も多いのではないだろうか。

バイラルマーケティングとは？（viral marketing）
企業の商品やサービスを消費者に口コミで宣伝してもらい、利用者を広げるマーケティング戦略。「バイラル」は「感染的な」という意味で、 マーケティングの仕組みをウィルスの感染・増殖に例えている。詳しくは⇒ IT用語辞典 e-Words　バイラルマーケティングとは？
日本語にすると、「口コミマーケティング」のことですね。

例えば、Movable Typeもこのバイラルマーケティングで世界中に広まった商品の１つです。
Movable Typeは、誰もが無料で使えるブログツールとしてリリースされ、 瞬く間に世界シェアナンバー１のブログツールになりました。Movable Typeに付属するプラグインなども、 世界中の技術者のにより無料で配布されています。商用ライセンスが発売された、 今でも一部の個人利用ライセンスは無料で利用することができます。

「1次的バイラルマーケティング」
1次的バイラルマーケティングを行う、商品やサービスの特徴はそれ自体が知人を巻き込みやすい構造をしており、 利用者はサービスを利用するために積極的にサービスを紹介する傾向が強まるため、サービスを提供する企業が特に意識しなくても、 ユーザ間で勝手にバイラルマーケティング（口コミ）が発生する事が特徴です。

例えばコミュニケーションサイトや無料のレンタルブログ、無料ＳＮＳのYou Tube、 無料ゲームを提供しているハンゲームやShockwaveなどがこれに該当します。

「2次的バイラルマーケティング」
一般的な商品は、よほど優れた特徴が無い限り「口コミ」が発生することはありませんので、利用者からの紹介行動を誘発する 「お友達紹介キャンペーン」や「アフィリエイト」などを行います。

mixiなどのＳＮＳは、2次的バイラルマーケティングで成功している典型的な例と言えるでしょう。

そもそも、マーケティングとは何なのか？

米国マーケティング協会（AMA）によるマーケティングの定義とは、「マーケティングとは、 組織とステークホルダー（関与者）両者にとって有益となるよう、顧客に向けて「価値」を創造・伝達・提供したり、 顧客との関係性を構築したりするための、組織的な働きとその一連の過程である。（翻訳：鶴本氏）」いわゆる売買・物々交換に関係した幅広い概念の事である。

しかし、その究極的な目的は何かと言うと、経営学の大家ピーター・ドラッカーが述べた「セリング（販促等の活動） をなくすことである」という考え方が代表的であるとされています。

つまり、マーケティングの目的が「販促等の活動をなくすこと」であるなら、 バイラルマーケティングは究極のマーケティング戦略と言えるのではないでしょうか。

もちろん、当店もこのバイラルマーケティングの恩恵を受けています。
無料テンプレートの配布です。

あなたも、このバイラルマーケティングを活用してみませんか？
当店では、Movable Typeでコミュニケーションサイトや情報サイトを構築できるテンプレートがそろっています。又、 無料配布コンテンツが今すぐ手に入る「特攻ブログマーケティングセット」 などがございます。

Movable Type とバイラルマーケティング： 商用ＢＬＯＧ専門店

インターネットを使ったものを、ネットワークビジネスと思っている人も少なくないようですが、実際は総出はありません。

知ってるつもり？ネットワークビジネスの「基礎知識」

いわゆる口コミマーケティングも、このマルチレベルマーケティングです。ただ、言い方が違うだけです。考え方は一緒です。

MLMの仕組みを悪用した悪徳商法が横行したため、マルチ商法という悪名を授かってしまいましたが、今でもかなりこのマーケティング手法は使われています。

アフィリエイトやドロップシッッピングなどは、実はMLMが基本思想としてなければ生まれてこなかった仕組みだったりします。

それほど、MLMはポピュラーでありながら、あまり表には出てこないという側面も持っています。そもそも、資本力の小さい（もしくは広告宣伝費を圧縮する）会社にとって大々的に宣伝できずよい商品でありながら、全く売る事ができないと言う事があります。しかし、ネットワークビジネスのルートに乗せる事ができれば、単価期間のうちに世に送り出す事ができます。

そもそもマルチ商法が流行ったことも、この短期間のうちに世に送り出せるという側面があったためです。

それが、よい商品であれば、問題はないのですが、粗悪品を高値で買わされ、それに気がついたとき問題になります。
別に気がつかなければよいのでしょうが、粗悪品だとしても高い金を出して買ったものであれば、人に伝えたくなるのは人の性。他の人に自慢する訳です。自慢する事によって、他人より優越感を得られることに満足する事が、このマーケティングの恐ろしいところです。

しかし、自慢される側にとってはあまり気分のいい話ではありません。どこかしら、あら探しするのも人の性。

そうした人間関係の結果において瞬く間に、その商品の価値は下がり、満足度を大きく下回る結果を生む場合に、クレームとなり、それが悪徳商法という位置づけになってしまいます。

はじめから、そうした目的で販売している会社もあった訳なので、問題にもなった訳ですが。

しかし、インターネットが普及した現在に置いて、本物しか売れないという時代になっています。粗悪品や曰く付きの商品は、すぐにその情報が価格比較サイトもしくはそれに準ずるようなサイトに書き込みされ、検索すれば一発でどんな商品なのかが、わかります。

インターネットの世界においては、マルチ商法ができない訳です。

そうした状況を考えると、逆にインターネット上では、MLMがかなり効果的に行えるのではないか、という結論に至ります。

これは、私個人としての結論ですが、推論としてはかなりの効果を得られると予測されます。

理由は２つ、SNSのようなネットワークサービスが既に存在しているという事と、データベースを利用する事で容易にレベルを管理できるという事です。

また、ブログの存在も忘れてはなりません。既にアフィリエイトで成功している人たちの多くは、ディストリビュータだったりします。商品を愛用し、ブログで記事を書いて販売もかねてしまう。そして、トラックバックを利用する事によって、爆発的にそのネットワークを広げる事が可能になります。

そうした面からもインターネットとMLMの相性はとてもいい事がうかがえるはずです。

マルコ式では、サイトのアクセス数やコンバージョン率アップのためにさまざまな知識や情報を提案してきました。しかし、 インターネット・ECの知識を比較して陥る罠があるといいます。

1. 売上を伸ばそうとすると、どうしてもアクセス数を増やそうと考えがちですが、実際には、 成約率を上げることの方が有効である場合が多い。
   
2. アクセスが上がる反面、成約率が落ちる。
   実はこれはよくある話です。
   
3. ECサイトの売上＝アクセス数×成約率×平均客単価
   ※足し算ではなく、掛け算であることに注目！
   
4. はじめに一定のアクセス数に達したら、成約率を上げることに重きを置く。
   
5. 成約率が目標値に達したら、またアクセス数対策へ、アクセス数が目標値に達したら、また成約率対策へ。

この繰り返しで、ある程度は売上は上がります！

しかし、ここで忘れてならないのが、平均客単価です。平均客単価を上げるには、いくつか方法がありますが、 ○○円以上送料無料を行えば、確実に平均客単価は上がります。

また、大規模なショッピングモールでは売上を稼ぐのではなく、利益を稼ぐことを念頭に置かなければなりません。

単に売上が上がって喜ぶのはモールの運営者です。売り上げが上がれば上がるほど、累進課税のように超過料金が徴収されます。 売り上げを上げるように勧めるのモールの常套手段。利益を稼がなければ、お店として儲けはありません。

実績と結果重視のＳＥＯ

完全無料のアクセスアップ

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電通総研は4月16日、2007年から2011年までのインターネット広告費の試算結果を発表しました。2011年のインターネット広告費は全体で7558億円に成長する見込みという事です。
これは、2006年度のインターネットの広告費（3630億円）の2.08倍に相当します。

全体の内訳としては、
バナー、ストリーミング、Eメールなどの固定ネット広告費・・・4009億円
検索連動型広告・・・2265億円
モバイル広告・・・1284億円

電通総研は、2007年から5年間のインターネット広告費の平均年間成長率を15.8％、平均成長金額を786億円と試算しています。

ちなみに、2007年は成長率24.9％（金額にして904億円）4534億円を見込んでおり、2008年以降は次第に落ち着いてくるのではないか。という見方のようで、2011年には、9.6％程度になるという予測です。

参考：2011年のネット広告費は7500億円を超える--電通総研が試算 - CNET Japan

前回、バズマーケティングの考察～その1～
でバズマーケティングの現状についてほんのちょっと書きましたが、今回は、その２回目です。
前回は、バズマーケティングを狙ったサービスがあるということをご紹介しました。

そもそも、口コミ効果を狙ったマーケティング手法であるわけですが、なぜ口コミがそれほど重要視されているのか？
そこが理解できないと、全く魅力を感じないのも確かです。

一説には、口コミ効果によって購買行動に何らかの影響を受けた人の割合は85％あるという話です。
どれか一つを選択する場合に、最終的に口コミの絞り込みを行ったと答えた人がその中で79.5％いるということでした。

この数値だけをみると、かなりの効果が予測される訳ですが、それには、どんな背景があるのでしょうか。

最も、大きな要因は情報過多にあるといえます。
それを加速度的に進めたのがIT革命にある訳ですが、それと同時に情報に対する懐疑意識というものも生まれました。

特に、内部関係者しか知り得ないような情報がインターネットを介して広まったことや、それまで明るみに出ていなかったことに対してネット上でスポットが当たりそこから発展したというケースも少なくありません。
こうした状況がマスメディアを通して報道されたことによって、情報に対する懐疑意識が消費者の中で生まれ、一つの情報だけでは信用しなくなったのではないでしょうか。

以前であれば、TVCMのスポットをいくつか流せば集客できていたところでも、現在は違います。

情報を取捨選択する権利を、消費者が得たことによって、質を追求するようになったともいえます。

この質の追求こそが、口コミという現象を促進していると考えられます。

インターネットの普及に伴って、もう一つ消費者を口コミというものに走らせる要因があります。
それは、誰でも情報を発信できるようになったことによって、一つの事象や商品、サービスに対して複数の意見が存在することです。
インターネットが普及する以前は、「あの商品はいいよ」とか、「あそこのサービスはいまいちだ」ということが、自分を中心とするコミュニティーの中でしか広まらなかったわけですが、現在は、インターネットを介して、全世界に発信できてしまうのです。
ちょっとした批判や評価だとしても、多くの人がそれに対して情報を発信するようになると、検索エンジンでそれに関する記事が引っかかるようになります。何も知らずに検索をかけた場合は、それだけ話題性のあることだという認識が生まれます。

このちょっとした評価記事をブンブン飛び回るハエのようだというところから、バズと呼ぶようになり、そのバズを意図的に生み出すことによって、話題性を作ることが、このバズマーケティングの目的です。

ただ、消費者それ自体の消費行動は大きく変わった訳ではなく、細分化されたというイメージだと思います。

インターネット上で様々な情報が取得できるようになったことで、消費者はかなり賢くなっています。商品に関する知識はもちろん、原材料の成分や環境や体に及ぼす影響までも、調べようと思えば、調べられます。もちろん、評価も例外ではありません。
既に必要なものがほぼすべて揃っている現在において、消費行動における満足度は、消費それ自体にあるのではなく、消費をするまでの過程にあるからこそ、第三者の意見を調べることが重要になってくるのかもしれません。

すでにラジオの広告市場をあっさりと抜いたインターネット市場 ですが、その成長率は、どのメディアよりも高いです。特に雑誌媒体の広告市場は年々減少傾向にあるわけなので、近い将来雑誌広告市場も抜いてしまうでしょう。

そうした、現状を踏まえると企業側でも広告予算をどこにかけるかがポイントになってきます。
最近の傾向としては、ディスプレイ広告はほとんど興味を示さない企業も増えてきています。そんな中でもっとも注目されているのが、バズマーケティングです。

以前も、バズマーケティングについては、いくつか書いていますが（ Buzz Marketing、 Buzz Marketingの危険性、 marketing　trend）、ようやく日本にもこの波が訪れてきています。

口コミ効果を狙っているというところがポイントですが、さすがにこれだけ情報が混在すると口コミ効果を起こすのも一苦労。そこで、そうしたサービスを展開している企業も増えてきました。
一つは、ご存知のmixi収益の母体はまだまだバナー広告のようですが、コミュニティを使った口コミ戦略で徐々に成果を挙げているようです。
これは、mixi側がプランニングを行ってユーザを誘導するというサービスですので、コンサルティングの分野に属するのだと思います。

他にも、口コミ効果を狙ったマーケティンを提供するサービスが増えてきています。
ファンコミュニケーションズの提供するA8.netでも、記事を書くと報酬が出るというサービスを行っておりますし、独立系でも2社ほど発見しています。

• プレスブログ
• B-Promotion

これらのサービスに共通したところは、ブログに記事を掲載するというところ。

わかりきったことですが、ここがかなりポイントになってくるのではないか？と考えています。
というのも、単にブログといっても、テーマやジャンルはさまざまで検索エンジンにすらかからないブログなども多数存在していることを考えれば、果たしてどの程度その効果があるのだろうか？ということです。

結局こうしたブログに掲載しても、目に触れられることもなく終わってしまうことも十分あるわけです。
数を増やすことによって、注目度が上がるという見方もありますが、WEBメディアはマスメディアと違い、検索という作業を経て、ようやく情報にたどり着くわけなので、検索をする動機付けがどうしても必要になってきます。
それは、キーワードと呼ばれるものですが、そのほとんどはマスメディアに頼るところがまだまだ多いわけです。
ただ、ヤフーなどのポータルサイトには、マスメディアほどの影響力は十分ありますので、こうしたサイトのバナー広告はかなり効果があるといえると思います。

行列のできる店というと、かなり繁盛しているように思われるかもしれませんが、実はこれには仕掛けがあるのです。

自然派生的な行列と意図的に行われている行列です。

自然は性的な行列は、実はかなり希でほとんどが意図的に作られた行列です。

これは、かなり緻密に計算された手法が用いられるのですが、販売を経験したことがないとなかなかこの手法はわかりません。

最もわかりやすいところでは、デパ地下の試食販売が挙げられます。
これは、一つのサイクルになっています。

1. 試食を出す
2. お客さんが足を止める
3. お客さんと小話をする
4. 別のお客さんが、足を止める
5. 試食を出す
6. また、小話をする
7. 別のお客さんが試食をねだる
8. 小話をする
9. 初めのお客さんが商品を買う
10. 次のお客さんもつられて買う
11. 徐々に列が出来ていく
    

ポイントは、レジのスピードを調整すること。

ここであわててしまうのが素人。プロのマネキン（販売専門派遣員）は、ここから勝負をかけます。

売っているほうは、並んでいるお客様を待たせていけないと思ってしまうのですが、
プロは、並んでる人は、もう買っている人として数えます。なので、待たせておきます。
それよりもむしろ、まだ並んでいないお客さんをそのあとの列に並ばせることがそれからの仕事になります。

こうして行列が作られていくわけですが、このやり方でレジ一台でも２０万円／時は売り上げることが可能です。（私が行った過去最高は時間単価３０万円でした。）
後は、こうした時間をできるだけ長く商品の続く限り行っていくわけです。

ただ、デパート側は、売り切れることを良しとしないところもあります。
それは、来ていただいたお客様に対して失礼に値するという価値観からです。なので、在庫切れはデパート側にしてみれば、あまり良くないことなのです。

ただ、売り切ったという実感があるので販売しているほうは面白いです。
１日に１００万円以上売り上げることができれば、俗にスーパーマネキンと呼ばれ、いろんな催事で引っ張りだこになります。また、そうした人はメーカーに抑えられてしまっている場合もあったりします。

これは、デパートという環境だからこそ可能な技です。
デパートは、テナントが商品を売りやすくする環境を整えるのが仕事なのです。

大抵デパートに商品を置いておけば、ほっといても多少は売れます。
自動販売機的な感覚でも商品は出ていきますが、本気で売りたいのなら、製造からしっかりその商品にかかわり作り手の想いを代弁できるぐらいでなければなりません。

実は、これをネットで行っているところがあります。

ネットのデパートと言えば、楽天市場。

楽天は、いわゆるデパートと一緒で、集客のほとんどを行ってくれます。
商品数も１８００万点を越えているので、百貨店・・・ではなく、万貨店？とでもいえばいいのでしょうか？とにかく、デパートであることは間違いありません。
ショップを前面に出すということよりも商品に焦点を絞って訴求している部分などもデパートのそれと、酷似しています。

しかも、実際そのやり方で売上を伸ばしている店舗もあります。

なでしこ

細かく分析してみると、

商品単価は、10,000円ぐらい（送料・税込の場合でも11,000円程度）
入っている商品は５点。
中身はわかりませんが、過去の実績が良かったので、お客様の声が盛りだくさん。
そして、大人気だったことを表わすために、過去のランキング１位を合わせて表示。

中身を見なくても、信用だけで十分商品を売ることができます。
そして、１８００個用意しているようですが、それを一気には販売しません。

１００個～３５０個程度を何日かに分けて、販売し、常に売り切れの状態をつくりだします。

↑ここがポイントです。
なでしこという名前にに合わず、かなりシタタカだと思ってしまいました。
すべて売り切るために、わざわざ個数を絞って日数をかけて販売していくのです。

はたから並んでいるところを見ることはできませんが、アクセス数を見れば一目瞭然。
明らかに並んでいるのがわかります。（お店の人は並んでいることを知っているのです）

欲しい！と思っても、すぐには手に入らないということが、消費者の心をくすぐります。
そして、メールマガジンを購読してしまうのです。そして、販売開始を今か今か、と待ってしまうわけです。

先述したお客を並ばせる方法を思い出してみてください。
なかなかピンとこない人のために、流れを別の切り口から見てみましょう。

1. 興味をもつ（サイトにアクセス・試食をもらう）
2. 商品を知る（サイトの情報を閲覧・食べて味を知り、販売員の話で商品を知る）
3. 購入したいと思う
4. 並ぶ（メールマガジンを購読・行列に加わる）

売り切れた！

ということが、口コミにもなります。
（ただし、常に売り切れていると、商品がないのではないか？と思われてしまうので注意）
口コミの内容は・・・

A子：　「あの店、いつも行列できてるよね。」
B子：　「５時ぐらいで、いつも売り切れるらしいよ！」
A子：　「C子が意外とおいしいって言ったよ。」
B子：　「私も並んでみよっかな～。」
A子：　「時間あるし、一緒に並んでみよっか！」

・・・というような、口コミのストーリーが出来上がるわけです。
それが、また波及していく・・・。
そうした流れが相乗効果を生み、どんどん売れていくわけです。
限定販売は、初めは少数で。
徐々に増やしていくのがポイントです。

「初めちょろちょろ、中ぱっぱ」
ご飯をおいしく炊ける極意と一緒ですね。

企業は、収益を上げることを目的として営業活動をしています。その収益を上げる方法は2つしかありません。

１） 売上を伸ばす

２） コストを下げる

の２つですね。非常にシンプルです。大企業では人員削減や工場閉鎖などいろいろコストを下げる対策を打てますが、中小企業は日頃かコストを切り詰めていますので、常に売上を伸ばすことが優先されます。では、１）の売上を上げるにはどうしたらよいのでしょうか？

１） マーケットを拡大する

２） 新商品やサービスを開発する

３） 固定客を確保するための信用・信頼作り

この３つが優先事項だと思います。今回は１）のマーケットを拡大するとはどうしたらよいかについて、解説します。

■ ブランド化戦略、差別化戦略、オンリーワン戦略の立案

日本国内では商品やサービスが巷であふれかえっています。その中できらりと光る存在になるためには商品やサービスを絞り込み、絞り込んだものに集中することです。沢山の商品がある場合、数を絞り込んでください。
最近、ロングテールという法則が話題になっています。例えば本のネット販売で有名なアマゾンを例に、年間数冊しか売れない本でも、本の種類を沢山集めれ ばアマゾンの総売上で3割以上を占めるとのことです。ネット時代の新しいマーケット法則としてロングテールが注目されています。
しかし、直近で収益をあげることが最大の命題になっている人たちにとっては、これまで言われてきたパレートの法則である、20：80の比率が重要だと思います。　20％の商品で80％の売上を占める、20％のお客様が、80％の利益をもたらしてくれるとの法則です。すなわち主力の商品20％に選択集中させるということです。】

■ マーケット・ターゲットの明確化

最近の消費者層を表すトレンドとして、セレブ、ちょい「不良(ワル)」オヤジ、団塊Jr、2007年団塊世代、LOHAS(ロハス)、健康志向世代、シニア世代などが話題になっています。　これらの消費者層は、それぞれ消費に対する価値観が違います。商品やサービスによって、どのターゲットへ的を絞るかを考えます。

■ 強み、こだわり、自信についてキーワードを洗い出す

自社の商品やサービスについて、強みなどを明確に出すことが重要です。そのための簡単な方法として、スタッフも交えてフリーディスカッションを行い「強み・こだわり・自信」について具体的に単語を200個以上あげることです。
この単語は、Webサイトがオープンした時点のSEO対策に受け継ぐことになります。

■ 市場調査、競合サイトの調査

リアルなマーケットに比べ、インターネット上のマーケットでは競合サイトの調査がいたって簡単にできます。調査に当たっては、Yahoo!オークション を使って自社の商品と同じようなものがどれくらいの価格で、どれくらいの人数がオークションの入札に参加しているかで判断できます。また、楽天市場などの ショッピングモールでの共同購入の参加人数でもある程度は予測できます。
　また、競合サイトはYahoo! JAPANやGoogleの代表的な検索エンジンを使って、前項で洗い出したキーワードや商品名で検索することにより調べることができます。

■ 価格政策

ネットショップも含めた通信販売では、商品の粗利は5割以上必要だといわれています。最近はネットショップへの参入企業が増えたため、売上の1割以上をプロモーションに投資する傾向にあります。　今後ますますプロモーション費用が嵩むことが予想されますので、自転車操業に陥らないためにも、必要原価と販促費を把握し、売価を決める必要があります。

■ 他の通信販売手段との併売

通信販売には、TVショッピングやカタログ通販、DM通販、FAX通販など幾つかあります。資本力とマーケット規模などを考慮のうえ、併売できないかを検討します。

■ 販売チャネルの開拓

ギフトショーなどの展示会や百貨店主催の地方物産展、大手カタログ通販会社や百貨店のバイヤーを窓口にした取引など、ネットショップ以外の販売チャネルも検討します。

下記の図は、以前提案書作成のためにまとめた購買行動のプロセスを表したものです。
このプロセスは、一般的には AISAS（アイサス）といい、電通が提唱するネット時代の消費者購買プロセスモデルとされています。Attention（注意）→ Interest（関心）→ Search（検索）→ Action（行動）→ Share（意見共有） というプロセスによってネットでの消費行動が行われるとする仮説です。
それに対して、アメリカのローランド・ホールが提唱した「消費行動」のプロセスに関する仮説に
AIDOMA（アイドマ）の法則というものがあります。 Attention（注意）→ Interest（関心）→ Desire（欲求）→ Memory（記憶）→ Action（行動）の頭文字を取ったメソッドです。
どちらが正しいということはありませんが、こうしたプロセスの理解によって様々な戦略が具体的な効果を持ってくるのです。

コンサルティングは、結果がすべてです。何としても結果につなげるために、様々な成功事例の研究やフレームワークという地道な作業を行ってこそ、最大の成果が得られると考えています。

インターネット白書2006が今年の6月に発売されたわけですが、いろいろと興味深いデータが盛りだくさんでした。とくに、インターネットメディアと他のメディアとの比較においては、前年よりも充実しており、情報リソースの拡散化がより進行しているようにも思えます。

その中でも面白いデータとしては、インターネットにより利用の減ったメディアというものがありました。

• テレビ（地上波）
• 雑誌
• 新聞
• 書籍
• ラジオ
• テレビ（衛星放送）
• CATV
• その他
• 利用の減ったメディアはない

という順番でした。ここでは、テレビがほぼ半分の割合で利用者が減少しているといえます。ちなみに、SNSのmixiでは、「テレビ見ません」というコミュニティが存在しており、現在800名以上もの参加者がいます。500万人もの利用者から見ればほんの一部かもしれませんが…（ちなみにTOPはmixiで使える絵文字で342244人：2006年8月28日現在）ただ、そうしたコミュニティが存在すること自体、これまで考えられなかったと思います。

こうした現実を踏まえ、地方局などではインターネットに関する講習会を開いているところもあるようで、これからはインターネットがなくてはならない媒体へと変容していくものと思われます。

数年前、IT革命と言われたころはまだ実質的な変容は見られませんでしたが、現時点においてはどうでしょうか。

そうしたこともあって、広告費にも変容が見られてきています。今現在、インターネット広告費は2,808億円（電通「2005年日本の広告費」より）といわれ、ラジオ広告費を抜いた昨年よりも1.5倍の成長率を見せています。このままいけば、来年には雑誌広告費も追い抜くのではないかと言われています。

利用時間について言うと、1日当たりのインターネットの利用時間で最も多いのが、1～3時間で43.6%。対してテレビの利用時間も同じで45.6%でした。若干ではありますがまだテレビの利用者が多いようです。それ以外のメディアに関しては、ほとんど見ないか30分未満という結果が最も多い割合を占めていました。

テレビと同じ時間、インターネットをする人が増えているということは、やはりテレビの視聴者は減っているというわけです。以前の視聴率は1%=100万人と言われていましたが、このデータを基に考えると、1%=50万人ぐらいになってしまうでしょう。それだけ、テレビの影響力は減ってきていると言っても、過言ではありません。

以前、ライブドアと楽天がテレビ局の買収に乗り出すという事件が発生していましたが、インターネットの有用性を知っている人間から言わせてもらうと、買収されていたほうが後々安心だったのではないでしょうか。今現在ですでに利用者比率は同じぐらいです。ただ、このままいくとインターネットが大多数を占めていくことは間違いないでしょう。なぜなら、インフラが整えば条件はほぼ一緒ですが、インターネットは常に進化し、テレビよりも可能性に富んだコンテンツを提供してくれます。それに対してテレビは、デジタル放送への対応の遅れとともに、それの有効利用が全く見出せずにいます。

その差は、決して埋まることはないでしょう。

今、PR会社が注目を集めているらしいです。といっても、日本人の多くの人がPRをアピールとかプロモーションといった意味にとらえているようですが。PRとはパブリック・リレーションといって広告などとは別物だと考えなければなりません。PRの本場はアメリカで、国が政策の一環で行っている場合もあるということです。（PRとアメリカについてはノーム・チョムスキーの著書に詳しい）日本でも、近年選挙戦でPRという手法によって大成功をおさめた事例があります。な ぜ、こんなにもPRが注目を集めているのかというと、メディアの多様化と消費者の変容が大きいと言われています。メディアが多様化した結果、それまでの広 告的な手法では従来のような手応えがほぼ得ることはできなくなってきています。また、消費者が賢くなっているので、商品を全面に押し出すような手法では、見向きをしてくれなくなっている訳です。消費者が賢くなったということも、メディアが多様化しているということも、実は、PRという手法を用いるとプラスに働くのです。ただ、そのやり方を一歩間違えると信用は地の底に落ちてしまうという危険性もはらんでいることも事実です。なので、こうしたものを取り扱う場合にはプロが必要になってくる訳です。PRが注目を集めていると先に述べましたが、正確にはPR会社に注目が集まりつつあるのです。そのノウハウに。消費者が賢くなってきたことによってニーズも、より高度なものになってきています。よって企業側もこうした背景から、従来のような広告的手法に満足を示さなくなってきています。以前、マルコ式マーケティング基本講座において、基本フレームとなる4Pについて説明しました。

• Product　　プロダクト：製品
• Price　　　プライス：価格
• Place　　　プレイス：流通
• Promotion　プロモーション：販売促進

ここでは、最後のPはPromotionになっていますが、現在は

• Product　　プロダクト：製品
• Price　　　プライス：価格
• Place　　　プレイス：流通
• Public Relations　パブリック・リレーション：PR

が必要とされてきているのではないだろうかということです。広告宣伝とは違うということは先に述べましたが、具体的にどのように違うのか？というと、

• 広告・・・新聞、雑誌、TVの枠を買ってそこで商品をアピールする
• PR・・・新聞、雑誌、TVにニュースとして取り上げてもらう。

と、その内容は全く違ってきますし、広告では社会現象にまで発展することはありませんが、PRは社会現象を生み出す力をも持っています。賢明な方であれば、「でも、それってブームとどう違うの？」と考えるかもしれません。

• ブーム・・・一過性／瞬間的
• PR・・・長期的／永続的

と、言うようにＰＲは一過性のブームとは違います。特に、ファッション業界ではこうした偶発的に思えるようなブームが定期的に起こっていますが、一過性のものなので、のど元過ぎれば・・・となってしまうわけです。ブームについてもちょっと考えてみると、大抵ブームの火付け役は女性が主体です。女性に気に入られれば、モノは売れるという話もあるぐらいで、女性はそうしたものに敏感に反応します。なので、ブームはどちらかというと感性的なのかもしれません。

そう考えると、PRは理論的で男性的とでも言えるのでしょうか。ブームにはそのものに対する裏付けはなく、「何となくみんなが持っているから」とか、「かわいいから」とか、直接的に感性に働きかける情報が主体のような気がします。一時期女子高生の間ではやったルーズソックスには、まったく裏付けはありませんでした。（未だに、なぜあの頭陀袋のような靴下が良かったのか理解できませんが・・・）

その点においてPRは、根拠が必要になってきます。各メディアに取り上げてもらうには、そうした根拠を見せると記事が書きやすいからです。また、ニュースとして取り上げてもらう場合には、それの良さはもちろんのこと、それ以外にもこと細かなデータがあると便利だったりします。定期的に取り上げてもらえるだけの情報量が必要になってきます。

この点などは、検索エンジンの上位表示にもリンクしてくる考え方だと思いますが、情報の質と量が、PRを行う場合には必要不可欠だと思います。ただ、インターネットというメディアだけに限定してしまうと、それ以外の人たちにはなかなか情報を届けることができません。なので、複数のメディアに取り上げてもらうことが必要になってくるのです。

最近では、mixiなどのSNSが各メディアに取り上げられている事象ですが、少し前は2chが結構話題になっていました。Winnyも話題にはなりましたが、2chもWinnyも、どちらかというとネガティブな情報です。PRにおいては、決してネガティブな情報は出せませんし、企業の不祥事問題として取り上げられても、ナショナルのファンヒーターのように、ネガティブ→ポジティブというように、企業ブランドを高めることも可能です。常にポジティブに働くものでなければ、失敗と言えるでしょう。

PRは体系的になっているとも言われ、簡単にはご説明できませんが、今知りうる限りのことを書いてみました。その具体的な手法や詳細についてはまた次の機会にしたいと思います。

CNET Japanで「口コミ」マーケティングは悪か？消費者団体、FTCにバズマーケティングの調査を要請という記事を見つけました。
前回、 Buzz Marketingの方法論の抜粋記事を掲載しましたが、すでにアメリカでは問題が起こっているようです。
「いくつかの企業が、製品の宣伝とは無関係を装ったバズマーケターを使い、大規模な詐欺まがいの宣伝行為を消費者に対して行っているという証拠がある」という書簡から端を発しているようですが、結局はサクラの要素が強すぎて、作られた情報だということがばれてしまったということなのだと思います。
仕掛け（トラップ）は見つかってしまっては、意味がありません。そして、ここに仕掛け（トラップ）が仕掛けれらていると言われてしまうと、今後その仕掛け（トラップ）を避けて通るようになるわけです。

バズマーケティングも同じように、口コミを誘発させることが目的ですが、結局その仕掛けを消費者に見破られてしまうと、こうした問題が起こってしまうのではないだろうかと思います。

商売をしている人であれば、やっぱり売上を上げたい。儲けたいと思うわけですが、いかにお客さんを引き込むのか？競合他社からいかにお客さんを引っ張り込むのか？ということが現代社会では、重要になっています。モノや情報が少ない時代であれば、消費者は飢えているので出せば、出すだけ売れたわけですが、モノや情報が飽和状態になっている現在は、消費者は飽きています。
1960年代頃にはもう生活必需品は出そろってしまっており、メーカーでは作るものがなくなってしまっていたといいます。情報もそのころからあふれ始めていました。

インターネットがこれだけもてはやされる理由は、結局、そうしたあふれた情報を一方的に受け取るのではなく、自ら情報を求めることができるからだと思います。
マズローの欲求段階説でいうと、最終段階にも当てはまります。
消費者は、すでに最終欲求段階に到達しているわけなので、営業や販売もそれに合わせた戦略を立てなければならないわけです。
マーケティングの手法も、その欲求段階に合わせた方法論がその都度編み出されていましたし、今注目しているバズマーケティングも、その過程の中に存在しているのです。

結局、マーケティングには常套手段と呼ばれるものはなく、常に変化する顧客のニーズを引き出すことができなければ、意味がないというものなのです。

社団法人「日本広告審査機構」の英文名「Japan Advertising Review Organization,Inc.」通称、JARO。
JAROってなんじゃろ～？
なんてCMが昔流れていましたが、誇大広告を取り締まる機関な訳です。

広告ですら、こうした取り締まり機関があるぐらいそれだけ作られた情報というのはある訳ですが、マーケティングも作ろうと思えば、いくらでも作れてしまうという点は同じです。

実は、詐欺とマーケティングはかなり密接な関係を持っています。
その代表例が、マルチレベルマーケティング。
マルチレベルというと、何となく「マルチ商法」なんて思ってしまいますが、実はマルチ商法の母体は、このマルチレベルマーケティングなのです。
だから、マルチ商法という訳で手法はアメリカで派生したマルチレベルマーケティングなのです。

昔、日本ではねずみ講といういかがわしい販売手法が編み出されましたが、基本的構造は同じです。ただ、目的は人を騙すことではなく、純粋なマーケティングなのですが。。。どうしても悪いことを考える人は世の中にはびこる訳で。
そもそも、手法自体は健全なのですが、結局そこに関わる人が健全でないためそうした迷惑な話に発展してしまうのです。

マルチレベルマーケティングとは、

• マルチ＝多面的な
• レベル＝階層
• マーケティング＝商法

このマーケティングは、独自のネットワークを作ってそのネットワークを使って販売活動を行うというもので、資本は店舗を構えるほどかからず割と参入しやすいという面もあって、主婦層に人気が出る訳です。

ともとも、商売っ気のある人はたいていがお金儲けをしたいと心底思っている場合が多く、儲け話にはたいてい耳を傾けます。そうした心理をうまく利用して自分だけ私腹を肥やそうとすると詐欺になってしまうのです。
多分、騙される方も悪いのでしょうが・・・。

MLMの老舗は、その多くはアメリカで派生し、全世界に広がりを見せています。元々店舗を持たないという販売スタイルなので、物流が可能であれば、どこでも商売はできるというメリットがあります。後は、需給バランスですが。
MLMの大手企業で取り扱っている商品は、かなり高品質のものも多く、ユーザは大体リピーターになるケースもあります。もちろん、こうした高品質のものを提供できる裏側は、宣伝広告費を最小限に押さえているからできる訳ですが、こうした謳い文句もちゃんとした製品を提供できれば、問題ありませんが、粗悪品を平気で提供するところもあるのです。
なので、危険性があると言われています。また、元々の仕組みは店舗を持たないフランチャイズというものなので、結局は商品を自分で購入しなければならず、在庫を抱えるが実際は一つも売れなかった・・・。という話にもなりかねません。
売れる人にだけ品物を卸すと言うのであれば、問題は何も起きないのかもしれませんが、営業力のない人が、儲かるという話だけで乗っかってしまうと、痛い目にあってしまうのです。

もちろん、それはコンビニのフランチャイズでも同じで、脱サラしてコンビニの店長に落ち着くという人は、大抵失敗します。なぜなら、サラリーマンでも満足に稼げない人が、ほかの仕事でなんとかなるはずは、ないのです。

結局、営業力も販売力も無いのに在庫がある状況。これが、人を追いつめてしまうのでないだろうか？ということですが、そうして人を騙してモノを売っても、得られるのは僅かばかりのお金と、訴訟だけです。

店舗を持つことはそうした意味で、卸会社にある程度信用を与えるという意味では必要なことですし、店舗を持っていないと、商品を卸してもらえない場合のほうが多いです。また、厳しいところだと、実績や決算書まで見せなければならないような所もあります。
商品を提供する側も、結局は販売店との関係ではなく、その先にいるエンドユーザとの関係を意識している訳ですし、ブランディングにもこうしたところは影響してくるので、細心の注意を払っている訳です。

これからも、新しいマーケティング手法が編み出されてくるとは思いますが、どんなにすばらしい手法だとしても、こうした汚名を着せられてしまうと真っ当にやっている人達がかなり迷惑するばかりか、その手法自体取り締まりの対象になってしまい、経済活動を制約してしまわないとも言い切れません。

マルチレベルマーケティングは、「知ってるつもり？ネットワークビジネスの基礎用語」に詳しい。

PDCAサイクルと言えば、ISOなどに代表される管理基準ですが、様々な分野においてこの基準はかなり使えます。
もちろん、マーケティングにもあてはまるわけですが、はたしてその手法を用いてマーケティングを行っているところはどれくらいあるのでしょうか。
当たり前のことではありますが、あえてPDCAを基準としたマーケティング手法を考えてみます。

まず、PDCAとは？何かというところから…

• Plan（計画）
• Do（実行）
• Check（確認）
• Action（検証）
  

で、広告を打つわけですが、その効果ははたしてどうだったのか？どれくらい売れたか？どのくらいお客さんが来たのか？どれくらいの人が見たのか？と、
求められる効果は、その媒体によって様々なので一様には言えませんが、広告を出してくださったお客様がご満足いただければ、それは成功なのです。

一度味を占めると、やっぱり次もやりたくなりますよね。

というわけで、成功すればラッキーゾーンに突入するかのごとく、勝手に注文が来るようになります。
こんな営業は楽ですね～。

でも、それに胡坐をかいていると足元をすくわれ、いずれ効果がなくなってしまいます。
効果がなくなれば、誰もやりませんよね。
同じことを繰り返していれば、飽きちゃいます。

なので、顧客を飽きさせない工夫が必要になってくるのですが、ちゃんとCheckをしていなければ、なぜ売上が伸びたのか？なぜ、お客さんが来たのか？なぜ、話題になったのか？わかりませんし、次には行かせません。なので、ここもかなり重要です。
大抵は、広告を打ってお客様が喜んで、バンバンざいで、めでたしめでたし。
という形にしたくなりますが、お客様は常に儲けなければなりませんし、広告営業だって売上を立てなければなりません。その理由をしっかりと把握しておくことが次回に必ず生きてきます。

だいたいにおいてうまくいった場合のほうが、なんとなく思い当たる節がありますが、失敗したときは、何で失敗したのか、意外とわからないものです。
あんなに広告打ったのに！全然、お客さんが来ない！全然もうからない！だれも見てくれない！

三番目に重要なのが、失敗から何が学べるのか？ということです。
期待できる効果が出なかった場合、どこに問題がったのか？を考えるのではなく、もう一度はじめから計画自体を見直す必要があるわけです。
果たして、そのセグメントでよかったのか？ターゲットのニーズに沿ったPRができていたのか？ポジショニングは間違っていなかったか？

そこまで考えなければ、次からは、こう思うのはずです。
「この前、このやり方で失敗したからもうやりたくない」
でも、タイミングがずれていただけなのかもしれません。（まずそんなことは起こらないとは思いますが…）ターゲットがずれていたのかもしれません。やり方が中途半端だったのかもしれません。
考えれば、いろいろと浮かんできそうですが、マーケティングのフレームワークができないとこうした考えはなかなか浮かびにくいものです。

うまくいった場合でも、失敗した場合でもしっかりと検証をすることが重要だということです。
そして、失敗したからと言って決してあきらめず、好循環に乗るまでは続けなければなりませんし、乗ったとしてもやめてしまってはいけません。

よっぽどプロダクト（製品やサービス）が特異なもので、すでに需要があると分かった場合であれば、そんなことを考えることもないのでしょうが、そのプロダクトを生み出すためにもマーケティングは必要だということはお忘れなく。

前回からタイトルは英語上記にすることにしましたので、より分かりにくくなっていますが、ご勘弁を。
（今後はすべてタイトルは英語表記にしていくことにしました）

今回のタイトルは今のマーケティングトレンド（marketing　trend）を探してみましょうということです。
最近、本屋さんでよく見かける言葉は、バズマーケティングやバイラルマーケティングといったものです。これらは、いわゆる口コミマーケティングと呼ばれるもので、内容はあまり変わり映えしませんが、誰もが望んでいるマーケティング手法として注目を集めています。

よく、お客さん先で口コミで広がればいいんだけど…とおっしゃる店舗経営者の方がいらっしゃいますが、どうやって口コミを広げるかまったくわかっていない方がほとんどですし、口コミを広げるための努力を怠っている人がそうしたあいまいな期待を胸にお店を潰していくのだと、少し悲しくなってしまいます・・・

という話は、また今度にしてまずは、バズマーケティングとは？ということろからですが、『クチコミはこうしてつくられる』の エマニュエル・ローゼン氏は「ある時点における、特定の企業や製品に対するコメントの合計」とバズ（Buzz）を語っています。特定の企業や製品人対するコメントというのは、テレビに代表されるマスメディアや、ネット上での広告、雑誌広告、ポスターなどなど、数え上げればきりがないですが、要するにどのくらい露出しているのか？ということです。
最近ではこのコメントがあまりにも多すぎて、受け手にはノイズとしてしかとられなくなってしまったという点を指摘しています。あまりにも多すぎる情報は、人間がそれを処理する許容をすでにオーバーしているということなのです。

だから、口コミがもてはやされるのだという結論に至っているわけです（かなりかいつまんでいるので詳しく知りたい方は、バズ・マーケティングをどうぞ）

と、もう一つのバイラルマーケティングは、ウィルスに感染するかのような勢いで、商品やサービスを猛スピードでマーケットに浸透させることからこの呼び名がつきました。それをおこすのは、いわゆる口コミです。

とどのつまり、バズ・マーケティングも、バイラルマーケティングも口コミの話になるのですが、今こうしたマーケティング手法がトレンドになっている理由にはやはりインターネットがあります。
どちらの話も、インターネット抜きには語れません。なので、インターネットによるマーケティングは口コミ効果が期待できるという一つの結論が導き出せます。

様々な方法論がある中で、もっとも口コミをおこしやすいメディアがインターネットというわけなのかもしれません。

前回は、MrTBというトラックバック自動貼り付けソフトのご紹介をいたしました。
このソフトを利用すると、アクセス数が見る見る上がるということは、ご使用くださった方にはご理解いただけるのではないでしょうか。

今回は、もう一歩進んだマーケティングまでを考えてみました。

コンバージョンレート【conversion rate】という言葉を皆さんは、ご存知でしょうか。
日本語では、「転換率」とも言ったりします。いくら訪問者数が多くても、実際に商品が売れなければ意味がありません。訪問者数のうちどの程度が実際に商品を購入したかを示すのがコンバージョンレートで、訪問者が誰も商品を購入しなければ0%、すべての訪問者が商品を購入すれば100%となります。

実際、Webマーケティングにおいてもっとも重要な概念が、このコンバージョンレートです。

アクセス数をあげることはできました。しかし、毎日高いアクセス数を誇っても結局売上につながらなければ意味がありません。ここからが本題です。
コンバージョンレートは、テクニックでは上がりません。コンテンツがすべてです。
テクニックというのは、無理やりクリックさせるようなリンクの張り方や、押し売りのような売り方をしている場合を指します。

普通の営業や販売で、お客様に物を売るとき、どうすれば売れるでしょうか？
何が、お客様の意思決定に結びつくのでしょうか？

たとえば、そこの店長の人柄かもしれません。お店の雰囲気かもしれません。人から進められた場合も考えられます。いろいろな要素が挙げられるでしょうが、実際に物品を販売したことがない人には、この点はピンと来ないかもしれません。

購買者は、目的があってその場所に行く場合と、なんとなくその場所に行ってしまいついつい買ってしまった。という場合があります。後者はいわゆる衝動買いです。

Webでの販売においても同じです。
お客様に商品をすすめるとき、いきなり買ってくださいという人はいないでしょう。もし、いたとしても、そんな売り方では売れません。商品販売は、お客様にその商品のよさを知ってもらうことが一番のポイントです。
お客様に商品のよさを伝えるためには？５W1Hでの説明が一番わかりやすいですよね。

あるネットショップでは、ブログで新商品の紹介をしています。
毎回、新商品を入荷しましたという内容で掲載すると必ずその商品は売れるらしいです。ただ、常に新商品を入荷知れいられればの話ですが。

転換率を上げるには、どんな人が何を求めてそこにいるのか？それを想像してみてください。なぜ、お客様は自分の店からその商品を買っていくのか？かっこいいから？新しいから？レアモノだから？
さまざまな理由がある中で、お客様はあるひとつだけの理由でその商品を買っていくのです。

たとえば、ひとつアイディアを出すとすると、
ブログで売れ筋ランキングを毎日やってみてください。

インターネット上での広告戦略にはいくつかの種類があります。

• バナー広告
• リスティング広告
• ターゲティング広告
• メール広告

こうしたネット上での広告をうまく活用することによって、より売上を伸ばすことが可能です。

マーケティングに基本で４Pという概念は、以前記述しました。（マルコ式ネット白書: マルコ式マーケティング基本講座を参照）4つの概念のうちプロモーションという部分が、こうした広告になります。

特に、初期段階では非常に重要なポイントでもありますが、ある程度売上が上がるようになってからはまた別の方向性を模索しなければなりません。
売上規模と広告の選び方は比例すると考えているからです。
予算的に広告費にあまり金額を裂けないという場合は、リスティング広告やしっかりと的を絞ったターゲティング広告が費用対効果の面でよいと思います。
しかし、こればかりでは顧客の固定化を生むこととより多くの人を集客できないというところもあります。
そこで、メール広告などで潜在ユーザを掘り起こすことが必要になってきます。

ネット通販において、メールマガジンは必須と考えることがひとつのセオリーですが、現在もまだその潮流はあります。ただ、スパムメールの横行などでユーザがメールに対して非常に拒否反応を示すようになってきたため、読み物としてのメールマガジンでなければ、必要とされなくなってきました。CRMにおいては従来から最も重要視されたツールで、潜在的な見込み客のフォローアップと掘り起こしがもっとも期待される効果です。
店舗運営者はメールマガジンを発行すると売上が上がると勘違いしている人も多いようですが、決してそんなことはありません。確かにメールマガジンを見て購入に結びつくケースもあるかもしれませんが、それはごく一部です。
また、メールマガジンを発行しなければならないという強迫観念にとらわれすぎて、見込み客を減らしてしまうケースもあります。ユーザがもっとも必要とする情報でなければ、メールマガジンはスパムと一緒なのです。
そのポイントさえしっかりと抑えておけば、効果的な販促ツールとして役に立つはずです。

また、バナー広告については、いわゆるブランディングの一環と考えてください。
バナー掲載料は確かに高いですが、実はかなり効果はあります。費用対効果の面で合わないと考えるケースも最近ではよく言われていますが、実はまだまだ効果はあります。
掲載目的を集客と位置づけてしまうと、費用対効果に合わないだけなのです。
特に有名ポータルサイトへのバナー広告掲載は非常に効果がありますし、そのほかでもお勧めサイトはかなりあります。後は財布の中身と相談してください。
（バナー広告にしっかりとした効果が見込めるのでサイバーエージェントなどのインターネット広告代理店が成り立つわけです）

ある一定の売上を定期的にたたけるようになったら、必ず、バナー広告掲載を視野に入れなければなりません。バナー広告は必要ない人は素通りしていきますが、必要な人はそこで足を止めるのです。
いわゆるウィンドウショッピングのような感覚なのか、何らかのメッセージを受け取ったのかはわかりませんが、バナー広告で入ってくるお客さんは大抵購入目的ですので、転換率は高くなります。
自分自身のことを考えてみてください。。。
バナー広告を見ても普段は絶対にクリックしないはずです。しかし、バナー広告を見てクリックするという人はその時点で何らかの目的をすでに持っていなければ、クリックしません。

• 興味があるのか？
• 何かに引かれたのか？
• 商品を購入しようと思っているのか？
• 何か商品を探しているのか？
• ほしい商品を探しているのか？

こうした目的意識がはっきりした顧客を集めるにも、バナー広告は役に立つわけです。

ただ、こうした広告はどれかひとつに的を絞って行うのではなく、予算をしっかりと管理しその予算内で比率をうまく調整する必要があります。どの広告にどれくらいの予算を組んでどれくらいの期間掲載するのか？

こうしたポイントは、実際にさまざまな広告に掲載してみて効果測定を行うか、もしくは、その道のプロ（たとえば、広告代理店など）の提案を聞いてみるなどしなければ、見えてこないところでもあります。

しっかりとした広告戦略の策定が、次のステップへ移行するためのポイントなのです。

マーケティングにはフレーム（概念）があってそのフレームに沿った形で分析を行います。その手法をフレームワークといいます。ただし、基本となるフレームワークがあって初めて亜流が成り立つわけで、いきなりマルコ式にはいけません。
ということで、まずは基本となるマーケティングフレームのおさらいです。

マーケティングという概念は1961年ごろのアメリカですでに学者によって提唱されていました。よく聴く言葉なので、もっと古いかと思っていたら、そんなに古くは無いんです。

ジェローム・マッカシーなるマーケティング学者が4つの分野に集約したものが、基本となるフレームです。
その4つとは、

• Product　　プロダクト：製品
• Price　　　プライス：価格
• Place　　　プレイス：流通
• Promotion　プロモーション：販売促進

いわゆる４Pというものです。これがマーケティングの基本とも言うべき概念です。
そもそも60年代アメリカというのは、もっとも力のある時代でもありました（アメリカが世界経済を牽引する時代としてバックスアメリカーナとも言われた）し、好景気でもありました。こうした経済状況の中において、人はもっと売りたいと考えるようになります。

この時代においては、顧客にとってよいものを適正な価格で販売することがマーケティングのすべてでもあったわけです。もちろん、作っただけでは物は売れませんから、新商品ができたことを伝えなければなりません。よってプロモーション（販売促進）が必要となってくるわけです。
この時代はこの４Pだけで、マーケティングは十分だったわけです。

• いいものを作っているか？
• その価格は適正か？安いか？
• 顧客の手元に適切に届けられるか？
• 顧客はその商品を知っているか？

この条件を満たせば、儲かりました。

しかし、70年代に入るとインフレがおこり、輸出品の国際競争力が低下した結果、７１年に初めて赤字に転落し７０年代後半までにその比率は徐々に増して生きました。
作れば売れるという時代は、終わりを告げたわけです。

そこで、もう少し何かしないと儲からないぞ！と思うようになり、プラス３Pが考えられました。

• People　　　　　　　ピープル：人
• Process　　　　　　プロセス：過程
• Physical Evidence　フィジカルエビデンス：物的証拠

実は、７０年代は日本との貿易摩擦の時代でもあります。トヨタや日産、ホンダといった日本の自動車メーカーのみならず、ソニーやパナソニックといった家電までもアメリカへと流出し、アメリカ人から仕事を奪っていきました。というのも、国際競争力の低下の原因は生産性の向上を上回る賃金上昇がアメリカで 起こったためであり、生産性が高く賃金の安い日本の製品は質と量ととで、アメリカを侵略していったのです。
そうした背景からアメリカの経済学者や経営学者の間では、徹底したに日本研究が行われました。

そして、行き着いた先が、トヨタ式なのです。
特にプロセスにおいては、トヨタの生産方式がもっとも理想的とされ、その後さまざまな分野で応用されるモデルとなりました。

徹底したコスト削減と生産効率の向上。また、そこで働く人の高いモチベーションと環境。

この４Pとあとの３Pをあわせて７Pという言い方もします。
もっとも、７Pという概念はフィリップコトラー（マーケティングの大家）によって提唱された概念です。

時代とともに人の求めるものは、変容していきます。

７０年代～８０年代にかけて、アメリカは深刻なスタグフレーション（インフレ（物価水準の上昇）と景気後退が同時に発生した場合のこと）にあえいでいました。83年に、（現実のアメリカ経済が必ずしもすべて当 初の政策意図に沿った形で展開したとはいえないにせよ）レーガン レーガンの経済政策によって、インフレ なき力強い景気回復に成功しました。しかし、その代償として大幅な財 政赤字と経常収支赤字という｢双子の赤字｣を抱えることになりました。

こうした経済状況の中で、マーケティングの分野もモノから人へと移り変わっていったのです。
物価水準が上がったことと、モノがある程度いきわたったこともあり大量生産・大量消費という経済方式から抜け出さなければならなくなったのです。
そこで考えられたのが、４Cでした。

• Customer Value　　　　　　バリュー：顧客の価値
• Customer Cost　　　　　　　コスト：顧客のコスト
• Customer Convenience　　　コンビニエンス：顧客の利便
• Customer Communication　　コミュニケーション：顧客とのコミュニケーション

もしくは、

• customoer needs andwants（顧客のニーズとウォンツ）
• cost to the costomer（顧客にかかる費用）
• convenience（利便性）
• communication（コミュニケーション）

CはすべてCustomer（顧客）の頭文字です。
顧客に注意を向けることによって、ブランディングというものが急速に発展し始めたのです。

顧客との関係性という部分では、現在のCRM（Customer Relationship Management）に通ずるところがありますが、もともとは、この４Cから派生したものだと考えられます。
なぜなら、顧客重視ということはかなり顧客の情報を得ていなければ、満足できる商品やサービスを提供することはできません。顧客との関係性が保てれば、永続的に顧客と接点を持っていけるということにもなります。

実は、京都の老舗や大手デパートなどではこうしたことが当たり前に行われていました。ただ、誰にも言わなかっただけです。それは、優良顧客を守ることにもつながりますし、他のお客様と差別化している事を悟られないためでもあります。

また、コミュニケーションというとことでは、マス＝コミュニケーションという手法が多く取り入れられました。ご存知のとおり、マス＝コミュニケーションはテレビに代表される媒体を利用した顧客との関係性作りのことで、テレビ、新聞、雑誌などを総じてマス＝コミなどとも言ったりします。

マス＝コミュニケーションの最大のメリットは、その名のとおりマス（大多数の）カスタマー（顧客）とのコミュニケーション（関係作り）が可能ということです。
ほとんどの人は、テレビCMでよく見かける会社や製品を疑うことは無いと思います。最近は、不祥事などがニュースで放映されることもあり、あまり信用していない人もいるかもしれませんが、それでも大企業というイメージには、絶対の信頼を持っているはずです。

この４Cを実現するにはこうしたマスコミが一番効果的なのです。

しかし、それもメディアが多様化する以前の話です。
それまでは、テレビといえば一家に１台あって、誰もがテレビを見ていました。小学生の学校の話題もOLの職場での話題も、奥様方の井戸端での話題もテレビ一色だった時代もあります。

こうした状況では絶大な効果を誇っていたテレビも、インターネットの時代へと移っていくことによってどんどんその効果が薄らいでしまっています。
また、価値観が多様化したこともあり、ちょっと人とは違ったことを望む人たちも増えてきました。

そうした多様化した顧客に向けて、プロモーションをすること事態難しくなってきてしまったため、STPというまた新しい概念が生まれました。

• Segmentation　セグメンテーション：細分化
• Targeting　　　ターゲティング：標的化
• Positioning　　ポジショニング：位置付け

ターゲットマーケティングなどとも呼ばれますが、顧客をさまざまな視点で切り分けて、狙いを絞って位置づけを行うという結構手の込んだ作業になります。
切り分ける基準は、たとえば、性別であったり年代であったり、収益であったり、地域であったりと、さまざまです。その切り分けた部分部分に狙いを絞るわけです。

• 山形在住
• ２０代～３０代
• 独身
• 女性

こうして的を絞ったところに製品やサービス、もしくは自社などを当てはめていくわけです。
本来ならば、表を使ってあらわすとかなり見やすいのでしょうが、面倒なので割愛します。もっと知りたい人は、ポジショニングでググッて見てください。

以上が、マーケティングの基本中の基本です。
コトラーという名前がチラッと出てきましたが、コトラーを語らずして、マーケティングは語れず。と言われるため、ちょっと含んでみました。

じゃ、これをどうやって使うの？
かというと、普通の生活でも使ってみてください。
普段よく見るポスターやチラシ、テレビCMなどはかなり参考になります。
誰に向けて作られたものなのか？何を伝えようとしているのか？どこに向けられているのか？どのように伝えようとしているのか？いつなのか？というようないわゆる５W1H方式で考えると、わかりやすいです。そして読み取った中身をすべての項目に当てはめると何かが見えてくるはずです。

それが何なのかは、自分で考えてみてください。

マス･マーケティングに以前のような効果が期待できなくなったことによって、マーケティング手法は全体から個へと緩やかな移行傾向にあります。

特に、インターネットを活用したマーケティング手法が、近年多く提案されるようになりビジネスの可能性も広がってきています。特に、これからは会社の規模ではなく、会社の質が問われる時代になってきています。

ワン・トゥ・ワン・マーケティング協議会では、わかりやすく7つにまとめて説明しています。

(1)顧客シェア

(2)顧客差別化

(3)カスタマイゼーション

(4)学習関係Learning Relationship

(5)顧客マネジャー

(6)限界効用逓増の法則

(7)生涯価値Life Time Value

通常のテレビCMや新聞、雑誌の各種広告、バナー広告などは「企業対不特定多数」という構造です。これを一般的にマス・マーケティングと言います。Massとは大きいとか集団などという意味があり、確率論のマーケティングです。
たとえば、テレビの視聴率40％という数値ですが、一見するととても少ないように思ってしまいます。しかし、日本の人口が13,000万人だとすればその40％は、5,200万人になります。ここでテレビCMを出すことによって5,200万人の人の目にはいることになります。
この中で、実際に商品を購入する人は大体2%前後だと仮定すれば、104万人が商品を購入すると言う計算になります。
たとえば、1,000円の商品を104万人が購入すれば、104,000万円もの売上になります。
たとえば、売上の20％を広告宣伝費に当てることになれば、20,800万円です。
と言う計算をすると、テレビCMが高いことにも納得できます。雑誌や新聞広告も同じような計算方式だと思います。
大量生産・大量消費の社会構造では、このマーケティングモデルがもっとも効果を発揮します。特に、テレビの家庭普及率は98％ぐらいあるので、視聴率が高ければ効果は絶大です。ちなみに、全局高世帯視聴率（ビデオリサーチ調べ）1位は第１４回ＮＨＫ紅白歌合戦の81.4％でした。そもそも歴代の視聴率上位はNHKが多いです。その次の高い視聴率を出すものは、スポーツ系です。サッカー、ボクシング、オリンピックなど常に高い視聴率をマークしています。

しかし、2000年以降、テレビ視聴率は年々減少傾向にあります。2002年には日韓共同のワールドカップがあったために最高66％まで行きましたが、それ以外の年は最高視聴率が50％にまで行きません。日本人の半分は、あまりテレビを見なくなったということなのでしょうか？
確かに、最近テレビを見なくなったと言う人が増えているのは事実ですし、特に20代、30代でテレビを一切見ないという人も多くなっています。

こうした現状を踏まえると全くの「0」になることはないでしょうが、以前のような効果はあまり期待できなくなってきているということがいえます。
EXTENDED BODY:

そもそも、インターネットが普及するようになって誰もがネットを利用することが可能になったために生まれた新しいマーケティング手法です。
基本的にデータベースと連動したWebサイトを利用することで、目的が達成できます。
そうしたことを踏まえると、IT革命が産み落とした産物なのです。

ワン･トゥ･ワンマーケティングは新しい概念だと述べましたが、それ以前にもさまざまなマーケティング手法は考えられてきました。マーケティングとは言うものの、実際はコミュニケーションです。顧客とのコミュニケーション。飛込み営業も立派なコミュニケーションだとすれば、これもマーケティング手法のひとつです。電話営業もかっこよく言えば、テレマーケティングと言いますし、DM（ダイレクトマーケティング）という手法もあります。一般的にはあまり知られていませんが、マルチレベルマーケティングと言うものもあります。最近では、バイラルマーケティングに進化しているのでしょうか？
ただ、もっとも伝統的なものとしてはマス･マーケティングがあります。

たしか、ワン･トゥ･ワンマーケティングという言葉は、
SEOが知られるようになった頃に出てきた概念なのですでに、
5,6年は経っているでしょうか。

専門の間ではもすでに古い概念になっているものですが、
実はまだまだその認知度は低いと思われます。

本当は、Web2.0とワン･トゥ･ワンマーケティングの関連性をまとめたいと思ったのですが、その前に、One to One Marketingとはそもそも何ぞや？
と言うところがわかっていないと先に進めないような気がしました。